著者

中山 秀太郎

出版者

上智大学

雑誌

ソフィア (ISSN:04896432)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.98-101, 1971-11

著者

星野 義延 笠原 聡 奥富 清 亀井 裕幸

出版者

森林立地学会

雑誌

森林立地 (ISSN:03888673)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.62-72, 1996

参考文献数

24

被引用文献数

1

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建設残土によって造成された東京湾の臨海埋立地のひとつである大井埠頭の一角にある樹木侵入期の草原において,樹木の侵入と定着についての調査を1986年に行った。調査地はヨシ,セイタカアワダチソウ,チガヤ,オギなどの地下茎で繁殖する風散布型の多年生草本植物の優占する群落が形成されており,樹木はその中に点在していた。樹木個体の分布は電線の下や排水溝がある場所で多くなる傾向が認められ,これらの構造物の存在が調査地の樹木個体を多くしている要因と考えられた。樹高3m以上の樹木の位置は,調査地に設けられている排水溝の近くに分布する傾向が認められた。出現した樹木のほとんどはヤマザクラ,エノキ,マルバシャリンバイ,ネズミモチ,アカメガシワなどの動物被食散布型の樹木であり,調査地への樹木種子の供給は鳥散布によるものが多いと考えられた。電線は鳥類の休息場所となり,電線下は周辺の公園などの植栽樹の種子が多く供給されていた。このような種子供給は都市域の埋立地にみられる特徴と考えられる。また,排水溝の掘削は植物の生育に不適な埋立地の土壌の改良と,栄養繁殖によって広がる多年生草本植物群落の分布拡大を抑制し,樹木が定着し,生育できるサイトを提供するものと考えられた。埋立地に発達する初期の森林群落としては,エノキ林やアカメガシワ林が考えられた。

著者

富田 正義

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン (ISSN:18849644)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.227-229, 1963-04-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

7

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能動中継形の通信衛星の第1号として打ち上げられたテルスター衛星の構造, 電子装置および軌道などについて紹介を行ない, テルスターによって行なわれた通信実験と宇宙における放射能の測定について解説を行なった.そのうち今後とくに重要と思われるのは, 放射能に対して電子装置の防護の強化と, 衛星の長寿命化をはかることである.

著者

湯浅 哲也 加藤 靖佳 板橋 安人 YUASA Tetsuya KATO Yasuyoshi ITABASHI Yasuto

出版者

Special Needs Edudcation Research Center, University of Tsukuba

雑誌

筑波大学特別支援教育研究 = THE JAPANESE JOURNAL OF SPECIAL NEEDS EDUCATION RESEARCH (ISSN:1883924X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-8, 2018-03

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本研究は,重度聴覚障害児の発話にみられる発話速度およびピッチを取り上げて,その韻律的特徴の変化を縦断的に究明していくことを目的としている。今回は,重度聴覚障害児1名を対象に,小学部3年,小学部6年,高等部3年の3時点において,「せつぶん」の音読を実施した。その音読された発話音声の発話速度とピッチを音響的に測定し,各段階および健聴者との比較検討を行った。その結果,発話速度は小学部3年時点に比べ高等部3年時点になると速くなることが示された。ただし,小学部6年時点は小学部3年時点より速度低下が認められた。その要因として,①発話材料の内容を熟考しながら音読したため,②発音要領を明瞭に意識して読もうとしたため,結果的にゆっくりになったと考えられた。また,ピッチに関しては,年齢が上がるにつれて下がっており,高等部3年時点では健聴女性と近似したピッチを示すことが明らかになった。

著者

柴田 しおり 柴田 真志 片山 恵 吉岡 隆之 平田 雅子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.5_43-5_53, 2000-12-01 (Released:2016-03-31)

参考文献数

32

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本研究の目的は起き上がり援助法の違いが看護者の生体負担に及ぼす影響を検討することであった。12名の女子大学生を被検者とした。被検者は2つの異なる方法の起き上がり援助を行った。ひとつは一般的にこれまで用いられてきた方法(A法)であり,もうひとつは力学的根拠に基づいて開発された方法(B法)であった。 起き上がり援助実施時に,酸素摂取量(VO2),心拍数および筋電図(左僧幅筋,左右上腕二頭筋,左大腿直筋および左脊柱起立筋)を測定し生体負担の指標とした。 VO2および心拍数はA法の方がB法より有意に高かった。A法の右上腕二頭筋および脊柱起立筋の筋電図積分値(iEMG)はB法より有意に高く,一方大腿直筋のiEMGはA法が低値を示した。これらの結果は,B法の方がA法に比べ看護者の生体負担が低いことを示唆している。これは下肢の使用の仕方が大きく影響していると考えられた。

著者

高野 陸 脇田 建

雑誌

研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI) (ISSN:21888760)

巻号頁・発行日

vol.2018-HCI-180, no.8, pp.1-8, 2018-11-27

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複雑ネットワークの構造を理解するための手段として,グラフクラスタリングが挙げられる.グラフクラスタリングはネットワークの構造を要約する手法として有用であるが,必ずしも意味的に正しいクラスタ構造を構成できないという問題があり,しばしば人間の判断を必要とする.このような人間と機械の健全な協力関係の必要性を満たす手法として,しばしば対話的な可視化が用いられる.しかしグラフクラスタリングの対話的な可視化に関する既存研究では,人間と機械が協力して意味的に正しいクラスタ構造を探索するシステムは存在しない.本研究では対話的なネットワーク可視化分析ツールである Social Viewpoint Finder を拡張し,人間と機械が協力的にクラスタ構造を探索的に分析するシステムを提案した.システムの中では機械的なグラフクラスタリングへ人間が介入するために,クラスタ構造をパラメトリックに表現したクラスタ雲を新しく提案し,それを用いた対話的なクラスタ分析の UI を提供した.他にも,人間のクラスタ構造への理解を深めるための包括的なクラスタ分析を支援する機能も提案した.また,本研究で提案した対話機能が探索的なクラスタ分析において有用であるかを,二つの実データセットを用いた分析例によって議論した.

著者

山戸 昌子

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

まてりあ (ISSN:13402625)

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, pp.715-719, 2001-08-20 (Released:2011-08-11)

被引用文献数

1

著者

作井 誠太 森 勉

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密機械 (ISSN:03743543)

巻号頁・発行日

vol.31, no.366, pp.525-532, 1965-07-05 (Released:2009-06-30)

参考文献数

24

被引用文献数

1

著者

宮本 重弘 塩谷 繁雄

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

春の分科会予稿集 1972.2 (ISSN:24331104)

巻号頁・発行日

pp.64, 1972-04-03 (Released:2018-03-27)

著者

黒川真道 編

出版者

集文館

巻号頁・発行日

vol.〔7〕, 1912

著者

林 壮一 川村 康文 村上 聡

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.191-196, 2015

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東日本大震災後に高等学校で物理を学習した生徒に対して,高校時代の物理で実施した実験や放射線に関する講義・実験や実習などの調査をアンケートによって行った。その結果,物理実験を行った経験のある生徒の割合は,山崎らが調査した結果に比べて増加していた。しかし,放射線に関する講義や実験,実習の経験のある生徒は全体の10%以下であり,山崎らの調査結果同様にその実施の割合は少ないままだった。このことから,東日本大震災後であっても,放射線に関する学習がほとんど実施されていないことが明らかとなった。

著者

隈千夏 [ほか] 編 国立国際美術館企画・監修

出版者

国立国際美術館

巻号頁・発行日

2012

著者

堀田 敬介

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.123-141, 2015 (Released:2018-04-06)

参考文献数

38

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一票の最大格差を最小にすることを目的とした最適化モデルをつくり最適解を求めると,与えられた総定数のもとでの格差限界値が得られる。総定数295議席や73議席を47都道府県に議席配分する際の一票の限界格差は,それぞれ1.598倍,4.311倍である。議席配分時に格差が拡大する最も大きな要因は,総定数と都道府県を地域として採用していることである。この条件を緩める施策の一つとして合区や総定数の変更がある。本研究では,これらが最大要因であること,及び,最適化モデルによる限界値分析によって,これらが格差に与える影響を明らかにする。

著者

関内 隆

出版者

関東学院大学経済研究所

雑誌

経済系 (ISSN:02870924)

巻号頁・発行日

vol.227, pp.95-112, 2006-04

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自由党急進派として出発したチェンバレンは,自由党分裂を契機に結成された自由統一党の運動を通して,保守党の基盤変化に影響を与え,1895年に成立する統一党の政治基盤確立に寄与した。さらに,1903年に開始された彼の関税改革運動はこの統一党政治基盤の構成変化に大きなインパクトをもたらすことになる。保護主義と帝国特恵の手段で本国イギリスの「生産国家」再建を目指す関税改革運動は統一党の内部分裂を引き起こし,1906年総選挙での統一党大敗により,関税改革構想は一端,挫折の憂き目を見た。自由党政権の財政政策路線は,その後,関税改革構想に新たな政治的機能を与え,統一党はそれを公式政策として採用し,政治基盤も拡大した。だが,ここで党内勝利を果たした関税改革は,生産国家再建のために牽制し続けていた金融・商業利害,かつて自由党急進派として批判の的としていた地主的守旧利害に奉仕する政策となっていた。チェンバレンの政治活動と関税改革の党内勝利をめぐるパラドキシカルな結末がここに見て取れる。

著者

宇野 敦彦 中川 あや 堀井 新 武田 憲昭 久保 武

出版者

Japan Society for Equilibrium Research

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.213-222, 2006 (Released:2009-06-05)

参考文献数

52

被引用文献数

2

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Motion sickness is induced by unusual patterns of spatial information input, but not by a simple strong acceleration. Thus, in the process of the development of motion sickness, the disturbance of spatial orientation is noticed somewhere in the brain, leading to the expression of autonomic signs and symptoms. What part of the brain plays this key role?Peripheral vestibular input has repeatedly been proven to be necessary for motion sickness, even for visually-evoked motion sickness. The vestibular nucleus in the brain stem where spatial information including visual and somatosensory as well as vestibular inputs converge, is the primary candidate for this key structure. In the higher brain, the limbic system, particularly the amygdala, is another candidate. In our rat animal model, bilateral amygdala lesions significantly suppressed motion sickness signs, whereas hippocampus lesions did not. Using cFos protein expression as a marker for neuronal activation, we also showed that the central nucleus of the amygdala was activated by vestibular information during the hypergravity stimulation that induced motion sickness in rats.Involvement of the amygdala may explain some characteristic features of motion sickness, such as its diversity of signs ranging from sympathetic to parasympathetic, and its conditioned occurrence where by some susceptible persons become sick even in motionless vehicles.

著者

奥山 恵美

出版者

フレグランスジャーナル社

雑誌

Aromatopia (ISSN:09184295)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.71-74, 2011

著者

高根 務 Tsutomu Takane

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館研究報告 (ISSN:0385180X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.1-20, 2006

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本稿では,独立期ガーナのココア部門とンクルマ政権の盛衰との関係を検討し,当時の政治経済状況の問題点を指摘する。注目するのは,政治・経済の両面で脱植民地化を目指した独立期のンクルマ政権が,実際にはその基盤を植民地期の遺産そのものに置いていた事実である。反植民地主義を掲げるンクルマが国家建設を進めるために採用した具体的な方策は,植民地期の遺産であるココアマーケティングボードを中心とした体制を利用し強化することによって,開発のための資金を調達し,また自らの政治基盤を農村部に浸透させることであった。本稿では経済・制度・政治のすべてが複雑に絡まって表出するココア部門とンクルマ政権の関係を明らかにすることにより,現代ガーナの諸問題の根源にある独立期ガーナの政治経済過程を再検討する。

著者

粟屋 牧子 加藤 修一 狩野 契 渡辺 裕輔 岡田 浩一 鋤柄 稔

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.343-348, 2019 (Released:2019-06-28)

参考文献数

18

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がんだけではなく非がん疾患も含めた終末期の血液透析患者において, 呼吸困難は頻度が高く苦痛が大きい症状である. 呼吸困難の緩和のためにオピオイドが用いられることがあるが, 透析患者では代謝物の蓄積による副作用の懸念から, 使用成績についての報告が少ない. 今回われわれは, 呼吸困難を訴えたがんおよび非がん疾患終末期の血液透析患者7症例に対して, 呼吸困難の緩和を目的にオキシコドンを経口あるいは持続皮下注射で投与した. 開始時の平均投与量は注射換算で3.8mg/日, 平均最大投与量は19.7mg/日であった. Support Team Assessment Schedule日本語版における評価で, オキシコドン投与により呼吸困難の有意な改善を認めた. 呼吸抑制など有害事象の発現はなく安全に使用可能であった. 少量から漸増して投与することで, オキシコドンは血液透析患者にも比較的安全に使用することが可能であり, 呼吸困難の緩和に有効な治療選択肢の一つになり得る.

著者

川人 光男

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.635-643, 1997-08-01 (Released:2017-06-02)

著者

北村 修二 佐伯 祐二

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.92, 2004

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環境問題への取り組みは、近年企業や地方自治体にとってクリアしないと新たな地平が開けない一つのハードルになろうとしている。もはや従来の形での生産方式、採算やコスト方式、また経営での合理化等では充分対処し得ず、企業活動また行政に、さらに組織や個人そのものにも、その処分や対処方式に変革、つまり環境という視点や流れに見合った対応、環境の管理の実施、またそのための体系や組織付けを迫ろうとしている。そこでは、例えば環境マニフェストシステムの縛りがあり、管理票による産業廃棄物の物流管理には、文書作成等でも、手間や煩わしさが、また費用やコストもかかるが、その対処いかんによっては社会的責任さえ問われる。したがって、環境問題や環境ビジネス産業に関われる、また産廃問題や産業廃棄物処理税に対処できる企業、また部門や業種や地域と、それができない企業や部門や業種また地域とにふるい分けられようとしている。それは新たな要求であり、それへの対応の如何によっては一つのチャンスでもある。<br> 本研究では、岡山県下で展開されている企業や地方自治体の環境問題への取り組みと課題を、ISO14001への取り組みや産業廃棄物問題や産業廃棄物処理税への取り組みを中心に、規模や業種、本社・本店や支店・分工場、ISO14001の認証取得企業とそうでない企業等組織や団体の特性、また企業の特性、さらに地域的特性を意識しつつ、その展開のあり方とそこでの課題という形で検討する。<br> 実際岡山県下における環境問題への対処には、企業、例えば、優良な、また特に環境問題に対しては、それを企業戦略として積極的にとらえる、ISO14001認証取得企業と、多くの場合必ずしもそうでない企業、例えばISO14001を認証し得しない消極的・前向きでない、しかも零細経営をも含む産業廃棄物業者とでは、その取り組みや意向に大きな違いがみられる。もちろん行政の末端としての県下の市町村も、政治的には保守的な政治基盤からも、環境問題や環境政策への取り組みもあまり積極的でない等の対応を示し、産業廃棄物処理税や環境税についても前向きにとらえつつも、それは県税であるとの部外者として意識や姿勢もみられる。そこには、状況が状況であるだけにそれなりの対応をせざるを得ない状況にあるが、産廃処理税や環境税も開始されたばかりの状況で方向性も定かではなく評価できる状況にない、またその立場にない等の縄張り意識的なものをも感じさせるのである。<br> しかし、環境問題にどう対応しどのように適切に処理すべきかは、地域的・社会的、また国際的・地球的にも重要な課題であり、ここで検討するISO14001、また産業廃棄物処理税、さらには環境税への対応や取り組みは、企業や行政そのものの動向と評価に、さらには新たな時代や社会への評価や方向付けにもつながるものである。<br> 日本は今、組織や組織構成員自体が古い体質のなかで、改変よりは温存に明け暮れ、次の時代や社会への展開をなし得ず大きな課題を抱えるが、環境問題やそれへの取り組みは、個人、住民や市民、企業、行政を担当する市町村等の地方自治体や国、また地域にとって、さらに国際的また地球的にも、また学問的にも極めて重要な課題であり、時代的社会的状況を踏まえた、新たな段階の対応を求められている。それはまさに大きなチャンスでもある。環境問題の緩和・解消化への取り組みが一層深まることを期待して止まない。<br><br>参考文献<br>北村修二(1999):『開発か環境かー地域開発と環境題ー』大明堂、pp.1-192.<br>北村修二(2001):『破滅か再生かー環境と地域の再生問題ー』大明堂、pp.1-219.<br>北村修二(2003):『開発から環境そして再生へ』大明堂、pp.1-224.