著者

加藤 哲実

出版者

明治大学法律研究所

雑誌

法律論叢 (ISSN:03895947)

巻号頁・発行日

vol.90, no.1, pp.203-221, 2017-07

著者

村田 稔

出版者

全国社会福祉協議会

雑誌

月刊福祉 (ISSN:13416669)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.p20-25, 1980-05

著者

滝澤 聡子 Satoko Takizawa

出版者

関学西洋史研究会

雑誌

関学西洋史論集 (ISSN:03860043)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.3-9, 2010-03

著者

國分 美樹

出版者

名城大学大学院法学研究科

雑誌

名城法学論集 : 大学院研究年報 (ISSN:09112456)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.133-137, 2004

著者

出村 みや子

出版者

東北学院大学キリスト教文化研究所

雑誌

東北学院大学キリスト教文化研究所紀要 = The bulletin of the Institute for the Study of Christianity and Culture (ISSN:13484621)

巻号頁・発行日

no.32, pp.13-26, 2014-06-30

著者

大森 映子

雑誌

湘南国際女子短期大学紀要

巻号頁・発行日

vol.15, pp.240-222, 2008-03-31

著者

世川 祐多

出版者

お茶の水女子大学比較日本学教育研究センター

雑誌

お茶の水女子大学比較日本学教育研究センター研究年報

巻号頁・発行日

no.11, pp.98-103, 2015-03

著者

桜庭 真依子 角野 浩史 松崎 浩之 楠野 葉瑠香 川本 万里奈 徳山 裕憲 小豆川 勝見 堀 まゆみ 丸岡 照幸 藪崎 志穂

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集 2017年度日本地球化学会第64回年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.63, 2017 (Released:2017-11-09)

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地下水資源の開発や利用にはその流動過程を把握するため、涵養地や滞留年代を知ることが重要である。福島県においては、福島第一原発の事故によって放出された放射性物質の環境中の挙動が調べられてきたが、地下水については報告例が少なく、地下水資源利用に際してその安全性を評価する必要がある。そこで本研究では、ヨウ素129及びトリチウム-ヘリウム年代測定法を用い、福島県の地下水の原発事故による汚染状況を明らかにすること、及び長期的な地下水資源の安全性を評価することを目的とした。地下水中のヨウ素129と安定同位体であるヨウ素127の比、及び希ガスMSで定量を行った3Heより求めた3H濃度からは現時点での汚染は確認できなかった。一方トリチウム-ヘリウム年代測定法より求めた滞留年代の最小値は14年となり、今後汚染された水が出る可能性は否定できないと考えられる。

著者

佐藤 聡 中尾 誠 べりじろふ ゆーり 落合 謙太郎 西谷 健夫

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.734, 2004

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原型炉ブランケットのトリチウム生成率(TPR)等の核特性へのWアーマの影響を、原研FNSの14MeV中性子源を用いて、実験的に評価した。F82H(厚さ16mm)、Li2TiO3(厚さ12mm)、Be(厚さ200mm)から成る原型炉ブランケット模擬試験体(高さ約660mm、幅約660mm)を組立、線源から約450mmの位置に試験体を設置し、FNSの80度ビームラインを用いて、DT核融合中性子照射実験を行った。Nb、Al、Auの金属箔、及び炭酸リチウムペレットを予め試験体中に設置し、照射後、高純度Ge検出器及び液体シンチレーションカウンターを用いて、崩壊ガンマ線及びベータ線を測定することにより、中性子束及びトリチウム生成率(TPR)を評価した。その結果、Wアーマを設置することにより、高速及び熱中性子束とも減少し、12.6及び25.2mmのWアーマを設置することにより、積算のTPRは各々、3及び8%減少した。

著者

堀井 健一

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学教育学部紀要 人文科学 (ISSN:13451367)

巻号頁・発行日

no.64, pp.1-13, 2002-03

著者

原田久義

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 280-1), 2019-07

著者

藤方 博之

出版者

比較家族史学会

雑誌

比較家族史研究 (ISSN:09135812)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.22-41, 2015

著者

野口 勝憲

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.593-596, 2003-10-05 (Released:2017-06-28)

著者

高橋 日出男

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.217-232, 2001-04-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

21

被引用文献数

2

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本研究では,梅雨季 (6・7月) の日本における「雨の降り方」の地域性と年乏の差異(「陰性」・「陽性」梅雨)を知るために,梅雨季総降水量に対する日降水量の階級別の寄与にっいて検討した.日本全体を大きく二分する場合,総降水量に対して上位階級(大きい日降水量の階級)の寄与が大きい地域には,九州地方,中国地方西半,四国~東海地方南岸,および中部山岳域西部が該当する.西日本であっても,南西風に対して山地風下にあたる地域では,風上側に比べて上位階級の日降水量の寄与は相対的に小さいことなど,大地形との対応が認められる.総降水量に対して下位あるいは上位階級の日降水量の寄与が大きい場合を,それぞれ「陰性」あるいは「陽性」梅雨と考えるならば,両者の判別は極端な少雨年を除き可能であると考えられ,同程度の総降水量であっても「陰性」・「陽性」それぞれの場合が認あられる.また,「陰性」・「陽性」いずれの場合であっても,平均状態に認められる「雨の降り方」の基本的な地域性は維持されている.

著者

鍬塚 賢太郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.179-201, 2001-04-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

38

被引用文献数

1

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アジアへの多国籍企業の空間的展開を企業組織の側面から明らかにする上で,製造業企業であっても非製造機能に対する分析は欠かせない.本稿では電気機械器具製造業に分類される日本の企業グループを対象として,それがシンガポールに設立した「地域オフィス」の活動特性と企業グループ内での役割を明らかにすることで上記の課題に迫る.まずアジアにおける日本の電機企業グループの立地展開を把握し,シンガポールと香港への非製造機能の集積を確認した上で,シンガポールの地域オフィスにっいて考察した.地域オフィスは管轄エリアである東南アジアに立地するグループ企業を本社に代わって一元的に統括するものではない.地域オフィスはシンガポールに移管・集約することで効率的となる機能を限定的に保持しているにすぎない.それは管轄エリアにおいて主に販売会社を展開する企業グループの場合,販売に関する管理業務であり,製造会社を展開する企業グループの場合製造会社に対する本社サービスの供給拠点としての機能である.

著者

太田 健児

出版者

日仏社会学会

雑誌

日仏社会学会年報 (ISSN:13437313)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.95-112, 2001-10-27 (Released:2017-06-09)

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L'etude de la moralite chez Durkheim a commence par La science positive de la morale en Allemagne (1887), et s'est accompli dans Determination du fait moral (1906), par consequent nous devrions poursuivre ces vingt ans de recherche pour saisir l'essence de sa theorie. Premierement, nous citons la methodologie positive dont Durkheim a ete inspire a travers l'ethique de W. M. Wundt (1832-1920). Selon Durkheim, le travail des philosophes consistait, jusque-la, a etablir la liste des vertus: Ils en deduisaient la morale pour accuser les realites. Mais l'important n' etait-il pas de "observer" et de decrire l'etre moral de l'etre? Deuxiemement, nous citons que Durkheim a defini le "fait moral" qu'il a decouvert par l'observation. C'est le fait moral qu'il a manifeste comme antithese contre la these des philosophes passees. Nous pouvons ainsi constater que ce fait moral est en effet equivalent aux "deux elements de la moralite" dans ses premiers ouvrages. Mais cela avait ete echappe a l'attention jusqu'aujourd'hui par les etudes sur Durkheim.

著者

太田 健児

出版者

日仏社会学会

雑誌

日仏社会学会年報 (ISSN:13437313)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.39-55, 1999-12-20 (Released:2017-06-09)

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L'etude sur la morale chez Durkheim a converge vers l'analyse de la fonction morale qu'implique la religion. Nous pouvons le voir dans Les formes elementaires de la vie religieuse. Presentee en tant que l'analyse des tribus australiens, cette oeuvre vise en effet a resoudre les problemes dans le domaine philosophique et a reviser l'histoire de la philosophie. Nous devrions donc reexaminer la sociologie de Durkheim du point de vue de l'histoire de la philosophie orthodoxe.

著者

董 立新 新井 史人 福田 敏男

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.2002, 2002

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電子ビーム誘発された堆積(EBID)はカーボンナノチューブ(CNT)エミッターを通して実現された。ナノマニピュレーションによってナノチューブエミッターと基板の間のギャップが377nmに調整され, 120Vのバイアスをかけて, 2μAの放出電流が得られることを示した。同じ真空室の電界放出走査電子顕微鏡(FESEM)の熱電子銃による従来のEBIDと比較すると, ナノチューブエミッターのバイアスと放出電流は, それぞれFESEMの熱電子銃のわずか0.8%および1.9%であるが, 堆積率はそれの12.2%に達したことが分かった。そして, 最後にパラレルEBIDは提案された。

著者

Yamada R. Tao G. Zheng J. KOJIMA R. FUJIKAWA Y. SASAKI T. 工藤 章

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 = Environmental conservation engineering (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.28, no.12, pp.931-939, 1999-12-20

参考文献数

51

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Studies on ice cores drilled in Antarctic, Greenland and Canadian Arctic ice caps provide the environmental composition and the climate in the past. This information and further study will help in the understanding of the basic natural processes and the extent of human impact on the environment and climate. This will eventually enable us to predict the future of the environment. This review summarizes the state of the art methodologies used in ice core studies, with highlights on the recent studies in this group.

著者

石川 一久

出版者

近代英語協会

雑誌

近代英語研究 (ISSN:21864381)

巻号頁・発行日

vol.1992, no.8, pp.19-35, 1992-05-17 (Released:2012-07-06)

参考文献数

37

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It has often been argued that the basic linear order of a lexical hea and its complement is determined on the basis of the directionality of θ-role assignment by the head at D-Structure. Essentially assuming this idea, Kemenade(1987)considers the following fact in early English: Vs and As assign θ-role to the left and Ns and Ps to the right in OE, but these four categories all θ-mark to the right in ME.The present paper is an attempt to give an explanation to this fact within the GB framework. I make the following two claims. (i) Of all the lexical categories Ps first came to assign θ-role uniformly to the right in EME and their direction affected the directions of θ-role assignment by the other lexical categories. (ii) The first fixing of the direction of Ps'θ-marking is due to the fact that the functions of OE Case-endings were largely taken over by prepositions and word-order in EME.