出版者

国民文庫刊行会

巻号頁・発行日

vol.経子史部 第15巻, 1932

著者

鷹嘴 亜里 飯嶋 一侑樹 森谷 祐介 鈴木 南帆 倉橋 慎太郎 山川 信子 高橋 若生

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.30-34, 2019 (Released:2019-07-10)

参考文献数

9

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身体疾患で入院した認知症患者に対する認知症ケアサポートチーム(以下ケアチーム)の役割について検討を行った.対象は,ケアチームが介入した65歳以上で,かつ認知症生活自立度III以上の130例(平均年齢86±6歳)とした.入院の原因は肺炎,骨折が多く,行動・心理症状(behavioral and psychological symptoms of dementia:BPSD)が67%の症例で認められた.ケアチームによる介入は入院後平均9.1日で開始され,介入期間は平均34.0日間であり,その内訳は看護ケア単独57%,看護ケア+薬剤調整40%,前者+家族指導3%であった.介入終了時,BPSDは改善64%,不変35%,悪化1%の割合であった.自宅から入院した症例のうち,退院後自宅へ戻ったのは46%で,54%は転院もしくは施設に入所した.BPSDを伴う認知症の入院患者に対しては,認知症の専門知識を持った多職種からなるケアチームのサポートが有用と思われる.

著者

饗場 郁子

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.16-17, 2019 (Released:2019-07-10)

著者

片岡 千賀之 亀田 和彦

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大學水産學部研究報告 (ISSN:05471427)

巻号頁・発行日

vol.94, pp.29-55, 2013-03

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汽船トロールはその発祥から第二次大戦までの40年弱の期間を,社会経済情勢や許可隻数と漁獲高の推移から4期に分けることができる。(1)明治41年から第一次大戦まで 明治41年に汽船トロールが英国から導入されて確立する。それ以前の木造船はもとより,同時に国内で建造された鋼船もその性能において大きく劣っていた。漁獲成績が良かったことから漁船数が急増し,国産技術として確立するのも早かった。参入してきたのは,漁業と無縁な投機家や造船所,汽船捕鯨の関係者などであった。造船所は日露戦後の沈滞を打破する業種として,汽船捕鯨は隻数が制限されて新たな投資先として同じ汽船漁業のトロールに注目したのである。投資規模,漁業技術ともに在来漁業とは隔絶しており,経営方法も会社組織による資本制経営がとられた。トロール漁業者は大きく九州勢と阪神勢に分かれ,互いに反目し,統一行動が出来なかった。トロール経営は漁労中心主義で経営を考えない粗略なものが多かった。初期の汽船トロールは規制がなく,沿岸域で操業したことから沿岸漁民・団体の猛反対を受け,政府も該漁業を大臣許可漁業とし,沿岸域を禁止漁区にするとともに遠洋漁業奨励法による奨励を廃止した。禁止漁区の設定で,漁場は朝鮮近海に移るが,新漁場が次々発見されて漁獲量が増大し,魚価も維持されたので明治42・43年には早くも黄金期を迎えた。トロール漁業の根拠地は,漁場に近く,漁港施設,漁獲物の鉄道出荷に便利な下関港を中心に,長崎港,博多港に収斂した。トロール漁業誘致のため,漁港施設・魚市場の整備が進められ,魚問屋の中からトロール漁獲物を扱う業者が現れた。トロール船の急増で漁場が狭くなり,禁止漁区の侵犯が頻発すると,禁止区域が拡大され,漁場は東シナ海・黄海へ移った。漁場が遠くなって経費が嵩む一方,魚価が低下するようになってトロール経営は一転して不振となった。ただ,漁船は惰性で増加を続け,大正2年には最大となる139隻に達した。苦境を脱する方法として,多くの経営体は合同して経営刷新を目指した。その代表が阪神勢を中心とした共同漁業(株)である。これら業者は第一次大戦が勃発して船価が急騰すると欧州などへ売却してトロール漁業から退散する。一方,生産力を高めてトロール漁業に留まった田村市郎率いる田村汽船漁業部は第一次大戦中の魚価の暴騰による利益を独り享受しつつ共同漁業を掌中に収める。

著者

郭 薇

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法政ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.18, pp.147-178, 2012-01-31

著者

小林 天心

出版者

亜細亜大学経営学部

雑誌

ホスピタリティ・マネジメント (ISSN:21850402)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.17-44, 2014

著者

吉田 香奈

出版者

日本高等教育学会

雑誌

高等教育研究 (ISSN:13440063)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.161-179, 2012

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<p> 本稿では,アメリカ連邦政府が実施する学生ローンの延滞・債務不履行問題を検討し,その抑制策の特徴として以下の点を指摘した.すなわち,(1)債務不履行者の多い大学に対し連邦学生支援の利用資格を停止・剥奪するペナルティを実施していること,(2)破産者への学生ローン返還免責の禁止等,日本にはない厳しい回収制度が存在すること,(3)段階型・延長型・所得連動型返還といった返還方法の多様化が図られていること,である.これらの取り組みにより債務不履行率は大幅に減少しており,一定の成果が得られている.ただし,(3)については「返したくても返せない者」をより一層困難な状況に追い込んでおり,セーフティネットの面からみて問題視されている.以上を踏まえ,最後に日本への示唆として3点を述べた.</p><p></p>

著者

片山 慶隆

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.86, pp.161-180, 2015-01-31 (Released:2017-10-06)

参考文献数

80

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The purpose of this article is to investigate Japanese newspaper reports on the Korean Secret Mission to the Second Peace Conference at The Hague and the Third Japanese-Korean Treaty in 1907. This paper analyzes ten Japanese Newspapers-Osaka Mainichi Shimbun, Tokyo Nichinichi Shimbun, Miyako Shimbun, Yorozu Cyoho, Tokyo Niroku Shimbun, Osaka Asahi Shimbun, Tokyo Asahi Shimbun, Kokumin Shimbun, Jiji Shimpo, Hochi Shimbun-especially Osaka Mainichi Shimbun. Although there has been much academic research on the history of Japan-Korea relations in the past, there have been few media history studies. Takaishi Shingoro, special correspondent at The Hague for the Osaka Mainichi Shimbun, reported the Korean Secret Mission to the Second Peace Conference at The Hague objectively. Three Koreans accused Japan of ruling Korea in the newspaper Courrier de la Conference. Some Japanese newspapers feared that foreign journalists expressed sympathy with Korea. Much of the Japanese press supported the Third Japanese-Korean Treaty. In contrast, much of the Japanese media criticized The Second Japanese-Korean Treaty in 1905 and few newspapers insisted on Japan's Annexation of Korea. Almost all of the Japanese media were calmer then compared to two years ago. Probably foreign journalists' sympathizing with Korea influenced this change in much of the Japanese media.

著者

深田 將揮

出版者

畿央大学

雑誌

畿央大学紀要 = Bulltin of Kio University (ISSN:13495534)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.23-29, 2019-06-30

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畿央大学では、2014年度から1回生を対象とした教養英語授業でWEB上に日々の語学学習の記録を残す、eポートフォリオの取り組みを行っている。学習の振り返りや課外でのさらなる学びに繋がっている。しかし、授業を進めているうちに教室内外で学んだ内容や表現が実際の会話等に活かされるのは限られ、さらに英語学習のモチベーションを高め、英語学習を発展的に進め、さらに英語力を上げる契機になりにくいという課題が見えた。そこで、学んだ知識を実践的に使う機会を与えることで、学ぶ意欲を高め、さらには、英語力をさらに伸長する方法を模索するためオンライン英会話のEZ to Talkを導入した。その結果、事前事後のスピーキングテストにおいて一定の効果がみられ、また、事後のアンケート調査においても肯定的な意見が出た。

著者

甲斐 よしひろ 大口 克人 深田 武志

出版者

日経BP社 ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.406, pp.28-30, 2016-04

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──このところ、また斬新な音楽活動が目立ちますね。 一昨年が甲斐バンドの40周年だったんで、普段の年と違って延々1年間、フルにいろんなライブがあって。久しぶりに日比谷の野音でやり、そのあと11月に60人のオーケストラとやった「甲斐バンドシンフォニー…

著者

勝田 和行

出版者

日本経営倫理学会

雑誌

日本経営倫理学会誌 (ISSN:13436627)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.213-225, 2013-02-28 (Released:2017-08-08)

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The March 2011 Fukushima nuclear accident raised numerous issues concerning the adequacy of Japan's national safety and national energy policies. In this paper, the author focuses on the Tokyo Electric Power Company (TEPCO) to discuss problems related to the handling of the accident from the perspective of business ethics and risk management. While TEPCO's biggest shortcoming was in its lack of catastrophic accident contingencies, it also demonstrated insufficiencies in the areas of risk management and corporate governance. Based on lessons learned, the writer proposes the following four-point business ethics strategy: 1. Implementation of continuous "ethicality" validation practices 2. Thorough integration of "crisis response" with corporate governance 3. Management ethics dispensation system that emphasizes "sharing of values" and "work-place permeation." 4. Integration of business ethics dispensation and risk/crisis management

著者

松本 ますみ

出版者

上智大学アジア文化研究所

雑誌

上智アジア学 (ISSN:02891417)

巻号頁・発行日

no.27, pp.115-134, 2009

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〈特集〉アジアのムスリムのネットワークと運動(Muslim networks and movements in Asia)

著者

西川 一二

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.26, no.Supplement, pp.os04, 2018 (Released:2019-06-08)

被引用文献数

1

著者

新林 公一 米村 寿男 出口 宣夫 中村 正詞

出版者

日本獣医学会

雑誌

日本獸醫學雜誌(The Japanese Journal of Veterinary Science) (ISSN:00215295)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.425-432, 1973

被引用文献数

3

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でアンモニア濃度が高く,ウレアーゼ活性も高かった.CHAは明らかに消化管,とくに大腸のウレアーゼ活性を抑制,かつアンモニア濃度を低下させた.

著者

ニール・ヤング著 清水由貴子訳

出版者

河出書房新社 (発売)

巻号頁・発行日

2019

著者

山口 剛

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.380-391, 2012 (Released:2013-06-04)

参考文献数

26

被引用文献数

11 9

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本研究は, 高校生における英単語学習方略使用の規定要因である, 認知的要因(方略の有効性の認知・コスト感, 学習観)と動機づけ要因(達成目標)のどちらがより方略使用を規定するかを検討した。また, 定期テスト後に方略使用の程度を変えようとするかという方略使用への意志の規定要因も検討した。その際に, 直前に実施された英語の定期テストに対する得点予想の高低における個人差によって規定要因が異なるかについても注目した。予想得点低群(84名), 中群(94名), 高群(112名)に分けて, 「学習方略の実際の使用」と「方略使用への意志」に対する各変数からのパスを仮定したパス解析を行った。その結果, 方略使用には一貫して有効性の認知から有意なパスがみられ, 方略使用への意志には方略使用と有効性の認知から有意なパスがみられた。しかし, 多母集団同時解析によるパス係数の大きさの比較を行ったところ, 得点予想高群はその他の群に比べてテスト前後では方略の使用程度を変えないのに対し, 低群では有効性やコスト感に介入することで使用程度が変わる可能性が示された。教育実践において, 動機づけ要因だけでなく認知的要因にも注目することが重要であろう。

著者

工藤 力男

出版者

成城大学

雑誌

成城文藝 = The Seijo Bungei : the Seijo University arts and literature quarterly (ISSN:02865718)

巻号頁・発行日

no.218, pp.27-37, 2012-03

著者

小川 郁 神崎 仁 小川 茂雄 土橋 信明 井上 泰宏 山本 美奈子 池田 俊也

出版者

日本耳科学会

雑誌

Otology Japan (ISSN:09172025)

巻号頁・発行日

vol.1, no.5, pp.1-8, 1991

被引用文献数

7

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For the purpose of clarifying the clinical features of perilymphatic fistula, we investigated the clinical symptoms, tests results and therapeutic results in 24 recent patients with perilymphatic fistula. The inducing factors of perilymphatic fistula, such as blowing the nose, landing in an airplane or diving were found in about half of the patients, while, the other patients had no inducing factors. Hearing loss was the most common symptom, which occurred suddenly in most patients. There was no characteristic tinnitus of the perilymphatic fistula. Pop sound and tinnitus expressed as a stream were observed in only 10% of the patients. Audiogram showed profound deafness in many patients and the configuration of audiogram varied from patient to patient. Positional nystagmus was observed in 33.3% of the patients. Fistula sign was also observed in 50% of the patients. Perilymphatic fistula was commonly found in the round window. Hearing was improved in 5 patients (20.8%) postoperatively. Tinnitus was improved in 7 out of 22 patients (31.8%), and blocked sensation in the ear was improved in 5 out of 14 patients (35.7%). Vertigo or disequilibrium was diminished in 18 out of 21 patients (85.8%). From these results, we contemplated the diagnostic and therapeutic problems in perilymphatic fistula.

著者

森口 弘美 井口 高志 太田 啓子 松本 理沙 モリグチ ヒロミ イグチ タカシ オオタ ケイコ マツモト リサ Moriguchi Hiromi Iguchi Takashi Ohta Keiko Matsumoto Risa

出版者

同志社大学社会学会

雑誌

評論・社会科学 = Social science review (ISSN:02862840)

巻号頁・発行日

no.123, pp.83-99, 2017-12

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研究ノート(Note)本稿では,知的障害者と一緒に取り組んだ調査活動を紹介し,インクルーシブリサーチの観点から検討を加えた。その観点とは,1)言語だけに頼らない多様な方法を用いること,2)知的障害者のポジティブな変化,3)障害のない人の変化である.今後我が国においては,知的障害者が自らの権利や差別といった問題をテーマとした調査研究にアクセスしたり,そのプロセスに参加したりできる状況を作っていく必要がある.In this paper, we introduce the research activity "What kind of cafeteria everyone likes to go?" in which we tried to research with people with intellectual disabilities, and reconsider the research activity in some aspects related to Inclusive Research. The aspects are 1) Various methods not limited to languages, 2) positive change of people with intellectual disabilities, 3) change of people without disabilities. In Japan, few inclusive research has been done. It is necessary to make people with intellectual disabilities to be able to access and participate in researches on their own rights or discrimination.

著者

田北 俊昭 宮川 佑子

出版者

山形大学

雑誌

山形大学紀要 社会科学 (ISSN:05134684)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.21-28, 2010-02

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The purpose of this paper is to develop a media choice model for collecting information of goods. Before we buy some goods, we need information of goods in advance. In the Internet era, it is natural that we should buy goods at the particular real shop after collecting informations on the web site of makers. In some cases, we buy same goods at the Internet shop after checking information of goods at the real shop. The process of shopping can be divided into the two steps in this way. This paper focuses on the first step of this procedure.