6 0 0 0 OA 札幌博物学会会報 第4巻 第1号 全1冊
6 0 0 0 OA サウナによる熱中症にて遅発性に意識障害・DIC・肝機能障害をきたした1例
- 著者
- 高屋 快 鈴木 龍児 梅邑 明子 鈴木 雄 遠藤 義洋 北村 道彦
- 出版者
- 日本臨床外科学会
- 雑誌
- 日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
- 巻号頁・発行日
- vol.69, no.10, pp.2725-2728, 2008 (Released:2009-04-07)
- 参考文献数
- 13
症例は76歳,男性.平成18年10月12日17時頃温泉のサウナ内で倒れているところを発見され救急車にて当院搬送された.来院時体温38.2℃,血圧126/70mmHg,脈拍147回/分,意識レベルJCS 300点,全身皮膚にI度熱傷あり.CT,MRIなどで意識障害の原因を検索したが明らかなものは認められなかった.全身管理目的にて当科入院となり2病日には意識レベル回復し経口摂取開始したが,3病日朝より39℃を超える発熱と意識障害(JCS 20~30点)をきたし,採血にてDICと判断し中心静脈カテーテルを留置しメシル酸ガベキサート持続静注を開始した.また肝機能障害も認めた.意識レベル,凝固能・肝機能はともに日数経過とともに改善認め,6病日より経口摂取開始,7病日にメシル酸ガベキサート投与中止し中心静脈カテーテルも抜去した.その後皮膚の所見も軽快し16病日に独歩退院となった.サウナによる熱中症に伴う意識障害の報告は散見されるが,本症は遅発性に意識障害,DIC,肝機能障害をきたしたもので,興味深い病態と考えられた.
6 0 0 0 OA 北海道大規模畑作地帯における社会関係からみた農地移動プロセス
- 著者
- 吉田 国光
- 出版者
- 公益社団法人 日本地理学会
- 雑誌
- 地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
- 巻号頁・発行日
- vol.82, no.5, pp.402-421, 2009-09-01 (Released:2011-08-25)
- 参考文献数
- 53
- 被引用文献数
- 3 1
本稿は大規模畑作地帯を事例に,大規模化の基盤である農地移動が農業者のいかなる社会関係のもとに展開するのかを分析し,大規模畑作地帯の形成過程を明らかにすることを目的とした.具体的には,農業者のもつ複数の社会関係を社会的ネットワーク分析における多重送信-単一送信の視点から考察した.研究対象地域は北海道音更町大牧・光和集落とした.対象地域における農地移動に関わる社会関係は,集落と中音更地区内での地縁に加えて小中学校を介した交友関係や血縁,公的機関を介したより広範囲にわたるものであった.多重送信的関係は農地移動に関わる社会関係の基盤となり,安定的な大規模経営の維持に寄与していた.一方で,さらなる大規模化を図る農家は単一送信的関係を活用し,集落という地域単位を越えた広い範囲で農地を集積していた.その結果,さらなる経営耕地面積の拡大が可能となり,大規模畑作地帯が形成された.
6 0 0 0 OA RC多曲面構造物の施工法とCADの活用によるその合理化 北海道大観音建立工事
- 著者
- 濱出 龍平 向山 松秀 橋本 國彦 湯原 俊太郎
- 出版者
- 公益社団法人 日本コンクリート工学会
- 雑誌
- コンクリート工学 (ISSN:03871061)
- 巻号頁・発行日
- vol.28, no.5, pp.49-58, 1990-05-01 (Released:2013-04-26)
- 被引用文献数
- 3 2
RC造大観音像の施工は, 複雑な曲面で構成される像体外形をいかに原型モデルに忠実に拡大・再現するかが大きなポイントとなる。設計図書のなかには像体細部の寸法や部分的詳細はほとんど表現されないのが普通で, 施工の第一歩は, 原型の精密な計測である。本稿では, 観音像躯体建立工法の概要と施工段階におけるCADの活用について紹介する。
6 0 0 0 IR 征韓論政変の政治過程
- 著者
- 高橋 秀直
- 出版者
- 史学研究会 (京都大学文学部内)
- 雑誌
- 史林 (ISSN:03869369)
- 巻号頁・発行日
- vol.76, no.5, pp.p673-709, 1993-09
個人情報保護のため削除部分あり本稿は、最近研究が活発化している征韓論政変について、その実態と歴史的意義の解明を試みるものである。 留守政府期において、急速な近代化を目饗し野放図に開化政策を拡大しようとする諸省と、それを一定の枠内に抑えようとする大蔵省(これは木戸派が支配していた) との間で、激しい対立が生じた。さらに明治五年後半になると、木戸派を除く政府の大勢は対外強硬論に傾き、台湾への出兵を主張するようになり、これを阻止しようとする木戸派大蔵省と厳しく対立した。大蔵省は征台の阻止には成功した。しかし明治六年五月の政府改革で江藤新平らにより木戸派の大蔵省支配が打倒されると、対外強硬論への政府内の歯止めは失われてしまう。こうした中で朝鮮より広津報告が到着すると、留守政府の対外強硬志向は朝鮮に向けて噴出し、八月一七日、戦争につながる可能性の極めて高い、西郷隆盛の朝鮮への使節派遣が「内決」された。 一方外遊より帰国してきた岩倉使節団のメンバー、岩倉具視・大久保利通・木戸孝允らは、江藤ら留守政府に反発し、政府改造を期した。また岩倉ら使節団派は、内治優先の立場より戦争は避けるべきと考えており、西郷の派遣に反対であった。このように権力闘争・朝鮮政策の両次元で使節団派と留守政府は対立した。しかし一〇月一一日西郷が自らの派遣の正式決定について強硬な意向を表明すると、逆に、朝鮮問題での政府の分裂を避けようとする妥協的な動きが、両者の間に生まれることになる。しかし一四、一五日閣議で西郷の固執により妥協は成立せず、両者は朝鮮政策について決定的に対立することになった。そして結局、三条実美の決断で西郷遣使が決定した。 敗北した使節団派は、閣議直後より逆転に向けて動き三条に圧力をかけた。このため一八日、三条は発病した。一九日、留守政府派を中心とする閣議は、岩倉の太政大臣代理就任と朝鮮問題再評議のための閣議開催を決定する。しかし天皇側近に対する工作により秘密のうちに天皇の支持をとりつけていた、岩倉らは、再評議を行わずこのまま先の閣議決定に反対する上奏を行うことを決めた。これに対し留守政府派は二二日岩倉を訪れ詰問するが、彼の意見を変えることはできなかった。二二日岩倉は上奏を行い、翌日裁可、使節団派は勝利をしめたのである。明治五年後半以降の留守政府内の対外強硬論の高まりは、開化政策の強行により生じた社会各層の不満をそらそうとする意図をもつものであり、明治四年以降の開化への競合の帰結と言えるものであった。 明治六年の一連の政変の結果、政府の中枢は大久保派がしめることになったが、これは明治二年以降続いていた行政における木戸派の優位の終焉、木戸派から大久保派への主導権の移行を示すものであった。This article attempts to elucidate the actual conditions and historical significance of the political changes surrounding the debates on the Expedition to Korea, an issue which has recently been the object of much research. During the fifth and sixth years of the Meiji period, fierce opposition developed between those ministries which attempted to enlarge haphazardly an "enlightened policy (開化政策)" in order to modernize rapidly and the Ministry of Finance, controlled by the Kido group, which tried to restrict This policy. During the latter of the fifth year of the Meiji, except for the Kido group, most people in government tended towards a hard line towards foreign countries and came to advocate an expedition to Taiwan. The Ministry of Finance firmly opposed this tendency and prevented the expedition. In the governmental reform of May, the sixth year of the Meiji period, the Kido group's control over the Ministry of Finance was broken by Eto Shinpei. As a result, this brake on taking a hard line towards foreign countries was lost. It was under these conditions that the Korean issue came to a head, and the government decided to dispatch Takamori Saigo, a man extremely likely to escalate matters to war, to Korea on August 17th. Members of the Iwakura Mission such as Iwakura Tomomi, Okubo Toshimichi, and Kido Takayoshi who returned from abroad opposed the Eto group and hoped to reform the government. The Iwakura group did not approve of sending Saigo, believing that domestic affairs should be given first priority and that war should be avoided. In this way, the opposition between the two groups took form on two levels of a struggle for power and a policy towards Korea. Thus, in August, whether or not to approve dispatching Saigo, who had been''decided upon informally (内決), " became a critical issue for the government. When Iwakura had returned in September, the government was faced with a number of outstading problems, the Korean issue being only one of them. However on October 11, Saigo demanded a formal decision as to whether ha was to be dispatched. The Korean issue having become so prominent, there arose a movement towards compromise between the groups to avoid splitting the party. Because of Saigo's intransigence in the cabinet session of October 14th and 15th, compromise was not possible and opposition between the two groups became absolute. By the decision of Sanjo Sanetomi, Saigo was dispatched to Korea. Immediately afetr the cabinet session, the defeated group began work to reverse the situation, applying pressure to Sanjo. On October 18th, Sanjo fell ill. On October 19th, the Eto group-led cabinent session decided to hold a cabinent session in order to appoint Iwakura to acting Prime Minister and to discuss the Korean issue once more. However, the Iwakura group secretly gained the Emperor's support, maneuvering matters to the close advisors of the Emperor. Iwakura decided not to discuss the issue and instead addressed a memorial directly to the throne in which he objected to the previous decision reached by the cabinet. In response, on October 22nd, the Eto groups cross-examined Iwakura, but he did not change his opinion. The same day, Iwakura addressed a memorial to the throne which was approved the next day, and the victory of the Iwakura group was clear. The rise of a hard-line stance towards foreign countries within the government from the latter half of the fifth year of the Meiji period onwards was to divert the discontent of various social strata which had emerged from the forced implementation of the enlightned policy. In a sense, it was the end of the competition for enlightenment begun in the fourth year of the Meiji era. As a result of a series of political changes in the sixth year of the Meiji era, the Okubo group occupied the heart of the government. This brought an end to the control of the Kido group in the administration which had lasted from the second year of the Meiji era and ushered in a shift in political initiative from the Okubo group to that of the Kido group.
6 0 0 0 OA <論文>明治六年の征韓論争
- 著者
- 吉野 誠
- 出版者
- 東海大学
- 雑誌
- 東海大学紀要. 文学部 (ISSN:05636760)
- 巻号頁・発行日
- vol.73, pp.1-18, 2000
In 1871 departure of the Iwakura mission afroad left Saigoo Takamori at the head of a caretaker government. In 1873 an argument erupted over how to deal with foreign affairs toward Korea. Saigoo obtained government aproval for a personal diplomatic mission to Korea. But when the Iwakura mission returned, the decision was reversed. This paper examines this argument.
6 0 0 0 OA 吉備群書集成
- 著者
- 吉備群書集成刊行会 編
- 出版者
- 吉備群書集成刊行会
- 巻号頁・発行日
- vol.第六輯, 1933
6 0 0 0 OA 『日本語話題別コーパス:J-TOCC』と『話題別日本語語彙表』
- 著者
- 中俣 尚己 加藤 恵梨 堀内 仁 山本 和英
- 出版者
- 一般社団法人 言語処理学会
- 雑誌
- 自然言語処理 (ISSN:13407619)
- 巻号頁・発行日
- vol.29, no.2, pp.740-747, 2022 (Released:2022-06-15)
- 参考文献数
- 11
6 0 0 0 OA 官報
- 著者
- 大蔵省印刷局 [編]
- 出版者
- 日本マイクロ写真
- 巻号頁・発行日
- vol.1931年08月24日, 1931-08-24
6 0 0 0 OA セメント産業におけるCO2排出削減の取組み
- 著者
- 細谷 俊夫
- 出版者
- 公益社団法人 日本コンクリート工学会
- 雑誌
- コンクリート工学 (ISSN:03871061)
- 巻号頁・発行日
- vol.48, no.9, pp.9_51-9_53, 2010 (Released:2012-03-27)
- 被引用文献数
- 9 4
6 0 0 0 OA 堕胎間引の研究
- 著者
- 中央社会事業協会社会事業研究所 編
- 出版者
- 中央社会事業協会社会事業研究所
- 巻号頁・発行日
- 1936
- 著者
- 鄭 栄桓
- 出版者
- 明治学院大学国際平和研究所
- 雑誌
- PRIME = プライム (ISSN:13404245)
- 巻号頁・発行日
- vol.40, pp.36-62, 2017-03-31
特集 : 国境 ・ 国籍の壁と軍事化の現在/Feature: The Barrier of Border/Nationality and Militarization
6 0 0 0 OA ワークショップ熟達者におけるファシリテーションの実践知の構造に関する記述研究
- 著者
- 安斎 勇樹 東南 裕美
- 出版者
- 日本教育工学会
- 雑誌
- 日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
- 巻号頁・発行日
- vol.44, no.2, pp.155-174, 2020-10-10 (Released:2020-10-15)
- 参考文献数
- 26
本研究の目的は,ワークショップ熟達者のファシリテーションの実践知を構造的に明らかにすることである.本研究では,3名の熟達者を対象とした観察調査とインタビュー調査を行った.分析の結果,熟達者はファシリテーションの場面において知覚した情報を,個人の心理や集団の性質・関係性に関する概念的知識に照らし合わせ,参加者の観察・プログラムの調整・情報伝達の調整・関係性の調整・リアクションの調整に関する手続的知識を用いて具体的な行為を決定していることが明らかになった.また,これらの背後には,ワークショップが権威や規範から解放された民主的な手法であることに価値を置くメタ認知的知識が共通して存在していること,またそれらのメタ認知的知識同士には葛藤関係があり,それによる熟達者固有のファシリテーションの困難さが存在していることも示唆された.分析結果から,実践者育成に関するいくつかの示唆が得られた.
6 0 0 0 OA 新構想大学の誘致をめぐる地方における政治・行政過程とその効果
本研究では、いわゆる新構想大学(兵庫教育大学、上越教育大学、鳴門教育大学、長岡技術科学大学、豊橋技術科学大学、鹿屋体育大学)がそれぞれどのような経緯で設置されたのか、その過程について地方議会の会議録、地元新聞などの分析を通じて検討した。従前の国立高専や国立医大に比べると露骨ではなかったものの、誘致運動は引き続き、土地の提供、社会インフラの整備といった少なくない地元負担を伴いつつ展開されたこと、その際新構想大学の理念についての精査はなされず、国立高等教育機関を望むメンタリティが結果的に、全国に新構想大学を散在・定着させることにつながったことを明らかにした。
6 0 0 0 OA オルソン問題と資源動員論 ―社会運動の合理的選択理論と政治社会学―
- 著者
- 木村 邦博
- 出版者
- 数理社会学会
- 雑誌
- 理論と方法 (ISSN:09131442)
- 巻号頁・発行日
- vol.9, no.1, pp.39-54, 1994-04-01 (Released:2009-03-31)
- 参考文献数
- 32
- 被引用文献数
- 1
「オルソン問題」と「資源動員論」との理論的な関係を明らかにすることによって、社会運動・集合行為の研究における合理的選択アプローチと政治社会学的アプローチとの結節点を探る。Mancur Olsonが『集合行為論』(1965)の中で扱った主題は、集合財供給に対する集団規模の効果、行為者間の異質性の効果、選択的誘因の効果、の3点に要約される。この3つの主題に対する資源動員論からの批判と合理的選択アプローチによるフォーマライゼーションの試みとをレビューする。集団規模の効果に関しては、合理的選択アプローチから導き出された理論的帰結を、資源動員論において取り上げられてきた社会運動の事例と照らし合わせることが課題である。また資源動員論では、選択的誘因の効果や行為者間の異質性の効果の考察にあたっては、複数集合財・複数集団の存在が想定され集団間での対立・協力関係が視野に収められている。このような視点を共有した数理モデルを用いて、資源動員論によるOlson批判の理論的検討を行うことも、重要な課題である。
6 0 0 0 看護実践に生かすシャーマンにおける「癒し」のメカニズム
現代医療には、「やまい」を持った時に生じる不安や苦悩への対処ケアが不足していると言われている。青森県地方では、それをシャーマンが補完している実態がある。本研究の目的は、シャーマンのもたらす"癒し"の実態から看護実践に還元できる内容を抽出することである。そこで、いたこのA氏に対して相談内容や、役割についてインタビューを行った。利用者は、病気治療にかぎらず、ふりかかった不幸や災いなど人生の問題場面に幅広く相談していた。それらの相談にイタコは、"口寄せ"により対処し、問題の因果応報を判断して、指示的に関わり行動化させることで"癒し"をもたらしていた。さらに、シャーマンを訪れた経験のある外来患者に対して、シャーマンがもたらす"癒し"について半構成的インタビューを行った。その結果、「対処方法を教えて欲しい」「原因が霊的なたたり、障りでないか判断して欲しい」と望み、「めどが立つ(見通し)」「前向きになれる」「やる気になる」「腹をくくる」などの心情の変化を体験していた。患者の「前向きになれる」「やる気になる」など、力を蓄え、発揮させるというエンパワーメントが行われていた。また、これらに関わる外来看護師に"癒し"について半構成的インタビューを行った。その結果、患者が「癒される」感情を<ホッとする><安らぎ><安心><和む><リラックス>などと捉えており、この対応として<傾聴的な態度><患者に寄せる関心><自己(患者)の存在の承認><その人らしい日常生活が送れるサポート>など行っていた。シャーマンの"癒し"は、ある程度行動を強制することにより「力を与える」方向に、一方ナースは、患者の心情を受け入れ保障する方向に関わっており、患者の必要としている"癒し"は、その両者を含んでいるのではないかと考えられる。
- 著者
- Tsukasa Takahashi Daisuke Hori Tomohiko Ikeda Yu Ikeda Nagisa Shiraki Christina-Sylvia Andrea Yuh Ohtaki Shotaro Doki Yuichi Oi Shinichiro Sasahara Ichiyo Matsuzaki
- 出版者
- Tohoku University Medical Press
- 雑誌
- The Tohoku Journal of Experimental Medicine (ISSN:00408727)
- 巻号頁・発行日
- vol.249, no.1, pp.57-64, 2019 (Released:2019-09-27)
- 参考文献数
- 34
- 被引用文献数
- 5 8
Non-regular employment is increasing and its mental health impact is a globally important problem. In Japan, non-regularly employed researchers are increasing, especially within young age groups, because employment quotas were not sufficiently expanded against rapid increasing number of doctorate holders. It is therefore important to understand the relationship between non-regular employment and mental health. The significance of our research is to contribute to the improvement of researchers’ mental health by clarifying the influence of employment status on psychological distress. We conducted a cross-sectional, web-based survey in 2017 via an anonymous, self-administered questionnaire distributed to workers in Tsukuba Science City, Japan. The survey questionnaire items included employment status, psychological distress, occupational stress, sex, age, and income. We analyzed 2,762 valid responses in two categories (1,850 regular employment, 912 non-regular employment) and two subcategories based on age according to the definition of “young researcher” by the Ministry of Health, Labor and Welfare (20-39 years vs. 40-59 years). Psychological distress was defined as a total K6 score of 5 or greater. Binomial logistic regression was used to calculate odds ratios and 95% confidence intervals for psychological distress. Non-regular employment was significantly associated with psychological distress in the age 20-39 group but not in the age 40-59 group. At the age 20-39 group, a negative association was shown between psychological distress and reward from work (i.e., pride in their job, ability utilization, and sense of accomplishment). Support to increase psychological work rewards may be important in reducing psychological distress for young non-regularly employed researchers.