著者

谷奥 喜平 徳田 安章 小泉 雄一郎 山田 佳也 中山 創生

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, 1959

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現在市販されている抗生物質軟膏としては,ペニシリン(PC)軟膏,クロールテトラサイクリン(CTC)軟膏,オキシテトラサイクリン(OTC)軟膏,テトラサイクリン(TC)軟膏,クロラムフエニコール(CP)軟膏,エリスロマイシン(EM)軟膏,ロイコマイシン(LM)軟膏,バシトラシン(BTRC)軟膏,フラシオマイシン(FRM)軟膏,グラミジン・J(GRMN-J)軟膏,コリスチン(Colistin)軟膏j,ポリミキシン・B(PMX-B)軟膏等があり,これ等の合剤としてはBTRC-FRM軟膏,GRMN-DHSM(ジヒドロストレプトマイシン)軟膏,BTRC-Colistin軟膏等,更にFRMーハイドロコーチゾン軟膏がある.且これ等の軟膏基剤としては主として白色ワゼリン,親水ワゼリンであるが,極く一部では親水軟膏(CP),ソルベース(GRMN-DHSM)が用いられている.又その軟膏中の抗生物質濃度は大部分5mg/gで,一部では10mg/g(CP),又は30mg/g(TC系3剤)である.以上の如き抗生物質軟膏基剤が主として白色ワゼリンであり,尚その濃度が同じく5mg/gである理論的実驗的根據が殆ど知られていない.他方最近PC・アレルギーに於ける感作源,誘発源として抗生物質が注目されている.・に於て我々は抗生物質軟膏療法の実驗的研究を企てた次第である.我々は抗生物質軟膏の選擇は次の基準によつて行うべきものと考えている.即ち 1)当該抗生物質のin vitro抗菌力 2)原因菌の感受性 3)軟膏貼用局所皮膚の抗生物質濃度 4)軟膏中の抗生物質力價の持続性 5)軟膏からの抗生物質の遊離度 6)軟膏中の校正物質の協力作用 7)抗生物質軟膏の肉芽組織に対する影響 8)刺戟又は感作による接触性皮膚炎等アレルギーの発生頻度 我々はPC等13種類の抗生物質を夫々白色ワゼリン,親水ワゼリン,吸水軟膏,親水軟膏,ソルベース,カーボワックスに配伍した抗生物質軟膏に就て,以上の8項目を檢討して,次に述べるが如き結果並びに結論を得たから,・に報告する次第である.

著者

松下 記代美 山崎 文恵 前田 晃 荒金 兆典 川田 暁 手塚 正

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.201-205, 2003

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有棘細胞癌は一旦化学療法や放射線療法に抵抗性を獲得すると治療に難渋する場合が多く,効果的な治療法の開発が求められている。この観点から言うと,少なくとも対癌免疫能の再活性化は治療抵抗性の癌に罹患している患者に残された最後の可能性の一つである。そこで我々は浸潤性有棘細胞癌に対しインターロイキン2(IL-2)の腫瘍内投与を行い良好な結果を得たのでここに報告する。患者75歳,女性。右下肢の再発性の多発性有棘細胞癌に対し10日間IL-2の局所投与を行った。IL-2の投与により腫瘍のサイズは著明に縮小し,免疫染色を行ったところ腫瘍周囲にCD1a陽性細胞の浸潤,CD8陽性T細胞優位の細胞浸潤を認め,<I>in situ</I> TUNEL染色上腫瘍細胞のアポトーシスを認めた。以上の結果より治療抵抗性の皮膚SCCに対しIL-2腫瘍内局注は有効であることが示唆された。

著者

山本 桂一郎 水谷 淳之介 早川 幸弘 浜田 真

出版者

一般社団法人 品質工学会

雑誌

品質工学 (ISSN:2189633X)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.49-57, 2006-08-01 (Released:2016-09-30)

参考文献数

6

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Introductory quality engineering education was studied. There has been much dispute regarding this type of education, in which the participants must struggle to make the initial paradigm shift. Quality engineering instructors have had much difficulty in motivating their students to take up quality engineering. This study identified current problems in introductory quality engineering education. In particular, instructional materials that will efficiently show the effectiveness of quality engineering and enable students to be educated effectively were studied.

著者

伴蒿蹊 著

出版者

河内屋茂兵衛 [ほか]

巻号頁・発行日

vol.[4],

著者

松下 記代美 山崎 文恵 前田 晃 荒金 兆典 川田 暁 手塚 正

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.201-205, 2003

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有棘細胞癌は一旦化学療法や放射線療法に抵抗性を獲得すると治療に難渋する場合が多く,効果的な治療法の開発が求められている。この観点から言うと,少なくとも対癌免疫能の再活性化は治療抵抗性の癌に罹患している患者に残された最後の可能性の一つである。そこで我々は浸潤性有棘細胞癌に対しインターロイキン2(IL-2)の腫瘍内投与を行い良好な結果を得たのでここに報告する。患者75歳,女性。右下肢の再発性の多発性有棘細胞癌に対し10日間IL-2の局所投与を行った。IL-2の投与により腫瘍のサイズは著明に縮小し,免疫染色を行ったところ腫瘍周囲にCD1a陽性細胞の浸潤,CD8陽性T細胞優位の細胞浸潤を認め,<I>in situ</I> TUNEL染色上腫瘍細胞のアポトーシスを認めた。以上の結果より治療抵抗性の皮膚SCCに対しIL-2腫瘍内局注は有効であることが示唆された。

著者

森川 清

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.32, no.12, pp.658-662, 1953-12-31 (Released:2010-06-28)

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1952年の東北地区 (満洲) の諸工業復興は, 満洲国時代の最高生産量に比し, 重工業128%, 軽工業150%といわれるが, その真偽を筆者が復興の直接指導にあたつた石油工業について詳細に検討した結果, 充分信じうるものである。復興経過における技術員, 資材, 資金の調達, 計画, 人的構成, 教育などの面の特長をあげ, 將来の中国工業の注目すべきことを説く。

出版者

Plenum Press

巻号頁・発行日

1967

出版者

彩流社

巻号頁・発行日

2011

出版者

気象庁

巻号頁・発行日

vol.2005, 2006-03

著者

太田 昌徳 石黒 昌生 岩根 覚 中路 重之 佐野 正明 土田 成紀 相沢 中 吉田 豊

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.51-57, 1985 (Released:2007-12-26)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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大腸疾患 (大腸ポリープ, 大腸憩室) 発生に対する食物繊維の抑制効果をみるため, 弘前市およびその近郊の市町村にて, 大腸ポリープ50症例, 大腸憩室33症例の食事調査を国民栄養調査方式にのつとり施行した. 対照は国民栄養調査実施家庭とし, 3群の食物繊維摂取量の比較検討を行なつた. その結果3群の1日当りの食物繊維摂取量は大腸ポリープ群18.2±5.44g, 大腸憩室群17.4±5.07g, 対照群21.1±6.57gで疾患群が対照群より有意に少なかつた. また大腸ポリープ群, 大腸憩室群の間に差はみられなかつた. 成分別では疾患群, 対照群の間でヘミセルロース, セルロース量に有意差が認められたが, リグニン量には差がなかつた. 以上の結果より食物繊維摂取量の増加が大腸ポリープ, 大腸憩室の発現を抑制する効果があると示唆された.

著者

森, 久寛

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

田中 耕市

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.271, 2010

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<B>I. 研究目的</B><br> 2010年は,東京国際空港(以下,羽田空港とする)の再国際化などによって,首都圏における空港を取り巻く状況の激変が見込まれている.羽田空港の再国際化は,東京都心から海外都市へのアクセシビリティを飛躍的に向上させると期待されているが,運航される路線や便数は未だに正式決定していない.本研究では,東京大都市圏における国際空港へのアクセシビリティの変化を測定して,海外主要都市へ訪れる国際線利用者が享受しうる利便性の変化を定量的に明らかにする.そして,利用者の利便性の側面からみた羽田空港に就航すべき国際線の配分について検討する.<br><br><B>II. 首都圏空港が抱える問題</B><br> 1978年に新東京国際空港(現・成田国際空港;以下,成田空港とする)が開業して以降,国際定期便は成田空港に移転して,羽田空港は国内線用(一部の国際チャーター便を除く)として運用されてきた.しかし,滑走路の問題から成田空港の離発着数に著しい制限があるため,東京という大都市を背景にした大きな需要を賄うことができていなかった.そのようなボトルネックの状態が続いた結果,近年では香港(Chek Lap Kok)やソウル(Incheon)といった近隣海外都市に東アジアのハブ空港の地位を奪われつつある.加えて,羽田空港においても国内線の需要の増加に対応できていないため,首都圏第三空港の建設がたびたび議論されている.<br><br><B>III.国際空港へのアクセシビリティを変化させる要因</B><br> 2010年の首都圏においては,空港へのアクセシビリティを変化させる以下のようなイベントが予定されている.<br>1) 羽田空港の再拡張に伴う再国際化(10月予定)<br>4本目となるD滑走路および国際線ターミナルの建設される.<br> 2) 新ルート経由の京成電鉄の新特急による成田空港へのアクセス改善(7月予定)<br>日暮里駅から成田空港駅への最短移動時間が36分に短縮される.<br>3) 茨城空港の開業(3月予定)<br>自衛隊百里基地を民間運用する.<br><br> <B>IV.羽田空港の増分スロット(離発着枠)の配分</B><br> D滑走路の運用開始によって新たに増加する年間約10万回のスロットのうち,約3万本が国際線へと割り当てられる.その内容については未だに正式には決定していないが,比較的近距離の国際線への割り振りが予定されている.しかし,2009年12月には,アメリカ合衆国とのオープンスカイ協定の締結によって,一日あたり8往復が同国への便に優先的に割り振られた.<br>

著者

小谷野 俊夫

出版者

静岡県立大学

雑誌

国際関係・比較文化研究 (ISSN:13481231)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.A15-A34, 2003-09-30

著者

荒牧 重人

出版者

国際女性の地位協会

雑誌

国際女性 (ISSN:0916393X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.130-133, 2010 (Released:2013-03-01)

著者

豊国

出版者

広幸

雑誌

古今俳優似顔大全

著者

大塚 和夫

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:00215023)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.239-269, 1985

著者

筒井 裕之

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.103, no.9, pp.2328-2333, 2014-09-10 (Released:2015-09-10)

参考文献数

14

著者

早川 康夫

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.169-175, 1995

参考文献数

15

被引用文献数

1

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現在日本の大家畜は牛が主であるが,つい半世紀前までは,国の方針で馬の改良増殖に力を注いでいた。馬は国威高揚のための軍事力として欠かかせぬものであった。しかし草食動物をまとめて多頭数飼養するとなると"まき場"が必要になる。難波,大和,平安時代は河内国の旧河内湖周辺の肥沃湿地に繁茂するヨシを拠り所に馬飼部造を置いた。ついで信濃16牧を設けたが,その3/4は湖跡,河川敷のヨシ原を中心とし埴原牧と浅間山麓の3牧だけが丘陵地形上のススキ,チガヤが使われた。これ以後設立される牧場は山麓丘陵地が,選ばれることが多く大正初期発足の馬産供用限定地では,これが馬牧の標準的立地とみなされるようになった。つまり馬糧野草が湿性遷移系列から乾性遷移系列に変わった。戦後は馬も野草もその用途を大幅縮小し競走馬などが牧草地で僅かに飼われるが,"牛飲馬食"といわれた採食量が野草時代に比べ低減,逆転する。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1817, pp.44-47, 2015-11-23

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伊藤忠はCPとの折半出資会社を通じて、持ち分法でCITICの連結純利益の10%を取り込める。CITICの業績が従来通りに推移すれば、年間700億〜800億円の利益が伊藤忠にもたらされる計算だ。中国ビジネスの利益は、これまでは年間数百億円規模。

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[52] 二十五上 町奉行所之部,