著者

松田 博

出版者

立命館大学

雑誌

立命館産業社會論集 (ISSN:02882205)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.123-134, 2010-09

著者

小林 信三

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会年報 (ISSN:21851883)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.134-139, 1995-12-10 (Released:2010-06-15)

参考文献数

3

著者

江利口 耕治

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.620, pp.620_131-620_149, 2013

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2011年に発生した東日本大震災,タイ洪水をはじめ過去の自然災害による高額損害における再保険の寄与度は一定水準に達しており,巨大災害にかかわる保険金支払いにおいて再保険は大きく貢献している。<BR>2011年度は,自然災害の多発を受け再保険会社の事業成績は悪化,コンバインド・レシオが100%を超過する再保険者も多数出た。こうしたなか迎えた2012年度の再保険の特約(契約)更改では一定の料率上昇が見られ,再保険マーケット・ハード化の兆しも見られた。<BR>想定外を排除し,あらゆるリスクに備えることが巨大災害における再保険金支払いを確実にするとともに,再保険キャパシティの裏づけとなる担保力維持に繁がる。こうした観点から,包括的な取引形態である特約再保険の取引においては,出再されるリスクに関するより高度な情報開示や,契約条件の強化が求められている。

著者

寺澤 輝雄 浅野 紘臣 広瀬 昌平

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.14-18, 1981-07-26

被引用文献数

1

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メヒシバ,スベリヒユを土壌の最大容水量に対して12,25,50,100%の4条件下で全生育期間を通してa/2,000ポットで栽培し,土壌水分の差異が両草種の生育と種子生産構造に及ぼす影響を調査した。1)栄養生長期,成熟期を通して,過湿と過乾に対する両草種の反応は異なっており,メヒシバは過乾条件で,スベリヒユは過湿条件で生長がより大きく抑制された。2)栄養生長期の地上部乾物重で最大生長を示す最適水分条件はメヒシバでは50%区であり,スベリヒユでは25%区であった。3)両草種の種あるいはがい果当たりの稔実種子生産量は4処理条件下で,ほぼ一定であり,土壌水分の変化による個体当たりの種子生産量の差異は個体当たり,穂数あるいはがい果数の増減によるものであった。4)土壌水分の差異によるCREの変化は,メヒシバで3〜4%の範囲にあり,一方,スベリヒユでは15〜20%であって,スベリヒユはメヒシバに比べCREが高かった。5)両草種の形質の土壌水分に対する表現型可変性は生長量の形質に関しては,スベリヒユの分枝数を除いて,一般にメヒシバがスベリヒユに比べて高く,成熟期の種子生産形質については,メヒシバの穂数を除いて,一般に,スベリヒユがメヒシバに比べて高かった。6)最適水分条件下でメヒシバは穂数,スベリヒユはがい果の増加によって個体当たり種子数の拡大生産を確保し,不適当な条件下でも,両種は得られた種あるいはがい果に稔実した種子を確実に着生し,最低限の生存を確保していることが明らかにされた。

著者

Takuya E. KISHIMOTO James K. CHAMBERS Kouki MIYAMA Nguyen V. SON Mun Keong KOK Mizuho UNEYAMA Yasutsugu MIWA Hiroyuki NAKAYAMA Kazuyuki UCHIDA

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.80, no.10, pp.1511-1514, 2018 (Released:2018-10-10)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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A hard palate mass was surgically removed from an Australian green tree frog (Litoria caerulea) and examined pathologically. The tumor consisted of sheets of small cells arranged in a tubular structure and cords or rosettes with fibrovascular stroma. Immunohistochemically, neoplastic cells were diffusely positive for cytokeratin and neuron-specific enolase and partially positive for S-100 and doublecortin. These findings indicate that the tumor originated from the neuroectodermal tissue. Based on these findings, the tumor was classified as a neuromastoma (neuroepithelioma). Sensory cells located in the hard palate of the frog were considered to be the origin of the tumor. The frog died after going through 3 surgeries and experiencing difficulties closing its mouth.

著者

オユンバートル ムンヘジン

出版者

慶應義塾大学大学院法学研究科内『法学政治学論究』刊行会

雑誌

法学政治学論究 : 法律・政治・社会 (ISSN:0916278X)

巻号頁・発行日

no.108, pp.65-91, 2016

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一 はじめに二 モンゴル援助をめぐる中ソの競合三 モンゴルの政治路線の選択四 中国の巻き返し戦略五 おわりに

著者

藤澤 和也 能勢 順多

出版者

日本信頼性学会

雑誌

日本信頼性学会誌 : 信頼性 (ISSN:09192697)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.22-29, 1995-01-10

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太陽電池を主要素子とした太陽光発電システムの実用化技術開発は20年前のオイルショックを契機に、通商産業省工業技術院のサンシャイン計画(現在はニューサンシャイン計画)の下で、21世紀のエネルギー源を確保するため、官民一体となって取り組まれてきた。その成果は数ワットの街路灯、時計塔及び交通標識等からMワットオーダの大規模太陽光発電所まで、様々な形態、規模で、着実に実りつゝある。このような技術背景のもとで、平成6年度、政府は太陽光発電システムの設置者に対し、1/2の補助金を出資すると言った太陽光発電システムの普及・導入策を打ち出している。いよいよ太陽エネルギーの時代到来を思わせるような状況になってきた。財団法人日本品質保証機構(Japan Qaulity Assurance Organization : JQAと略称している)は昭和55年度より新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託を受けて、サンシャイン計画に基づく太陽光発電システム実用化技術開発の一環で、太陽電池評価システムの研究開発を行なっている。この太陽電池評価システムの研究開発は太陽電池セルの標準校正法及び太陽電池モジュール(以下、モジュールと略す。)の電気出力特性評価法に係る「性能評価法の開発」及びこのモジュールの耐候性、耐久性の評価に係る「信頼性評価法の開発」の2つのサブテーマを設定して行なっている。本稿は後者の信頼性評価法の開発において、各種モジュールの実用的な耐候性及び耐久性試験方法の研究開発を行なっていて、その中で、加速試験法の開発のため、アモルファス系モジュール(a-Siモジュールと略す。)の長期暴露試験が行なわれ、この実験研究で得られた劣化傾向について解説するものである。太陽光発電システムの実用化、普及のカギはモジュールの信頼性にあると云っても過言ではないであろう。現在、モジュールの耐用年数がオーソライズされていないため、太陽光発電システムのコスト評価がし難い状況にある。したがって、モジュールの信頼性評価法の開発は非常に意味のある研究テーマであるとともに、早急に確立しなければならない重要な課題にもなっている。太陽電池評価システムの研究開発は東京都世田谷区(6年12月に浜松市村櫛町<浜名湖に近接したところ>へ移転)で行なっているが、信頼性評価法の開発の一環で、実験研究を進めている長期暴露試験は、この世田谷区、北海道北見市、佐賀県鳥栖市及び沖縄県宮古島の4ヵ所に試験サイトを設置して、気象環境の異なる地域での長期暴露試験による各種モジュールの出力特性の挙動及び劣化モード等の地域差を究明する目的で行なっている。

著者

市川 泰憲

出版者

社団法人 日本写真学会

雑誌

日本写真学会誌 (ISSN:03695662)

巻号頁・発行日

vol.70, no.Suppliment, pp.44-45, 2007-05-24 (Released:2011-02-17)

著者

堤 一郎

出版者

一般社団法人 日本時計学会

雑誌

日本時計学会誌 (ISSN:00290416)

巻号頁・発行日

vol.153, pp.91-95, 1995

著者

古賀 京子

出版者

九州大学附属図書館

雑誌

九州大学附属図書館研究開発室年報 (ISSN:18813542)

巻号頁・発行日

pp.46-49, 2014

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伊都図書館の自動書庫に入っている資料の中でも珍しい資料について報告する.

著者

田中 辰雄

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.8, no.5, pp.263-274, 2009-05-25 (Released:2018-02-26)

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情報通信産業ではモジュール化が進んできた。モジュール化とは製品をユニットに分解してそのインタフェースを一般に公開し、ユーザがそれを自由に組みあわせることである。インターネットもパソコンもモジュール化製品の代表格であった。しかし、現在このモジュール化が逆転し、統合化へ回帰する兆しがある。パソコンの家電化、携帯電話の隆盛、VPN・NGN、クラウドコンピューティングなどをその兆しと捕らえることができる。はたしてモジュール化は終焉するのか。そもそもモジュール化はなぜ生じたのか。これらの問いに対し、歴史的な考察と実証分析をもとに答える事を試みる。結論は、今後はモジュール化が終焉し統合への回帰が進むというものである。

著者

徳田秋声 著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1926

著者

東京大学国語国文学会 編

出版者

明治書院

巻号頁・発行日

vol.27(10), no.318, 1950-10

著者

毛利 恵美子

出版者

九州工業大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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近年、様々な機能を付加した微粒子の開発が盛んに行われているが、これらの微粒子の付加価値を高める為には、微粒子から成る高次構造の構築が不可欠である。そこで、本研究では、特に気水界面における高分子グラフト微粒子が形成する2次元構造体(単粒子膜)の構造形成について調査した。昨年までの成果により、グラフト高分子としてポリメタクリル酸メチル(PMMA)用いた際には、その分子量によって単粒子膜構造が大きく変化し、粒子間距離の変化等からPMMA鎖が気水界面で比較的拡がった構造をとっていることが示唆されている。本年度は、この興味深い現象をより詳細に検討する為に、グラフトする高分子の種類を変化させ、高分子グラフト粒子膜の科学に関する一般性を追求した。その結果、メタクリレート系の高分子を粒子表面に導入した際には、PMMAの場合と同様な傾向が観察され、高分子鎖が気水界面で比較的拡がった構造をとることが示唆された。一方、ポリスチレンを粒子表面に導入した場合には、π-A等温線等の結果より、気水界面で高分子鎖がコンパクトな状態で存在していると推察された。表面に高分子鎖を持たない粒子系においては、粒子表面の親水性・疎水性が気水界面での粒子間の反発力を決定付ける大きな要因とされているが、上記の高分子修飾微粒子系においては、粒子間隔を決定している要因は、高分子鎖の拡がりであると考えられる。さらに、これらの高分子修飾微粒子からなる単粒子膜を材料とするため、モノマーを共展開し、気水界面上で光重合を行うことにより、配列構造を含む高分子フィルムの調製をおこなった。このように、本研究課題では、高分子グラフト微粒子の気水界面における構造の一般特性を明らかにするとともに、機能性材料の作成を試みた。

著者

市村瓚次郎 編

出版者

吉川半七

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1897

著者

市村瓚次郎 著

出版者

章華社

巻号頁・発行日

1936

著者

市村瓚次郎 著

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1916

著者

市村瓚次郎 著

出版者

大倉書店

巻号頁・発行日

1917

著者

市村瓚次郎 著

出版者

吉川半七

巻号頁・発行日

vol.上, 1895

著者

益子 貴行 小沼 憲祥 麦島 秀雄 松本 太郎

出版者

日本大学医学会

雑誌

日大医学雑誌 (ISSN:00290424)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.197-202, 2011-08-01 (Released:2013-10-20)

参考文献数

14

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ハブ毒は強力な蛋白融解活性を有することが知られている.今回,ハブ毒静脈内投与による腸管絨毛傷害モデルマウスの作成を試みるとともに,このモデルを用いて腸管上皮再生における骨髄由来細胞の関与を検討した.各種濃度のハブ毒を C57BL/6 マウス尾静脈より投与し,用量―反応試験を行った結果,2.1 mg/kg ハブ毒投与によって,可逆性の腸管絨毛傷害を再現性よく惹起できることが明らかになった.次に GFP マウス骨髄細胞を移植したマウスに対し,ハブ毒を投与して腸管傷害を惹起し,再生絨毛上皮に存在する GFP 陽性細胞を組織学的に検討した.その結果, 再生上皮に存在する GFP 陽性細胞はハブ毒投与 3, 7 日後に有意な増加を認めた.骨髄由来で上皮細胞に分化したと考えられる (GFP 陽性CD45 陰性) 細胞もハブ毒投与後に一過性増加が認められたが,上皮細胞に占める割合は 1%以下であった.以上の結果より骨髄由来細胞は腸管絨毛傷害時の上皮再生過程に一部寄与する可能性が示唆された.