出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

成嶋 晋一 葛西 誠 邢 健 後藤 秀典 辻 光弘

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.A_125-A_134, 2017-02-01 (Released:2017-02-01)

参考文献数

14

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本稿は,高速道路の暫定 2 車線区間の交通機能低下箇所への効果的な付加車線設置に関する検討の一環として行った暫定 2 車線区間の速度変動の交通実態の分析結果をまとめたものである.具体的には,暫定 2 車線の代表的な区間において,トラカン交通量と紐付けた ETC2.0 データを用いて交通量ランク別の速度プロファイル図を作成し,各区間での速度変動状況や要因について分析を行った.その結果,暫定 2 車線区間では,サグや上り坂といった幾何構造の影響を受ける箇所で速度低下が断続的に発生しながら,区間を進行するにつれ徐々に速度低下していくこと,付加車線区間で回復した速度は長く持続せず,付加車線の終端部直後の短い区間内で速度低下すること,また,これらは交通量レベルが高いほどより顕著に現れることが判った.

著者

笠井昭範 原直 阿部匡伸

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告ユビキタスコンピューティングシステム(UBI) (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.6, pp.1-6, 2014-07-21

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GPS による位置情報を用いたアプリケーションやサービスが広く普及している.本研究では,GPS から取得した位置情報をもとに,様々なライフログを集約するシステム FLAG を開発した.FLAG では位置情報を滞在地と移動経路に分類して管理を行う.分類した位置情報は地図とタイムテーブル上に可視化され,滞在地にはユーザごとに個別の名称を登録する機能を設けた.また,様々なライフログを集約する例として Twitter における投稿時間から FLAG の持つ位置情報と結びつけを行う.これにより,位置情報を持たないライフログの地図上への可視化が可能となる.システムの評価では,6 名の被験者により滞在地の正解データを作成し,FLAG の滞在地検出精度について 2 種類の検出法を用いて比較を行った.結果, FLAG では元データに比べて高い精度による滞在地の検出が確認された.Recently, the application and the service which utilize location information from GPS have highly prevailed. In this paper, we developed the system called FLAG which aggregates the variety of Lifelog under location information. FLAG manages location information discriminate between moving and staying. With using FLAG, we visualize categorized location information on the map and the time table. And implement set the function which registers individual name according to users in the staying state. We also link the location information from FLAG to Twitter using the posting time for an example of aggregating various kinds of Lifelog, This function enables Lifelog to show on the map even if the Lifelog has no positional information. For an evaluation of the FLAG system, we created correct data of staying by six users. And we compared accuracies of staying by using two detection methods. As a result, we confirmed that FLAG can be detected high accuracy staying than the original data.

出版者

書学書道史学会

雑誌

書学書道史研究 (ISSN:18832784)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.5, pp.55-96, 1995-06-30 (Released:2010-02-22)

著者

福島 拓 吉野 孝 喜多 千草

雑誌

ワークショップ2008 (GN Workshop 2008) 論文集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.37-42, 2008-11-06

著者

加藤 史彦 山洞 仁 野田 栄吉

出版者

水産庁日本海区水産研究所

巻号頁・発行日

no.33, pp.41-54, 1982 (Released:2011-03-05)

著者

大家 正太郎 清水 壽一 堀川 芳明 山本 愼一 中村 元二

出版者

近畿大学水産研究所

雑誌

近畿大学水産研究所報告 = Bulletin of the Fisheries Laboratory of Kinki University (ISSN:09117628)

巻号頁・発行日

no.2, pp.129-142, 1984-10-01

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本文データはCiNiiから複製したものである

著者

加藤 史彦 山洞 仁 野田 栄吉

出版者

水産庁日本海区水産研究所

雑誌

日本海区水産研究所研究報告 (ISSN:00214620)

巻号頁・発行日

no.33, pp.p41-54, 1982-12

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日本海におけるマスノスケの漁獲記録は,現在までにMASON(1965),本間・水沢(1966),深滝(1968a,b),小山ら(1978),小山(1979),HONMA・KITAMI(1980)および今野(1980)により合計13例が報告されている。今回,筆者らはそれ等の記録以外の13尾の漁獲事例を収集し,数尾の標本の生物測定を行った。そして,日本海に来遊するマスノスケの起源等に関して若干の考察を加え,以下の結論を得た。1. 1974年から1976年の間に,新潟県佐渡島において,4尾のマスノスケの漁獲記録が新しく確認され追加された。2. 1979年と1980年にはそれぞれ6尾のマスノスケが漁獲された。これは日本海における一年間のマスノスケの漁獲尾数としては最高の数である。3. 1979年5月31日の福井県河野村大谷における漁獲記録は,日本海沿岸におけるマスノスケの分布の南限を書き変えたことになる。4. 1979年および1980年において,マスノスケの漁獲位置は時期を追って,地理的に北から南へ移る傾向があり,魚群の南下移動が想定された。5. 漁獲されたマスノスケはいずれも体重が10kgを超す大型個体であった。1979年5月4日に山形県加茂で漁獲された全長108.3cm,体重16.75kgの個体,および同年5月16日に新潟県瀬波で漁獲された全長101.7cm,体重15.6kgの個体は,いずれも淡水域で1年,海洋で4年を過した1.4年魚であった。また,翌年5月8日に,同じく山形県加茂で漁獲された全長114.5cm,体重20.0kgの個体は1.5年魚で,前年に漁獲されたマスノスケと同一年級群であった。6. 1963年に太平洋側の茨城県沿岸でみられた冷水域の拡大とマスノスケの多獲現象との対応は,日本海ではみられなかった。7. 本州日本海沿岸に来遊するマスノスケの起源河川は,鱗相等から判断すると,日本海に面した大陸側の低緯度地方に存在すると推定された。

著者

大家 正太郎 清水 壽一 堀川 芳明 山本 慎一 中村 元二

出版者

近畿大学

雑誌

近畿大学水産研究所報告 (ISSN:09117628)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.129-142, 1984-10-30

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本文データはCiNiiから複製したものである

著者

石田 和成

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.57, 2010

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スマートフォンとソーシャルメディアの普及により,インターネットにおける位置情報は拡大の一途をたどっている.本研究は,ブログでの位置情報付き写真およびツイッターでの位置情報を利用し,人々の行動に関する地域的,時間的な類似点,相違点の分析を行う.そのため,得られたデータを,都道府県毎,時間毎に集計し,写真撮影,ブログ掲載,位置情報登録について,地域別に時間的関連性を分析する.その結果,撮影投稿時刻の相互相関については,関東,関西ともに,ビジネスセンターにおいては撮影直後に投稿する傾向が,ベットタウンでは撮影投稿時間の差が長い傾向が見られた.また,位置情報サービスと画像撮影投稿との関係について,ツイッターでの位置情報登録は,写真撮影よりもブログ投稿と時間的相関が高い傾向が見られた.

著者

水落 洋一

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

資源と素材 (ISSN:09161740)

巻号頁・発行日

vol.122, no.12, pp.601-605, 2006-12-25 (Released:2009-10-02)

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To maintain the big mining operation rates for 700kt/day material movement at Batu Hijau Mine in Indonesia, many modern technologies have been employed. Some of them are introduced in this report. They seem to be traditional in one glance but you may find that they are the state of art technology of modern mining applying in the unique style.

著者

池間 里代子

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.9-34, 2010-07

著者

駒林 麻理子

出版者

東海大学

雑誌

東海大学紀要. 教養学部 (ISSN:03892018)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.47-62, 1978

著者

清水 克志

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100069, 2015 (Released:2015-10-05)

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1.はじめに 近代日本における馬鈴薯(ジャガイモ)の生産地域としては,開拓と西洋農法・作物の推進が図られた北海道が圧倒的な地位にあることは周知の事実である.実際,馬鈴薯の全国生産量における北海道のシェアは,明治30年代(1897~)に過半数を超えて以来,高率を維持し,近年では約80%を占めている. ところが,明治20(1887)年における北海道の同割合は23%に過ぎず,中央高地や東北各県の地位が相対的に高かった.例えば山梨県(旧甲斐国)では,天明の飢饉(1782~88年)を契機に救荒作物として導入され,生産が拡大していった伝承が残っている.また,高野長英が天保7(1836)年に著した『救荒二物考』には,「甲斐国に於て明和年間,代官中井清太夫の奨励によりて早く該地に藩殖し,今に至るまで清太夫薯の名あり,是より信州,飛騨,上野,武蔵等にも伝わりしにや,信州にては甲州薯と呼び,飛騨にては信州薯と唱う」という記述があり,甲斐を起点として周辺地域に伝播していったことが知られている. 本報告では,明治初期に編纂された官庁統計類のうち,郡ごとに集計されている「全国農産表」(明治9~12年)や「共武政表」(明治12年)の分析を中心に,近代初頭時点における馬鈴薯の普及の実態を把握した上で,普及の地域差とその要因について検討する.2.馬鈴薯の郡別収穫量-「全国農産表」の分析- 明治9(1876)年から明治15(1882)年にかけて編纂された「全国農産表」(明治11年以降は「農産表」)には,馬鈴薯が米麦をはじめとする穀類や甘藷(サツマイモ)などとともに,「普通農産」14品目に含まれている.このうち明治9~12年の4年分が郡別に集計されている. 図1は,4年次分の馬鈴薯の収穫量について,明らかに誤記とみられる数値を適宜補正した上で平均値を割り出し,さらに「共武政表」(明治12年)の郡別の人口で除した値を,階級区分したものである.このうち,第1ランク(20斤=12kg以上)に該当する郡は7(図中A~G)であり,阿波郡の160斤が最大である.第2ランク以上の郡の多くが,北関東甲信越から東北地方にかけて集中していることや,東北日本・西南日本ともに,山間部が卓越する地域に属していることが読み取れる. その一方で,約700郡の3分の1にあたる231郡では,4年次ともに馬鈴薯の項目が記載されていないことから,明治前期の時点では,馬鈴薯が導入すらされていない地域が,広範に存在していたことも確認できる.このほか,4年間で収穫量が急増している郡も相当に確認できるが,これらの郡では,この時期が馬鈴薯の本格的な導入期に該当していたとみられる.3.馬鈴薯の大字別生産状況-「共武政表」の分析- 同時期の「共武政表」には,将来の徴用が見込める主要な産物が,郡別はもとより,「人口百人以上の輻輳地」については,大字(旧村)別に記録されている.この記載をもとに,馬鈴薯の生産地の分布をみると,東北日本を中心に山間部の村落に多い特徴が読み取れる.これは,甘藷の生産地が西南日本の沿岸部や島嶼に多く分布していることとは対照的であり,両者は相補分布の関係にあるといえる. 当日の発表では,近世から馬鈴薯の生産が盛んであった地域に焦点をあて,そこでの作物複合や伝統的加工法,在来品種の残存状況などについても報告する.

著者

小泉 隆平

出版者

日本心理臨床学会

雑誌

心理臨床学研究 (ISSN:02891921)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.467-478, 2010-10

著者

堀 恵子

雑誌

精神分析研究 (ISSN:05824443)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.52-58, 2002-02-25

参考文献数

2

著者

秋山 はる江

出版者

日本看護協会出版会

雑誌

看護 : 日本看護協会機関誌 (ISSN:00228362)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.58-61, 2013-03

著者

李 啓充

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.3, 2011

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米国医療の「光」は,自己決定権を中心とする患者の権利が州法等で手厚く保証されていることであり,「影」は市場原理に基づいて医療が運営されていることといってよいだろう。しかし,患者の権利が手厚く保証されているとはいっても,日本で「生存権」が憲法で保障されているのとは対照的に,米国では国民が医療にアクセスする権利は救急医療以外では保証されていない。医療へのアクセスは,「権利」ではなく,「特権(お金を払った人だけが受けられるサービス)」となっている現実があるのである。<BR> たとえば医療保険についても,米国では,国民が民間保険を「自己責任」で購入するのが原則である。制度上,高齢者・低所得者等の弱者に対する公的医療保険が用意されているものの,歳が若く(65歳未満),そこそこの収入はあっても民間保険の保険料を払うほどの経済的余裕がない場合は,「無保険者」とならざるを得ない。その結果,米国では,国民の6人に1人が無保険の境遇に喘ぎ,医療へのアクセスが著しく制限されるという,苛酷な状況が現出している。近年,日本でも「米国式に,医療保険の『公』の部分を減らして『民』を増やせ」とする主張が声高に叫ばれているが,国民が医療にアクセスする権利を損なう危険があるので注意しなければならない。特に,「混合診療解禁」論者は,「高度の治療・最新の治療は高くつくので,保険財政では賄いきれない。保険外の診療として,お金を払った人だけが受けられるようにする」と主張しているが,これは医療へのアクセスを「特権化」する主張に他ならない。<BR> さらに,米国では,保険に加入しているからといって医療へのアクセスが保証されるわけではない。たとえば,保険会社が医療内容の決定に介入する権限を有しているため,患者と医師がインフォームド・コンセントのルールに基づいて共同で決めた治療方針が,保険会社によって「否定」されることも珍しくない。米国のとりわけ高額な医療費を自弁できる患者は稀であり,保険会社が保険給付を拒否した途端に,患者の自己決定権が「絵に描いた餅」と化してしまう現象が起こっているのである。最近,日本でも,財界・保険団体を中心に「保険者機能の強化」を主張する動きが目立っているが,「医師と患者の間に立って通訳の役を務める」という言い方で「治療内容に介入する権限」を獲得することをめざしているので警戒を怠ってはならない。<BR> ところで,日本で医療費抑制路線が強化されるようになったのは,1980年代にレーガノミックス,サッチャーリズムを後追いする形で「小さな政府」路線がとられるようになったことがきっかけだったが,「小さな政府」で運営されている国で,貧富の格差が拡大することは周知の事実である。日本も例外ではなく,現在,OECD 加盟国中第3位の「貧困大国」となっている。社会経済的格差が健康被害をもたらす現象は公衆衛生学の領域では「status syndrome(格差症候群)」として知られているが,今後,日本においても,格差に起因する健康の不平等が深刻化することが懸念される。

著者

松浦 昌平

出版者

養賢堂

雑誌

農業および園芸 (ISSN:03695247)

巻号頁・発行日

vol.84, no.10, pp.999-1002, 2009-10

被引用文献数

1

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トマト黄化葉巻病は、ジェミニウイルス科ベゴモウイルス属のTYLCVによって引き起こされるトマトの重要病害で、現在、日本には、イスラエル系統(TYLCV-IL)、マイルド系統(TYLCV-Mld)に属するいくつかの分離株(Isolate)が発生している。本ウイルスは、タバココナジラミによって特異的に媒介され、感染したトマトは、数週間程度の潜伏期間を経て、退緑しながら縮葉、巻葉症状となり、生育は著しく抑制される。発病すると開花しても十分に結実せず減収する。極細糸を使用した0.4mm目合い防虫ネットのタバココナジラミ侵入防止効果と、それが媒介するTYLCVによるトマト黄化葉巻病発生抑制効果を施設内環境要因と併せて調査した。

著者

松本 高太郎

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帯広畜産大学