著者
近藤 啓吾
出版者
神道史学会
雑誌
神道史研究 (ISSN:05830702)
巻号頁・発行日
vol.30, no.4, pp.p257-272, 1982-10
著者
川嶋 正志 カワシマ マサシ 川嶋 正志(東京学芸大学附属小金井中学校)
出版者
東京学芸大学附属小金井中学校
雑誌
研究紀要 / 東京学芸大学附属小金井中学校 (ISSN:18836348)
巻号頁・発行日
no.53, pp.161-168, 2017-03-28

「ヒットマンガ」というカルタに似たカードゲームを用いて、読むという行為について再考させる実践である。マンガであることもあり、生徒が積極的に取り組む様子が見られたが、「ヒットマンガ」単体で読解指導を行うには課題が残った。現状では、文学教材との接続による読解指導の効果が期待される。
著者
清水 武俊
巻号頁・発行日
2018-03-22

Hokkaido University(北海道大学). 博士(水産科学)
著者
西野 宗雄 ニシノ ムネオ NISHINO MUNEO
出版者
西南学院大学学術研究所
雑誌
西南学院大学商学論集 (ISSN:02863324)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.1-35, 2013-12

2013年10月1日安倍首相は現行消費税率(5%)の8%への引き上げ(14年4月実施)を決定した。様々な立場の人たちが2013年10月現在にまで至るまでに消費増税の是非について見解を開陳してきた。私は、消費税はそのうちにどのような軽減措置などを導入してもいわゆる逆進性を解消できない形態の税制とみており、実質的な税負担の社会的な平等や公平の観点を擁護する立場から、現行の消費税制度それ自体を現行の行財政の変更を前提に廃止するべきものだと考えている。それゆえ、消費税増税は当然不適切であると考えていることは言うまでもない。ちなみに、消費税増税は富裕者層の税負担も強化する効果があるという説について批評するなら、その効果はその限りで否定できないのであるが、しかし富裕者層の税負担の増大をはかることを是とするなら、所得累進性をもつ所得税率体系の修正こそがその趣旨に最適である。本稿の第1の作業はこれらの論点のうち今回の消費税増税の目的や意義などを巡る側面を批判的に整理し、消費税増税を回避するための諸方策に言及することである。その第2の作業は、今日的な内外の社会経済環境の中で消費税増税が惹起する国民経済への悪影響について一定の判断を提示することである。消費税増税が国内の経済事情からみて景気の減退をもたらす可能性は非常に強い。この点は消費税増税に賛成する側も反対する側からも大方支持されているようである。だからこそ総額5兆円の消費税増税対策が出てきたのである。しかしこの対策はまったく的を外しているし、この対策が消費税率引き上げ以上の賃金引き上げをなんら保障していない。それゆえ、賃金デフレ、賃金停滞の下での消費税増税の実施は、それに起因した大衆の消費購買力の削減や停滞を契機とする景気減速をもたらす可能性は大きいと言わなくてはならない。だがそれ以上に、私の考えでは、消費税増税は特に海外経済事情の観点からみて景気の悪化を加速する可能性が強いという点でもまことに愚策である。というのも、私は今夏以来、2014年に世界経済は同時不況に陥る公算が大きいという仮説を立ててその動向を観察してきたのであるが、この公算が現実化する諸条件が時間の経過とともに形成されているからである。消費税増税の14年4月実施による日本の景気減速は世界経済を縮小させる一因であるとともに、この増税は世界不況に巻き込まれた日本の産業社会に大幅な景気減退など倍加された災厄をもたらし、多くの住民を苦境に追いやることになると、思念できるからである。本稿では第1章で第1の作業を行い、第2章で第2の作業を行う。
著者
前島 信
出版者
応用統計学会
雑誌
応用統計 (ISSN:02850370)
巻号頁・発行日
vol.1, no.2, pp.97-110, 1971

この論文の目的は,待ち行列系に費用の概念を導入した上で,系を特長づける要素を逐次的に変化させることによって,系の最適な制御を考えることである.その要素としてはサービス機構をとりあげ,とくに現時点の行列の長さとサービス率とに依存して,次の時点のサービス率をきめるような政策を考え,単位時間当りの期待総費用を最小にするようなサービス率を変更する行列水準を決定する問題を考察する.行列水準によってサービス率を変える場合,ある客のサービス中に行列がサービス率変更水準に達したら,すぐサービス率を変えるか,あるいはサービス中の客だけは前からのサービス率でサービスを行ない,次の客から新しいサービス率にするかを区別しなければならない.そのことを指摘した上で,今まで一般的なかたちではとりあげられていない後者のタイプについて述べ,次に2つのモデルの違いを数値例を使って検討する.さらにこの問題がセミ・マルコフ決定過程で定式化できることについての考察もつけ加えておく.
著者
石塚 譲 川井 裕史 大谷 新太郎 石井 亘 山本 隆彦 八丈 幸太郎 片山 敦司 松下 美郎
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.1-9, 2007 (Released:2007-08-21)
参考文献数
37
被引用文献数
4

季節や時刻による行動圏の変動をみるために, 成雌ニホンジカ2頭にGPS首輪を用いて, 経時的な位置を調査した. 調査期間は, それぞれ, 392日と372日で, シカの位置は0時から3時間毎に計測した. 2頭の年間行動圏面積はともに森林域と水田周囲とを含む43.7 haおよび16.3 haであり, 行動圏の位置に季節による変動はみられなかった. 個体1の季節別コアエリアは, 四季を通して水田周囲に位置し, 個体2でも夏期以外は水田周囲に位置した. 時刻別コアエリアは, 12時および15時では森林域に, 0時および3時では水田周囲に位置した. 以上の結果から, GPS首輪を装着した2頭の成雌ニホンジカは, 大きな季節移動をせず, 日内では, 森林域 (昼) と水田周囲 (深夜) を行き来していると考えられた. また, 行動圏とコアエリアの位置から農耕地への依存度が高いことが推察された.
著者
武田 里子
出版者
東洋大学国際学部
雑誌
国際地域学研究 = Journal of regional development studies (ISSN:13439057)
巻号頁・発行日
no.21, pp.35-50, 2018-03

Nationality is the "qualification as a member of the state", as well as the "significant legal status concerning the guarantee of fundamental human rights, issuance of public qualifications and provision of public benefits." The Japanese Nationality Act has maintained "the principle of single nationality", which differs greatly from reality. The government has commented that it is necessary to watch international trends and deepen nationwide discussions in order for multiple nationality to be accepted. The "European Nationality Law Treaty" concluded in 1997 obliged the countries concerned to accept multiple nationality which arises due to birth and marriage, and Korea also accepted multiple nationality with the Nationality Act Amendment in 2010. "International trends" are in favor of the acceptance of multiple nationality. Sufficient nationwide discussions have yet to be completed.This paper aims to discuss ways to develop campaigns by individuals of multiple nationality into nationwide discussion. First, legal aspects of Ms. Renho's "dual nationality" issue will be outlined. Second, the enactment of the Nationality Act in 2008 will be concisely described. Third, the mechanism of alienization against women who have chosen transnational marriage and their children will be discussed in reference to the Family Registration Law and the Nationality Act. Fourth, the "Workshop for Children of Multiple Nationality" will be reviewed, and finally the necessity of revision of the Nationality Act will be discussed from the viewpoint of "national interest" of the globalization era.
出版者
筑波技術大学学術・社会貢献推進委員会
雑誌
筑波技術大学テクノレポート (ISSN:13417142)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.68-72, 2012-03

鉄道駅の案内サインにおいて、聴覚障害者に分かりやすく情報提供するための方法を探るため、聴覚障害者学生および健聴者学生に対してアンケート調査を行った。その結果、聴覚障害者は目的の場所にすぐに行けない場合にも、駅員に質問することが難しいためか、自分で解決しようとする傾向が強いこと、アナウンスが聞こえないために、事故や災害などの影響でダイヤが乱れた際の状況把握が難しいこと、路線や施設を探す際に、路線色やピクトグラムではなく、文字を優先しがちな人が健聴者よりも多い可能性があること、などのことが分かった。
著者
林田 草太 岡 孝和 兒玉 直樹 橋本 朋子 辻 貞俊
出版者
一般社団法人 日本心身医学会
雑誌
心身医 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.46, no.10, pp.907-913, 2006
参考文献数
10

症例は35歳,女性.全身に紅斑・膨疹とかゆみが出現・消褪を繰り返すようになり,近医で蕁麻疹と診断されさまざまな抗ヒスタミン薬・抗アレルギー薬を処方されたが,症状は不変で,心因の関与が疑われ当科入院となった.負荷試験として鏡映描写試験と暗算負荷試験を行ったところ,試験直後より紅斑・膨疹を伴ったかゆみが出現し約2時間持続.このとき血漿ヒスタミン値は上昇した.職場や姑の話をした直後にも同様の蕁麻疹が生じた.支持的精神療法に加え,心身相関の気づきを促すためにかゆみの程度を記録,自律訓練法の指導,パモ酸ヒドロキシジンの内服により,増悪・寛解因子を理解し,症状が出現しない工夫ができるようになり,その結果蕁麻疹は改善し,鏡映描写試験後の血漿ヒスタミン値の上昇も軽度となった.慢性蕁麻疹のうち心理的要因により難治化しているものに対しては,心身医学的アプローチが有効であると考えられる.