著者
浅野 一成 並木 美太郎
雑誌
情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS)
巻号頁・発行日
vol.2007, no.83(2007-OS-106), pp.87-94, 2007-08-03

本報告では, Microperl を用いた PerlOS の試作とその評価について述べる. Microperl を拡張し,I/Oポートや実メモリへアクセスを行う機構を取り入れ,Perl メソッドコールのAPI を使うことで, Perl で割込み処理やデバイスドライバが記述できることを示す.今回は試作段階として,デバイスドライバと割込み処理を扱った.ドライバと割込み処理の実装は,キーボードについて行った.評価では,I/Oポートの入出力時間と割込みハンドラの起動時間について, C と Perl での実行時間を比較した.その結果, C に対する Perl のI/O ポート入出力時間は,最大で85%,割込みハンドラの起動時間は17%の性能比となった.各種ドライバやファイルシステムの実装・評価が,今後の課題である.
著者
渋川景佑
出版者
巻号頁・発行日
vol.[8],
著者
西内 康浩 吉田 孝二 橋本 康
出版者
Japanese Society for Aquaculture Science
雑誌
水産増殖 (ISSN:03714217)
巻号頁・発行日
vol.18, no.5-6, pp.227-235, 1971-03-30 (Released:2010-06-30)
参考文献数
38
被引用文献数
1

1. ドジョウおよびコイ稚魚にたいする農薬の影響をしらべ, 農薬にたいするこれら供試生物問の感受性の差異について比較検討した。2. 結果は供試した53種類の農薬にたいしてコイおよびドジョウは以下のような多少の相違は認められたが概して近似した感受性を示した。ドジョウの方がコイよりも高い感受性を示す薬剤しとてはアルドリン, テロドリン, ヘプタクロル, ベンゾエピン, DEP (デイプテレックス), ダイアジノン, PMP (PMP. アッパ), CBA (ミノコール) およびEDDP (ヒノザン) 等があげられ, ダイアジノンがやや著るしい傾向が認められ, これとは逆に, コイの方がドジョウより多少高い傾向にあるものとしてはEPNおよびTPN (ダコニール) が上げられ, コイの方が高いものとしてはMCPCA (マピカ) が上げられる。
著者
珍田 章生 川崎 訓昭 長谷 祐 小田 滋晃
出版者
富民協会
雑誌
農林業問題研究 (ISSN:03888525)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.41-46, 2012-06-25
参考文献数
2

ワインは極めて農産物的特徴を有する加工品であるにもかかわらず,砂糖やデンプン等の工業的農産物加工食品と同様に製造原価で評価されるべきであると考えられている。ワイン原料用ブドウならびにワインの会計的評価方法の異同とその理由について考察する。考察により,ワイン加工会計とブドウ栽培会計が異なる会計方針を採用するケースが現実に存在し,対象とする財を取り巻く会計的な環境がより類似していないと同じ会計方針は取り得ないことが明らかとなった。
著者
妹尾 剛好
出版者
日本原価計算研究学会
雑誌
原価計算研究
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, pp.51-61, 2011

本稿では,機能部門を事業戦略に方向づけるためにバランスト・スコアカード(BSC)が果たす重要性について仮説を構築することを目的に,キリンビール株式会社を対象とした事例研究を行った。その結果,戦略的事業単位(SBU)と機能部門間および機能部門内の上下の組織階層間のBSCの下方展開,BSCによる機能部門間の調整の問題について,複数の仮説を提示することができた。
著者
園田 智昭
出版者
日本原価計算研究学会
雑誌
原価計算研究
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.139-149, 2010

共同配送は,企業グループが異なる数社が実施するシェアードサービスの1形態である。北海道地区における酒類企業の共同配送にキリンビールが追加的に参加したケースについては,追加的な受注の意思決定という既存の管理会計理論で説明可能である。さらに,ベンチマーク効果による知の移転が生じ,業務品質が向上することなども確認された。
著者
谷 和久 三重野 浩
出版者
日本管理会計学会
雑誌
管理会計学 : 日本管理会計学会誌 : 経営管理のための総合雑誌
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.81-94, 1992

当社の業績は,市場の急激な変化への対応が遅れる中で1987~1989年に急激に悪化した.こうした中で当社は経営組織風土の抜本的な改革のために事業部制の導入,販売体制の強化,人事制度の改定等の施策を講じたが,MRSもこうした経営風土変革のための施策の一環として導入したビール事業本部の利益管理システムである.(1990年に導入)従来の「中央集権的な本社中心のマネジメント」から,権限を支社に委譲した「分権的なマネジメント」に変革することを目指している.費用をタイムリーに管理区分ごとに把握する「発生ベース費用管理システム」や「販売情報システム」等のコンピューターシステムをベースに,従来の損益計算の仕組みを「支社だけをプロフィットセンターとする直接原価計算による損益計算」(限界利益概念の導入)に変更することにより,販売の第一線である支社の真実の利益貢献度が把握できるシステムを構築した.また,利益を販売数量,シェアとともに支社マネジメントの目標として明確に位置づけるとともに,支社のマーケティング費用等の支出についての権限の強化をはかった.
著者
佐藤 康男
出版者
法政大学経営学会
雑誌
経営志林 (ISSN:02870975)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.p89-100, 1991-01

1 0 0 0 OA 後漢書 120卷

著者
(劉宋) 范曄 撰
出版者
[出版者不明]
巻号頁・発行日
vol.27, 1600
著者
香川 正幸 吉田 悠鳥 久保田 将之 栗田 明 松井 岳巳
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.25-36, 2011 (Released:2015-02-13)
参考文献数
23

2台の24 GHzマイクロ波レーダーを寝具用マットレスの下部に設置し,就寝中高齢者の呼吸・心拍を非接触に計測するシステムにおいて,被験者体位が絶えず変化する環境下で定常的に精度高く計測することを目的とする.レーダー計測における3つの課題,すなわちNull detection point問題,高調波・相互変調波による干渉,そして脈波振動面とアンテナの対向性問題に対処するため,2台のレーダー装置のそれぞれが有する直交I/Qチャネルにより構成される合計4チャネル出力から,ターゲット信号を最も的確に捕らえているチャネルを動的に選択する新方式を提案する.この際,チャネル選択の指標には各出力のFFTスペクトル形状,すなわち突出ピーク数とピーク値間比率との組み合わせからなるSpectrum Shape Analysis(SSA)の考えを導入した.試作システムを特別養護老人ホームにおいて高齢者を対象に評価し,頻繁な体位変更にも係わらず,就寝中8時間のホルター心電図との比較で高い相関係数(r=0.61~0.73)を確認した.また,従来方式と比較して有意な改善効果が認められた.本システムは,介護要員の需給ギャップが今後ますます大きくなる高齢社会において就寝中高齢者に負荷の少ない新しい呼吸心拍計測システムとして期待される.