著者

大屋 栄一

出版者

一般社団法人日本PDA製薬学会

雑誌

日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.69-75, 2004 (Released:2006-07-11)

参考文献数

6

著者

冨田 貞良

出版者

一般社団法人日本PDA製薬学会

雑誌

日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.62-68, 2004 (Released:2006-07-11)

著者

西尾 久義

出版者

一般社団法人日本PDA製薬学会

雑誌

日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.57-61, 2004 (Released:2006-07-11)

著者

那須 利佳子

出版者

山形大学大学院教育実践研究科

雑誌

山形大学大学院教育実践研究科年報 = Bulletin of graduate school of teacher training Yamagata University

巻号頁・発行日

no.3, pp.132-139, 2012-02-18

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本研究の目的は,考え聞かせを取り入れた読み聞かせ単元を小学校2年生で開発し,その効果を明らかにすることである。考え聞かせとは,読みながら考えていることを言葉にする活動である。子どもたちは,本紹介を通して,好きな場面についての考え聞かせを行った。8割の子どもが考え聞かせに楽しんで取り組んだと答えた。実践後の感想で,登場人物の行動から気持ちを想像することなどが身に着いたと確認できた。 キーワード:読み聞かせ(read aloud), 考え聞かせ(think aloud), リーディング・ワークショップ, 朝読書

著者

蘭山小野先生 口授

出版者

須原屋善五郎 [ほか2名]

巻号頁・発行日

vol.[8], 1805

著者

全国老人保健施設協会

出版者

全国老人保健施設協会

巻号頁・発行日

1990

著者

西山元 合解

巻号頁・発行日

vol.[4], 1000

著者

森沢 幸博

出版者

埼玉女子短期大学

雑誌

埼玉女子短期大学研究紀要 (ISSN:09157484)

巻号頁・発行日

no.13, pp.67-80, 2002-03

著者

瀧口 徹 深井 穫博 青山 旬 安藤 雄一 高江洲 義矩

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.524-536, 2005-10-30 (Released:2018-03-23)

参考文献数

14

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わが国における戦後の歯科医師需給施策は, 1960年代後半から70年代にかけて歯科大学(歯学部)の急増策で始まったが, 1980年後半から一転して抑制策に転じた.しかし入学定員の20%削減, 国家試験の改善だけでは十分に功を奏さないことが明らかである.そこで本研究においては, 1982年から2002年までの20年間の人口10万人当たりの歯科医師数(歯科医師10万比)の都道府県較差に着目して, 増減の源である歯科大学(歯学部)の設置主体と社会経済的および地理的特性のかかわりを明らかにすることを目的とした.要因分析にはGLIM法: 一般化線形モデル法を用い, 将来予測は回帰式の外挿法によった.さらにこれらの結果に基づき, 歯科医師需給調整施策について検討した.20年間の歯科医師10万比の推移は, 全都道府県で相関係数が0.96以上で明確な直線的増加傾向を示し, かつ地域較差は縮減していない.GLIM分析で国公立大の存在がその都道府県の歯科医師10万比の急増に最も関連が強く, 国公立大は設置都道府県に対して新規参入歯科医師への強い吸引力を示した.しかし, 近隣都道府県への波及効果は予想に反して有意ではなかった.また供給過剰の閾値を歯科医師10万比80人とすると, 20年後に5割強の都道府県が供給過剰になると予測され, 需給対策には既存の全国的施策に加えて歯科医師臨床研修地の分散化が有効と考えられた.

著者

新屋 良磨

出版者

日本ソフトウェア科学会 ; 1984-

雑誌

コンピュータソフトウェア = Computer software (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.82-85, 2018-02

著者

細川 宗孝

出版者

京都大学農学部附属農場

巻号頁・発行日

no.23, pp.7-12, 2014 (Released:2015-06-24)

著者

掛水 通子 阿江 美恵子 宮本 乙女 芹澤 康子

出版者

日本スポーツとジェンダー学会

雑誌

スポーツとジェンダー研究 (ISSN:13482157)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.72-73, 2017 (Released:2017-12-10)

著者

横堀 進

出版者

THE JAPAN INSTITUTE OF ENERGY

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.95-99, 1951

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蒸汽機関車用自動給炭機の各種型式の利害得失を歴史的に論じ, 次に国鉄で採用された蒸汽噴流撒布式自動給炭機の構造と性能を紹介して居る。<BR>構造は炭水車より焚口までスクリユコンベヤがあつて, 之に依り炭水車より焚口迄自動的に石炭が運ばれ, その間に粉碎も行われる。焚口にて撒布台に落下し蒸汽にて撒布される。此際, 撒布台について居る案内板に依り火格子各部に於ける撒布の均一性が保たれる。コンベヤの動力は, 2シリンダー複動蒸汽機関で, 蒸汽の使用量は撒布用のものを含めて発生蒸汽の約1~2%であって, 又, 石炭輸送能力は450~1, 925kg/hrの広範囲に亘り良く作動し, 粉砕能力の1例を示すと, 給炭が25~37mmの中塊のみの時, 焚口の粒度は13mm以下の粉炭が52%, 元の粒度のもの13%を示して居る。<BR>燃焼状態は手焚の時に較べて非常に改善され, 例えば過剰空気量25%の時CO発生量は手焚の時0.4%のものが, 自動給炭機にて0.05%と低下した。之は投炭の際の過剰空気の入る事が少いことと蒸汽に依る燃焼の促進に依ると述べて居る。然し, 罐効率は反対に手焚の場合より低く, 燃焼率400~450kg/m<SUP>2</SUP>hr, 5, 510kcal/kg発熱量の石炭を用いた路上試験に於て約6%低く, 石炭使用量に於て約7%多くなつたと述べ, 之はシンダ損失に依るものであろうと述べて居る。<BR>然し, 以上の欠点は今後次第に改良されるものと思われ, 機関車が大型となると共に, 自動給げ炭機は必須なものになるであろう。

出版者

出雲寺万次郎

巻号頁・発行日

vol.[7],

著者

牧野 英二 白 琮鉉 李 美淑 韓 慈卿 李 京珪 李 秋零 廖 欽彬 張 政遠 李 明輝 彭 文本 近堂 秀 相原 博

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究は、次のような研究成果を挙げた。第一に、日本、韓国、中国・台湾の漢字文化圏におけるカント哲学の翻訳・受容の現状と課題を解明した。第二に、日本、韓国、中国・台湾におけるカント哲学研究の国際的なネットワークを構築することができた。第三に、日本、韓国、中国・台湾におけるカント哲学の翻訳・受容の影響作用史の課題を解明することができた。 最後に、本研究の一部は、すでに『東アジアのカント哲学』に発表された。

著者

植山 正基 功刀 基 一色 俊之 上坂 真

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.32, pp.847-850, 2017-10-28

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一般講演要旨

著者

大原 高秋

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.32, pp.843-846, 2017-10-28

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一般講演要旨

著者

渡部 順一 薄葉 祐子

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.32, pp.839-842, 2017-10-28

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一般講演要旨

著者

是澤 紀子 堀越 哲美

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)

巻号頁・発行日

no.39, pp.145-150, 2004-10-25

参考文献数

15

被引用文献数

4 1

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本研究では、京都市街地を通過する花折断層南部の周辺地域を取り上げ、地震情報としての活断層を含む自然環境の条件と、信仰の場としての神社の立地との関係性を探ることによって、立地場所の地形地質的要素が神社とその周辺における景観の様相に及ぼす影響を把握し、景観整備のための景観形成を評価する指標を探ることを試みた。神社立地の頻度分布において活断層付近の神社は、活断層沿いに分布する様相を呈していることが示された。地形と地質の構成を検討した結果、活断層周辺の神社景観を形成する自然環境の表出は、基盤岩と被覆層という地質条件により区別できる可能性が考えられ、地形的特徴となる断層崖の地質のうち隆起した被覆層は、神社立地と自然環境との関わりを考察する上で、両者のインターフェースかつ指標であると推察される。このような自然環境条件の指標は、その土地固有の自然と文化により構成されるものであり、建造物と一体化した神社の周辺環境すなわち景観を保存整備していく上で重要である。

著者

丹波, 修治

出版者

写