出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[157],

著者

永井 智 桑原 千明

出版者

日本学校メンタルヘルス学会

雑誌

学校メンタルヘルス = Journal of school mental health (ISSN:13445944)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.58-67, 2017

著者

永井 智 桑原 千明

出版者

日本学校メンタルヘルス学会

雑誌

学校メンタルヘルス (ISSN:13445944)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.58-67, 2017

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<p>【問題と目的】ストレスや悩みなどに適切に対処するうえで,援助要請は重要な対処方略の1つである。先行研究では様々な要因が援助要請に影響することが明らかになっているが,パーソナリティ要因と援助要請との関連はほとんど検討されていない。そこで本研究では,成人の愛着が友人に対する援助要請意図に与える影響を検討した。</p><p>【方法】455名の大学生が,援助要請意図,愛着における見捨てられ不安と親密性の回避,悩みの経験,抑うつ,友人サポートを測定する質問紙に回答した。</p><p>【結果】共分散構造分析の結果,見捨てられ不安が,援助要請意図に対して有意な直接効果を示さなかったのに対し,親密性の回避は援助要請意図に対して負の影響を示した。また援助要請意図に対し,見捨てられ不安からは,悩みの経験を媒介した正の間接効果が,親密性の回避からは友人サポートを媒介とした負の間接効果が見られた。</p><p>【考察】愛着を用いて援助要請を説明する場合,説明力は先行研究と比べても高くなっていた。そのため,個人の援助要請を理解する上で愛着に着目することの重要性が示された。</p>

出版者

日経BP社

雑誌

日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)

巻号頁・発行日

no.314, pp.67-69, 2000-03-20

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日本テレコムは4月1日から,IPベースの通信網「PRISM」を使ったIP-VPNサービスを始める。ただ,「網コストが従来の10分の1」というPRISMの特徴が料金に生かされていない。機能面も含め,まだ仮の姿と考えた方が良さそうだ。 PRISMは,日本テレコムが98年末に発表したルーターとWDM(波長分割多重)装置をベースにした基幹網構想である。

著者

辰巳 仁史

出版者

一般社団法人 日本生体医工学会

雑誌

BME (ISSN:09137556)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.16-23, 1998-04-10 (Released:2011-09-21)

参考文献数

13

出版者

日経BP社

雑誌

日経ニューメディア (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1584, 2017-11-06

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通信政策、移動体通信 2017年9月26日に楽天がFREETELのブランド名をもつプラスワン・マーケティング(POM社)の国内MVNO事業を11月1日付で承継することを発表した。POM社は分割会社となり、楽天はPOM社に5.2億円を支払う。 MM総研によれば2017年3月時点でのMVNOのシェアは…

著者

西川 純

出版者

兵庫教育大学

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2002

著者

伊井 稔

出版者

公益社団法人精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.372-374, 1987-03-05

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[6] 四 分冊ノ一 自天保八年至天保十三年,

著者

大原 隆明

出版者

日本植物分類学会

雑誌

分類 (ISSN:13466852)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.7-13, 2017 (Released:2017-10-16)

著者

植木 仰 吉川 沙耶花 鼎 信次郎

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集

巻号頁・発行日

vol.28, 2015

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国際河川流域は,各流域国の間で農業,工業,生活,環境用水をめぐる争い(越境水紛争)の舞台となってきた.多くは流域国同士の話し合いにより解決する努力がなされてきたが,武力行使による軍事衝突が20世紀の間にアフリカと中東にて7件報告されている.人口増加や気候変動により世界規模での将来の水逼迫が深刻化した場合,稀少となった水資源を確保するために,国家間で政治的対立や武力衝突が頻発するリスクは否定できないため,水逼迫と水紛争の関係性を定量的に分析することは大変重要な課題であると言える.そこで,本研究では全球水資源モデルから推定された水逼迫指標を用いた過去の水逼迫状態や考えられる過去の水紛争要因から国際河川流域における越境水紛争生起確率モデルを構築した.構築されたモデルは概ね良好な予測性能を有すると言える結果となった.しかし,モデル構築に関して仮説の設定や説明変数の選出にはまだまだ検討の必要な課題があり,今後も情報収集を進めて,モデルの改良に取り組む予定である.

著者

泉 文明

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷紀要 (ISSN:02890917)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.203-212, 2008-01

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小論は、平成17年度文部科学省科学研究費基盤研究C[東アジアにおける1945年以降の日本語教育の自律と変容に関する調査研究](代表:杏林大学本田弘之教授)に関わる研究の報告である。本プロジェクトは、朝鮮半島と同様に過去に日本によって植民地化され、当地の人々に日本語を国語として強要されてきた台湾と中国の旧満州地域を調査対象地域として、それぞれに共通した要素と、個々の独自性を探ろうとするものである。小生は、その中で、朝鮮半島における日本語教育の史的側面を分担してきたのであるが、過去の継続的な業績としては、(1)日本語を強要された世代から、当時の言語教育とその周辺の実態をインタビューの再録をてがかりとして、その実像に迫ろうとした「戦時下の日本語教育一韓国の場合(1)-」(『龍谷大学国際センター研究年報』、第15号、2006.3)と、(2)1980年代当時に採用された高等学校日本語教科書、全5社(上・下)の計10冊を資料として、その中に現出している語彙リストから文化\習慣などの非言語事項を抜き出し、〈日本的なるもの〉〈韓国的なるもの〉〈その他の国・地域的な要素〉の3種に分類して、当時の日本語教育と日本文化の受容状況を探った「戦後の日本語教育-韓国の1980年代の高校日本語教科書を手がかりに-」(『龍谷大学国際センター研究年報』、第16号、2007.3)とがある。小論は、これらの調査で得た資料を活用しながら、継続発展させようとするものである。1965年に日韓基本条約が締結されるに伴って、韓国では日本語教育が復活した。具体的には高等学校では1973年に第2外国語の選択科目に加えられた。またそれに伴って大学における日本語の教員養成課程の設置が急がれてきた。また、放送通信大学でも、テレビやラジオでも日本語講座は、盛況で韓国の日本語教育は戦中戦後の45年間に及ぶ国語・母語としての姿から、戦後28年間に及ぶ空白期を経て、今日隆盛を見るに至っている。1970年代後半には日本語ブームが起こり、大学の入学試験科目に加えられたりしている。

著者

釜田 聡 許 信恵

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education (ISSN:09158162)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.53-62, 2016

著者

井上 昭洋

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集 日本文化人類学会第48回研究大会 (ISSN:21897964)

巻号頁・発行日

pp.105, 2014 (Released:2014-05-11)

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本発表の目的は、現在のハワイ人主権運動を19世紀後半から現在に至るハワイ人の抵抗の歴史の中に位置づけ、主権運動に内在する問題や困難性を考察することにある。1860年代のキリスト教徒による宗教運動、19世紀末の反併合請願運動、20世紀初頭の民族主義的な政治活動から、1970年代に始まる社会運動、1980年代後半以降の主権運動や先住民の権利を巡る訴訟問題に至るまで概観し、今日の主権運動について考える。

著者

一九 作自画

出版者

[村田屋次郎兵衛]

巻号頁・発行日

1800

著者

Takuma NAKAJIMA Masato YOSHIMI Celimuge WU Tsutomu YOSHINAGA

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE TRANSACTIONS on Information and Systems (ISSN:09168532)

巻号頁・発行日

vol.E100-D, no.12, pp.2847-2856, 2017-12-01

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Cooperative caching is a key technique to reduce rapid growing video-on-demand's traffic by aggregating multiple cache storages. Existing strategies periodically calculate a sub-optimal allocation of the content caches in the network. Although such technique could reduce the generated traffic between servers, it comes with the cost of a large computational overhead. This overhead will be the cause of preventing these caches from following the rapid change in the access pattern. In this paper, we propose a light-weight scheme for cooperative caching by grouping contents and servers with color tags. In our proposal, we associate servers and caches through a color tag, with the aim to increase the effective cache capacity by storing different contents among servers. In addition to the color tags, we propose a novel hybrid caching scheme that divides its storage area into colored LFU (Least Frequently Used) and no-color LRU (Least Recently Used) areas. The colored LFU area stores color-matching contents to increase cache hit rate and no-color LRU area follows rapid changes in access patterns by storing popular contents regardless of their tags. On the top of the proposed architecture, we also present a new routing algorithm that takes benefit of the color tags information to reduce the traffic by fetching cached contents from the nearest server. Evaluation results, using a backbone network topology, showed that our color-tag based caching scheme could achieve a performance close to the sub-optimal one obtained with a genetic algorithm calculation, with only a few seconds of computational overhead. Furthermore, the proposed hybrid caching could limit the degradation of hit rate from 13.9% in conventional non-colored LFU, to only 2.3%, which proves the capability of our scheme to follow rapid insertions of new popular contents. Finally, the color-based routing scheme could reduce the traffic by up to 31.9% when compared with the shortest-path routing.

著者

谷 和麻 堀川 紀孝 王 麟

出版者

公益社団法人 日本鋳造工学会

雑誌

鋳造工学 全国講演大会講演概要集 第170回全国講演大会講演概要集 (ISSN:18805388)

巻号頁・発行日

pp.85, 2017 (Released:2017-11-01)

著者

水谷 淳之介 西田 友久 武藤 睦治 今岡 亮 牧野 真一 伊藤 六郎

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

材料力学部門講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.357-358, 2006

著者

水谷 淳之介 西田 友久 武藤 睦治 今岡 亮 牧野 真一 伊藤 六郎

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

材料力学部門講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.357-358, 2006

著者

松本 邦彦

出版者

北東アジア学会

雑誌

北東アジア地域研究 (ISSN:1882692X)

巻号頁・発行日

no.18, pp.23-34, 2012

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In recent Japan, "multicultural community building" has become an official ideology. For instance, the Ministry of Internal Affairs and Communications has created a promotion plan for multicultural community building and has been promoting such policy practices to all local government entities. On the other hand, starting from "Hate Korea Wave, A Comic (Manga Kenkanryu)," there are louder voices who insist on xenophobia against Korean living in Japan. This paper focuses on the recognition of the history of Japan's colonial occupation in which anti-Korean arguments are based in order to analyze Japanese policies on multicultural community building. The study has led to the following conclusion: In Japan, multicultural community building has been promoted by ignoring the issues of the recognition of history. As foreign workers increase in Japan, xenophobia such as the "Hate Korea" movement will be a threat to such multicultural community building policy practices. People who are attracted to the "Hate Korea Wave" support the concept of Japan's colonial occupation on the ground of a theory of self-responsibility.