著者

丹山青海 [著]

出版者

[ ]

巻号頁・発行日

1872

著者

松原 こずえ

出版者

昭和大学・昭和歯学会

雑誌

Dental Medicine Research (ISSN:18820719)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.258-260, 2011-11-30 (Released:2013-03-19)

被引用文献数

1

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「お口の健康」とは口腔疾患に罹患していない,歯・歯ぐき・舌・粘膜の状況を言う.健康な状態を保つことで,美味しくご飯が食べられ,会話がはずむことなどにもつながる.お口の健康を保つために1番大切なことは毎日行っているブラッシングの習慣である.ブラッシングと一言でいっても方法は様々で,歯の数や並び方などお口の中の環境によっても大きく変わる.今回,歯ブラシの使い方のポイントや注意する点を紹介する.また,家庭でできるお口の機能向上と維持のための健口体操を行う.

著者

石川 衛 岩本 久幸 近藤 優 森 美樹 宮本 康二

出版者

日本腹部救急医学会

雑誌

日本腹部救急医学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.627-630, 2017

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<p>経肛門的直腸異物を2例経験したので報告する。症例1:62歳男性。受診2日前に肛門より異物挿入し,摘出困難を主訴に当院受診。腹部X線検査で骨盤内に円筒状異物を認め,腹部CTでは異物先端は直腸Rs付近に達しており外来での抜去困難なため,脊椎硬膜外麻酔下に手術を施行。手術直前,異物はすでに経肛門的に触診されない部位に移動していたため,開腹して用手的経肛門的に携帯用ガスボンベを除去した。症例2:26歳男性。直腸異物の摘出困難を主訴に当院受診。外来での摘出困難であったため,脊椎硬膜外麻酔下に緊急手術を施行。腹部を愛護的に圧迫しつつ経肛門的にバイブレーターを除去した。直腸異物の摘出にあたっては,なるべく低侵襲な治療が望まれるが,詳細な病歴聴取や画像診断により異物の形体も考慮した適切な治療法を選択する必要がある。</p>

著者

土田泰藏 編

出版者

土田泰藏

巻号頁・発行日

vol.[16], 1800

著者

磯村 直道 藤原 大悟

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.854, pp.17-00013-17-00013, 2017 (Released:2017-10-25)

参考文献数

9

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Flight control system with position compensation applicable to trajectory tracking of agile maneuvers that require an attitude rotation and a reverse of main rotor thrust of single-rotor helicopters is proposed. The outer loop position compensator calculates the desired attitude and rotor thrust which reduce position tracking error by utilizing a kinematics equation established near the reference trajectory. The desired attitude is set using the magnitude of the rotor thrust in the reference trajectory, which enables continuous position feedback compensation based on the fact that the relationship between rotational and translational motion becomes independent as the rotor thrust decrease. To achieve high-bandwidth control of lateral-longitudinal angular rates in the inner loop, two-degree-of-freedom servo system is designed using a linear model with blade flapping motion dynamics. The control system is applied to autonomous control of flip maneuvers which include transition between upright and inverted hovering. The reference trajectory of a flip maneuver is generated as a parameterized simple equation which can be adjusted to the helicopter ability. Simulation and outdoor flight tests of the autonomous flip maneuvers demonstrated the capability of position feedback compensation that reduces position tracking error during out-of-trimmed flight state. This control technique can be extended to various agile flights for quick execution of flight tasks or recovery maneuvers from dangerous state.

著者

許 英姿

出版者

明治大学大学院

雑誌

商学研究論集 (ISSN:1340914X)

巻号頁・発行日

no.24, pp.41-54, 2005

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本稿は、mark-to-market会計を使ったエンロンの粉飾決算事例を検証し、公正価値の性質を解明しようと試みたものである。その考察の結論は以下の通りである。エンロンは、mark-to-market会計を利用することによって、取引の完成を待たずに、契約を現在市場価値で評価し、それに基づいて売上を計上していた。取引市場で参考にできる現在市場価値がない場合には、エンロン自身の見積もりによって計算される。エンロンの2000年度の利益の半分ぐらいが未実現利益である。現在市場価値の見積もりは、エンロンがコンピューターモデルなどを使い、「mark-to-model」法で予測していた。このような算式(モデル)から生まれる売上および未実現利益は、「架空の売上および利益」といえる。

著者

ワグナー 著

出版者

日本青年館

巻号頁・発行日

1924

著者

西岡 敏郎

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.71, pp.53-72, 2000-03

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戦後日本社会の構造を規定したと考えられるいくつかの要素に、「農地改革」、「高度成長」、「都市化」という現象がある。これらのキーワードを結ぶ視点として、「宅地行政」をとりあげ、とくに高度成長期に、どのような宅地行政が行われたのかを考察することが本稿の課題である。ここで「宅地行政」は、この時期に建設省が所管していた土地行政、特に住宅地に関する行政を主たる対象として論じる。戦後の宅地行政において、戦災復興期における住宅難への緊急的な対応が一段落したあと、1955 (昭和30) 年頃から始まった高度成長期における主要な課題は、第一に、住宅用地・工業用地の需要と供給の不均衡から生じる問題、第二に、道路、鉄道、港湾などのインフラ設備に必要な公共用地の取得に関する問題に集約されるだろう。1960 (昭和35) 年、建設省による「宅地総合対策」は、これらの課題に取り組む方針を示した。そして、この方針は、建設省が設置した宅地関連の審議会の議論を経て、数々の答申となり、多くが法制化された。しかし、これらの対策の実現にもかかわらず、1965(昭和40) 年をピークに最初の地価高騰が起こる。佐藤内閣は、「社会資本開発」の推進を標携し、土地問題が政策課題の舞台に上る。建設省を軸に、政府レベルの協議会が開催され(1965年第1団地価対策閣僚協議会)、宅地供給の増加を中心とした政策から、土地利用規制、税制、金融政策との連携が模索されることになる。こうした政策の模索と遂行にもかかわらず、オイル・ショック前後には再び地価が高騰した。高度成長期に、あるいはさらに遡って戦争直後に、都市計画を中心とする宅地政策を確立させておくべきだったという見方があり、それ自体は正しいだろう。しかし、なぜそうしたあるべき政策が実行されず、他の政策が採られたのかという問いに答えることは、容易ではない。実効性のある宅地政策の実現可能な程度は、土地という財がその社会においてどのような意味を持っているのかに依存する。急激な都市化と高度成長により大きく変貌しつつあった戦後日本において、歴史的に政治資源と切り離された「土地」という財に対する政策を確立するために、十分な経験や「専門」能力がどの程度蓄積されていたのか。戦後の宅地行政を振り返る背景には、このような問題関心がある。There are several key factors such as Agricultural Land Revolution, Economic High-growth and Urbanization that form a basic structure of after-war Japan. Land policy is a key word to consider of those factors. The purpose of this paper is to review the land policy provided by the Ministry of Construction during the high-growth period in Japan. In the period two main subjects to be tackled in the land policy are identified. First, strong demand and weak supply of residential and industrial land brought a lot of problems. Second, there were difficulties on acquirement of public land for infrastructure such as highway-road and railway. In 1960, the Ministry published a General Land Policy, or Takuchi Sogo Taisaku. Based on this Policy, the Ministry asked the Land Policy Committee to discuss several specific topics related to the policy. As a result, lots of Acts were legislated to solve land problems. Between 1964 and 1965, however,land price in Japan rose up dramatically. Prime Minister Eisaku Sato and his cabinet raised a concept of Social Asset Development, Shakai Shihon Kaihatsu, by which they put land problems into political arena. They held a Cabinet Council on Policy on Land Price in 1965. The importance of policy mixture of land use control , land tax and finance policy was focused since then, while the growth of land supply was the core of land policies. Again, in spite of these efforts, land price grew up violently around 1970 to make people believe land price myth. Some criticised the policies by saying that they should have established a land policy of which priority is on land use control in the 1960's or even before. This is correct in a sense, but is it not easy to answer the question; Why did they choose those and not others? To how much degree the land policy is effective depends on the significance of land asset in each country. In Japan, where land had not been identified as political-power resources,it would be reasonable to think that experience and professional knowledge of effective land policy should be limited.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[14] 嘉永五壬子年正月より 奉竹村慈左衛門,

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.599, pp.74-79, 2004-05-03

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ミツカンは今年2月末、ERPパッケージ(統合業務パッケージ)を使った基幹系システムの再構築プロジェクトを完了した。同社にとって過去最大の50億円を投じたプロジェクトは、コストが当初予算の1.5倍に跳ね上がり、核となる機能の開発からベンダーが手を引くなど難問にぶつかった。それでもメンバーはねばり強く作業を進め、約4年がかりで新システムの全面稼働にこぎ着けた。

著者

陶齋尚古老人 誌

出版者

須原屋市兵衛

巻号頁・発行日

vol.[3], 1791

著者

原田 正純

出版者

廃棄物学会

雑誌

C & G = シー&ジイ : 廃棄物学会誌市民編集 (ISSN:09170855)

巻号頁・発行日

no.9, pp.18-25, 2005-03-31

参考文献数

20

著者

田中 雅章 神田 あづさ 内田 あや

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第14回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.77-82, 2017 (Released:2017-11-01)

参考文献数

3

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一部の高等教育機関では電子教科書の導入が始まりつつある。筆者が所属する学園の看護師養成課程では平成27年より電子書籍配信サービス(以降、配信サービス)を導入した。平成27年は50冊中39冊の電子教科書の運用を開始した。平成28年には電子教材の運用を開始した。配信サービスを利用するには、専用アプリをタブレットへインストールする必要がある。配信データをダウンロードすることで、電子書籍や電子教材を利用することができる。利用者である学生はすでに高校生の時からスマートフォンを所有しており、電子書籍の小説や漫画を読む環境に慣れている。本稿は、高校生の時からスマートフォンを使い慣れている学生の配信サービスの評価を報告する。あわせて、電子書籍の将来を考察する。

著者

葛西 賢太

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.90, no.2, pp.3-27, 2016

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<p>依存症は、食のあり方の異常が、生き方や人間関係、人としての責任能力の上での問題として現れることが多い病理である。薬物依存からの回復を目指す仏教的なアプローチを検討する。米国の瞑想指導者ノア・レヴァインは、青少年時代の非行・犯罪と薬物・アルコールの濫用から回復するため、キリスト教の儀式から学んだ依存症回復プログラム「十二のステップ」と、仏教瞑想とを学び、両者を統合するプログラムを工夫、彼同様に苦しむ若者に瞑想を伝える努力を払っている。人としての困難に向き合わず困難を避け麻痺させる行為(薬物使用)の反復が依存とみる。依存は仏教でいう苦であり、仏教の三宝(仏—現実と向き合う仏の智慧、法—十二のステップや四諦八正道、僧—回復を目指す共同体)への帰依(尊重)が回復への道であると説く。パンクロック音楽を愛好する彼は、既存の価値観を問いなおす仏教とパンクロックとの間に共通点も見いだしている。</p>

著者

吉野 知義 菊地 高志 白幡 恵子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第14回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.73-76, 2017 (Released:2017-11-01)

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図書館の利用状況を測る指標としては入館者数や貸出冊数が一般的に使用されているが、いずれも1年間の合計の数値であり、図書館における個々の取り組みや活動による効果測定の指標とすることはできない。 大学図書館で実施している各種のガイダンス(講習会)やイベントなどの活動が実際の図書館や電子資料の利用にどのように反映されるのか、個々の活動の成果を評価できる材料とする必要もあると考えられる。 本発表では、学部1年生前期の必修科目「基礎演習」において全クラスで実施しているガイダンス「文献検索案内」の大幅な内容刷新が、入館者数や各種電子資料の利用状況へ与える影響について利用統計を分析し検証した結果を報告する。

著者

諏訪部 仁 上野 智尚 石川 憲一

出版者

The Japan Society for Abrasive Technology

雑誌

砥粒加工学会誌 (ISSN:09142703)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.278-283, 2011

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マルチワイヤソー方式とは,極細のワイヤ工具とスラリー(砥粒と加工液の懸濁液)を用いて硬脆材料をウエハ状に切断する加工法である.従来,本方式では砥粒としてGC砥粒を用いることによって,半導体の基板材料となるシリコンの切断等に用いられてきた.しかし,近年ではLEDの普及に伴いシリコンよりも高硬度であるサファイアインゴットの切断への適用が検討されている.そのため,GC砥粒よりも高硬度であるダイヤモンド砥粒を用いたスライシング加工が検討されている.そこで,本研究ではダイヤモンドスラリーの基礎的な加工特性を明らかにする目的で,工作物としてソーダガラスを用いて切断加工を行い,粘度や砥粒沈降性などのスラリーの性質や砥粒形状が加工特性に及ぼす影響について検討を行った.その結果,砥粒が沈降しやすいベースオイルや切断性の優れた砥粒を用いることによって,ウエハの表面性状は向上することが明らかとなった.

著者

高石 静代 朝倉 和子 上野 亮磨 左右内 敏浩 都築 泉 出口 哲也 渡邉 薫

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第14回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.27-33, 2017 (Released:2017-11-01)

参考文献数

3

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新製品・新事業探索は、企業が持続的な成長をしていく上で必要な取り組みであり、様々な方法が提案・実践されている。本研究では、新しい手法として段階的発想法を考案し、その適用について検討した。段階的発想法とは、共出語を用いてキーワードを段階的につなげて、新製品・新事業につながる発想を広げていく方法である。 従来より、コア技術のキーワードを用いて特許文献を絞り込み、作成した集合を分析して新製品・新事業を探索する方法が知られているが、段階的発想法は、この従来法よりも発想を飛躍でき、広い範囲で新製品・新事業を探索できるものと期待される。 本研究では、実在するK社のコア技術であるマイクロレンズを題材に、特許、学術文献、新聞、ソーシャルメディア、ウェブ情報から段階的発想法を用いて新製品・新事業の探索を試みた。その結果から、情報源による違い、従来法と段階的発想法との違いや有用性を考察した。

著者

法宗 布美子 大久保 三四朗 大森 照夫 木下 光博 酒本 裕明 杉山 典正 都築 涼香 西田 彩子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第14回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.21-26, 2017 (Released:2017-11-01)

参考文献数

3

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本研究では, 知育玩具にAR(拡張現実)技術を適用したAR知育玩具について, ITベンチャー企業がビジネスモデル主導で新規事業を創出することを想定し, ①事業アイデアが市場視点からビジネスシーズとなり得るかの判断, 及び②具体的な製品の提案を行った. ①について, ARの市場, 知育玩具の市場がそれぞれ拡大傾向にあること, また, 両者を組合せた場合に相乗効果が見込まれることから, AR知育玩具市場の有望性が確認された. ②について, テキストマイニング・トピックモデル分析を用いて, 全体を概観するマクロ分析からセミマクロ分析へ, さらにはミクロ分析へと展開する新たな手法を試みた. その他, ブログを対象としたニーズ分析などを行い, AR知育玩具と親和性の高い要素として, 「積み木」, 「英語学習」, 「Tangible Interface」に着目した. これらの要素をもとに, 「積み木を用いた Tangible Interface 型の幼児向け英語学習玩具」を提案した.

著者

加我 由佳里 内田 直樹 土田 哲平 室谷 好美

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第14回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.13-19, 2017 (Released:2017-11-01)

参考文献数

5

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技術的にコモディティ化した事業領域においては、技術によってもたらされる機能的価値以外の付加価値で勝負することが重要である。そして、自社製品の知財ステージがどの段階にあるかを評価した上で、知財戦略を立てることが肝要である旨提唱されている[1]。 本研究では、付加価値で勝負する戦略における、技術だけでは得られない付加価値としての「感性価値」に着目した。そして、「デザイン」の観点から「感性価値」を向上させることによって技術のコモディティ化が解消され得るか、という仮説に基づき、グッドデザイン賞の受賞歴に基づいて特定した家電製品の特許情報および口コミ情報を分析した。 その結果から、「感性価値」が高い製品が市場に与える影響について考察する。また、よい "デザイン" がなされているか否かを判断する「デザインのコモディティ度」を考慮し、感性価値が問われる時代における新たな事業戦略・知財戦略の1つの考え方を提案する。

著者

瀬戸 真由美 正原 和幸 鈴木 亮典 渕上 和幸 望月 聖子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第14回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.7-12, 2017 (Released:2017-11-01)

参考文献数

7

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企業の企画担当者が、経営層に対して新規事業を提案するにあたり、他社の新規事業参入事例をベンチマーク分析することを想定した。「他社の新規事業参入」として、N社の核酸医薬事業への参入を取り上げ、該事例の自社分析(N社分析)、環境分析および技術分析から、新規事業提案のための分析手法の一形態について提案する。