著者

[紫式部] [著]

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[24], 1600

著者

Kevin M. Carroll Kimitake Sato George K. Beckham Travis Triplett N. Cameron V. Griggs Michael H. Stone

出版者

Active Aging Research Center

雑誌

Journal of Trainology (ISSN:21865264)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.9-12, 2017-01-26 (Released:2017-04-25)

参考文献数

16

被引用文献数

6

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Objectives: The purpose of this study was to examine the relationship of velocities in the back squat between one repetition maximum (1RM) and submaximally loaded repetition maximum (RM) conditions, specifically in regard to what has been described as the minimal velocity threshold (MVT). The MVT describes a minimum concentric velocity that an individual must reach or surpass in order to successfully complete a repetition. Design: To test the presence of a MVT, participants were tested for 1RM and RM back squat ability. The mean concentric veloci ties (MCV) of the last successful repetition of each condition were then compared. Methods: Fourteen male participants familiar with the back squat volunteered to participate in the current study (age = 25.0 y ± 2.6, height = 178.9 cm ± 8.1, body mass = 88.2 kg ± 15.8). The mean concentric velocity (MCV) during the last successful repetition from each testing condition was considered for the comparison. Results: Results indicated a non-significant negative relationship of MCV between the 1RM and RM conditions (r = -0.135), no statistical difference between testing conditions (p = 0.266), with a small-to-moderate effect size (d = 0.468). Conclusions: The results of this study suggest that MVT should be further investigated to enhance its use in the practical setting. Additionally, coaches considering using a velocity-based approach for testing athletes should use data from either 1RM or RM conditions, but not both interchangeably. Coaches should be cautious when considering group averages or comparing velocity data between athletes, which may not be appropriate based on our results.

著者

安田 和弘 樋口 貴広 今中 國泰

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.24, no.6, pp.803-806, 2009-12-20

参考文献数

13

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〔目的〕本研究の目的は,身体状況の顕在化を促す運動が,その後の姿勢制御課題に与える影響を検討することであった。〔対象〕実験参加者は,健常成人10名であった(平均年齢25.6±6.29歳)〔方法〕両脚立位課題(低難易度条件;実験1),片脚立位課題(中難易度条件;実験2),片脚立位不安定板課題(高難易度条件;実験3)の3種類の姿勢制御課題にて効果を検証した。椅子坐位の閉眼にて四肢,体幹の自動介助運動に意識を向けることで身体状況を顕在化し,介入の前後に身体動揺を測定した。〔結果〕片脚立位課題と片脚不安定板課題では姿勢動揺が減少したが,両脚立位課題では変化が見られなかった。〔結語〕一連の結果から,課題前の身体状況の顕在化を促す運動は,難易度の高い姿勢制御課題の姿勢動揺を減少させ得る可能性が示唆された。<br>

著者

福田 真嗣

出版者

JAPAN BIFIDUS FOUNDATION

雑誌

腸内細菌学雑誌 (ISSN:13430882)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.145-155, 2015

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メタボロゲノミクス(Metabologenomics)とは,代謝物質を網羅的に解析するメタボロミクス(Metabolomics)と,腸内細菌叢遺伝子を網羅的に解析するメタゲノミクス(Metagenomics)とを組み合わせた研究アプローチである.われわれの腸管内には多種多様な腸内細菌が生息しており,それら腸内細菌叢が宿主腸管細胞と相互作用することで異種生物で構成される複雑な腸内生態系,すなわち腸内エコシステムを形成している.腸内エコシステムの恒常性を維持することがヒトの健康維持・増進に大きく寄与していることが近年明らかになりつつあるが,逆に腸内細菌叢のバランスが崩れることで腸内エコシステムが大きく乱れると,大腸がんや炎症性腸疾患といった腸管関連疾患のみならず,自己免疫疾患や代謝疾患といった全身性の疾患につながることも報告されている.したがって,腸内細菌叢を異種生物で構成される一つの臓器として捉え,その機能を理解し制御することが,疾患予防・健康維持における新たなストラテジーとして重要と考えられる.近年,特に腸内細菌叢のメタゲノム解析やメタトランスクリプトーム解析により,個々人の腸内細菌叢遺伝子地図や推定される遺伝子機能に関する研究は盛んに行われている.しかし,腸内細菌叢による宿主への直接的な作用を理解する上で重要なカギを握るのは,腸内細菌叢から産生される種々の代謝物質と考えられる.本稿では,腸内細菌叢由来代謝物質が宿主の健康状態にどのように影響しているのかについて,メタボロミクスによる全容理解に向けた近年の取り組みについて紹介するとともに,腸内細菌叢変動とも組み合わせたメタボロゲノミクスの有用性についても議論する.<br>

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.579, pp.56-62, 2013-11-11

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リニア中央新幹線の土木工事は、トンネル工事が中心だ。ここには、大きな難所やこれから解決を図っていかなければならない項目がある。 難所の代表例が南アルプスを横断する甲府盆地から長野県飯田市南部付近までの計51kmのトンネル区間だ。

著者

佐々木 祥 渡邉 誠 奥山 夕子 登立 奈美 木下 恵子 寺西 利生 園田 茂

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Bb0533-Bb0533, 2012

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【はじめに、目的】 2006年度診療報酬改定により、回復期リハビリテーション病棟における訓練単位数の1日上限が9単位に引き上げられた。我々は回復期リハビリテーション病棟の脳卒中患者において、診療報酬改定前の2005年度より、改定後の2008年度の方がADL改善効果が高いことを示してきた。これらの報告はFunctional Independence Measure運動項目(FIM-M)の総得点での比較であるが、FIM-Mは項目毎に難易度が異なることが報告されており、それによる訓練効果も一様でないことが予測される。そこで、今回我々は脳卒中片麻痺患者の訓練量増加がFIM-M各項目に与える影響について検討したので報告する。【方法】 対象は当院回復期リハビリ病棟に入・退棟した60歳以上の初発脳卒中片麻痺患者のうち保険診療上の訓練量が1日上限6単位であった2005年4月1日から2006年3月31日までの211例と、1日上限9単位であった2008年4月1日から2009年8月31日までの304例である。入棟期間中の1日平均訓練単位数を算出し、STを除くPTとOTの単位数が5から6単位であった1日上限6単位の症例を6単位群、7から9単位であった1日上限9単位の症例を9単位群とした。発症から当院入棟までの期間が60日以内、訓練に支障をきたす重篤な併存症がなく入棟中に急変増悪しなかった患者に限定し、最終的な対象者は6単位群73例、9単位群76例であった。性別は6単位群で男性46名、女性27名、9単位群で男性38名、9女性38名であった。原疾患は6単位群で脳梗塞39名、脳出血34名、9単位群で脳梗塞41名、脳出血27名であった。年齢、発症後期間、在棟日数、FIM-M項目毎の入・退棟時得点、FIM-M項目毎の退棟時得点から入棟時得点を引いた値(FIM-M利得)を2群間で比較した。統計は年齢、発症後期間、在棟日数にはt検定を、各項目の入・退棟時FIM-M得点とFIM-M利得にはマン・ホイットニーU検定を、性別、原疾患にはカイ2乗検定を使用した。有意水準はp<0.05とした。【倫理的配慮、説明と同意】 患者情報の学術的使用に関する同意は入院時に書面で確認した。【結果】 6単位群、9単位群の順に年齢71.7±6.3歳、70.6±6.5歳、発症後期間33.5±12.1日、31.9±13.0日、在棟日数60.9±26.8日、61.2±26.6日であり、2群間の差は認めなかった。各項目の入棟時得点は移乗(浴槽・シャワー)で9単位群の方が有意に高かったが、他の項目では差がみられなかった。退棟時得点は食事と階段で差がみられなかったが、他の項目では9単位群の方が有意に高かった。各項目のFIM-M利得は排尿・排便コントロールでは差はみられなかったが、その他の項目では9単位群の方が有意に高かった。【考察】 本研究では、脳卒中片麻痺患者の訓練量増加によるFIM-M項目別の改善効果を検討した。川原ら(2011)は訓練量を増加することでFIM-Mを改善させると報告している。今回のFIM-M項目別検討においても、訓練量を増加した方が全体的にFIM-Mは改善する傾向を示しており、特に4項目以外(食事、排尿・排便コントロール、階段)の項目で高い改善を示した。辻ら(1996)は脳卒中障害者のFIM-Mの自立度は排尿・排便コントロール、食事で高く、階段で低いと報告している。今回、食事の退棟時得点、排尿・排便コントロールのFIM-M利得で有意差がみられなかった理由として、FIM-M項目の中では比較的低難易度で自立しやすい項目であり天井効果が働いたことが挙げられる。階段の退棟時得点で有意差がみられなかった理由として、階段は入院時から平均得点が低く、FIM-M項目の中で高難易度であることから、床効果が働いたのであろう。以上より、訓練量増加はFIM-M各項目を全体的に改善させることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】 今回の研究により、理学・作業療法の訓練量増加がどのADL項目に影響を及ぼすか検証することができた。今後はどの訓練内容が効果的であったかなど、質的な検討が必要である。

著者

清呉省蘭輯

出版者

呉氏聽彝堂刊

巻号頁・発行日

vol.石集第11册, 1000

著者

梅原 博行

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.42-42, 2006 (Released:2006-07-28)

参考文献数

19

被引用文献数

6 5

著者

早川 麻里

出版者

日本幼稚園協会

雑誌

幼児の教育

巻号頁・発行日

vol.97, no.9, pp.50-53, 1998-09-01

著者

深谷 達史 戸部 栄子 立見 康彦

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 = The Japanese journal of educational psychology (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.414-428, 2017-09

著者

金田 茂裕

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 = The Japanese journal of educational psychology (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.388-400, 2017-09

著者

山路 茜

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 = The Japanese journal of educational psychology (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.401-413, 2017-09

著者

森永 康子 坂田 桐子 古川 善也 福留 広大

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 = The Japanese journal of educational psychology (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.375-386, 2017-09

著者

溝川 藍 子安 増生

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 = The Japanese journal of educational psychology (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.361-374, 2017-09

著者

伊藤圭介 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[6],

著者

伊丹市立美術館 町田市立国際版画美術館編

出版者

町田市立国際版画美術館

巻号頁・発行日

2003

著者

Yuki G. Baba Hiraku Yoshitake

出版者

日本蜘蛛学会

雑誌

Acta Arachnologica (ISSN:00015202)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.39-41, 2016-08-31 (Released:2016-11-02)

参考文献数

10

被引用文献数

1

著者

齊藤 弘通

出版者

法政大学地域研究センター

雑誌

地域イノベーション (ISSN:18833934)

巻号頁・発行日

no.3, pp.35-43, 2010

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近年、地域に埋もれている様々な資源を学習のための資源として活用し、学習プログラムを開発・提供する地域密着型の「生涯学習大学」が設立・運営されている。東京・渋谷を拠点に活動を展開し、渋谷の街全体をキャンパスにして生涯学習事業を行う「シブヤ大学」はその代表的事例である。本稿ではこの「シブヤ大学」を事例として取り上げ、「シブヤ大学」のコンセプトやその取り組み内容を紹介するとともに、その活動が地域行政による従来の社会教育・生涯学習事業とどのような点で異なるのか、について検討を行った。また、主な参加者は「女性」、「高齢者」、「無職者」にとどまり、有職者にとって有効な学びの場として機能していないとされる地域行政による従来の社会教育事業に対し、「シブヤ大学」では、会社員が参加者の 59%を占めるなど、有職者の学びの場として機能しているほか、ほとんどの講座が募集後すぐに定員に達し、抽選になってしまうなど、有職者の学習ニーズに合致した学習プログラムが企画・提供されている。そこで、本稿では高い人気を誇る「シブヤ大学」の学習プログラムはその編成原理においてどのような特徴を持つのか、についても「学習論」の視点から検討を行った。最後に、こうした「シブヤ大学」のような取り組みを促進するために、ネットワーク型行政の観点から地域行政体が行うべき生涯学習支援の課題を論じた。Recently, community-based lifelong learning universities have been established and managed to utilize various hidden resources in local communities for educational purposes and to develop and provide learning programs. SHIBUYA UNIVERSITY NETWORK, which conducts lifelong learning activities using the whole town of Shibuya, Tokyo, as the campus, is a representative example. This paper selects this SHIBUYA UNIVERSITY NETWORK as the subject to introduce its concept and efforts as well as examine how their activities are different from the conventional social educational projects by local administrative governments. The existing social educational projects are often criticized as not effective places of learning for working people. Meanwhile, SHIBUYA UNIVERSITY NETWORK functions well as a place of learning for corporate workers since they occupy 59% of the total participants. SHIBUYA UNIVERSITY NETWORK plans and provides learning programs suitable for the needs of company employees and executives so that in most of the courses, the enrollment is immediately filled soon after the announcement and a lottery is used to determine the participants due to excessive applicants. This paper also studied what kind of characteristics the learning programs of this highly popular educational system has in its curriculum principles, from the standpoint of the learning theory. Lastly, the paper discussed challenges in thelifelong learning support that the regional government should provide from the aspect of networking type administration, in order to encourage efforts like SHIBUYA UNIVERSITY NETWORK.

著者

梅蝶楼国貞

出版者

蔦屋吉蔵

雑誌

あづまにしき絵集

巻号頁・発行日

1857

著者

川畑 正大 厚主 健一

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.327-331, 1978-04-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

3