著者

太田 勇夫 鳥井 秀一

出版者

日本茶業学会

雑誌

茶業研究報告 (ISSN:03666190)

巻号頁・発行日

vol.1960, no.15, pp.77-80, 1960-06-30 (Released:2009-07-31)

参考文献数

4

---

以上の実験の結果から,この方法がカフエインの微量定量法として実施できることがわかつたので,その操作法を次に述べる。茶葉粉末0.5gを小型蒸発皿にとり,5%炭酸ナトリウム溶液0.5mlを加えて潤し,1時間放置後,前報の抽出器に移し,クロロホルムを加えて2~3時間抽出する。この抽出液を25mlに定容して試料液液とする。泳動口紙はあらかじめホウ酸ナトリウム溶液でしめし,600Vで5~10分間電流を通しておく,一たん電流を止めてから,前記試料溶液の0.05~0.1mlを原点からあまり広がらないように付けて3時間泳動を行なう。泳動を終つた口紙は乾燥(あまり高温にしない)し,暗所で紫外線を照射して暗点を検出し,その位置に鉛筆で印をつけておく,その前後約3cm幅の口紙を図4のような形に切り,脱脂綿を詰めたガラス管のサイフォンに連結し,温水で毎分1滴の速度で抽出して5mlに定容する。この溶液の272.5mμと305mμの吸光度を光電分光光度計で測つて,305mμの吸光度から口紙の不純物による272,5mμの吸光度を(2)式で算出して可検液の272.5mμの吸光度から差し引く。この値はカフェインに基づく吸光度になるから,これを(2)式に代入すれば可検液のカフェイン濃度がppmとして求められ,これを茶葉の乾物%に換算する。この方法はカフェイン量で10~40μg,試料溶液で0.05~0,1mlという微量で定量でき,操作時間も現行法とほほ同じくらいで,労力はずつと少なくてすむから,カフェインの微量定量法として推獎できる。ただ口紙に滴下する可検液量が0.05~0.1mlという小量であるため,精密なミクロピペットと正確な技術が要望される。現行法に比べ,ときに変異係数の大きくでるのはおもにこの点GC原因するのではないかと思われる。なお今後クロロホルムによる茶葉からの抽出液を5~10mlに定容できるようにすれば,茶葉1枚程度の試料で定量も可能と思われる。終わりに,紫外線フィルターを分与下さつた,理化学研究所,岩瀬研究室に厚くお礼を申し上げる。

著者

SHIBATA Tomoatsu KODAMA Mitsuru Suzuki Jun

出版者

東北大学大学院経済学研究科

雑誌

DSSR Discussion Papers

巻号頁・発行日

no.65, pp.1-27, 2017-02

著者

新保 史生

出版者

医歯薬出版

雑誌

医学のあゆみ (ISSN:00392359)

巻号頁・発行日

vol.259, no.7, pp.787-791, 2016-11-12

著者

Yoshitsugu OHNUKI Takumi KONDO Hiroshi KUROSAWA

出版者

日本組織培養学会

雑誌

組織培養研究 (ISSN:09123636)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.21-29, 2017 (Released:2017-05-24)

参考文献数

21

---

Rho-associated protein kinase (ROCK) inhibitor, Y-27632, is an indispensable chemical molecule to maintain the viability of single-dissociated human induced pluripotent stem cells (hiPSCs) and to form cell aggregates in floating cultures. In this study, we investigated the effect of Y-27632 on the cardiac differentiation of the cell aggregates of hiPS cell line, 201B7. When Y-27632 was not added to the floating culture, the dissociated hiPSCs died and no cell aggregates were formed. The presence of greater than 10 μM Y-27632 was required to form spherical cell aggregates from the dissociated hiPSCs. However, Y-27632 used in the floating culture of the dissociated hiPSCs to form cell aggregates exhibited an inhibitory effect on cardiac differentiation in the adherent culture of cell aggregates. When 30 μM Y-27632 was added to the floating cultures, the extensibility of outgrowth from the cell aggregates was relatively lowered, and the initial time of contraction (the generation of beating cardiomyocytes) was markedly delayed in the adherent cultures. Moreover, the expression levels of the early cardiac differentiation-related genes of NKX2.5 and TNNT2 were decreased with increasing Y-27632 concentration. These results indicate that Y-27632 applied to the floating cultures for cell aggregate formation adversely affected the early cardiac differentiation in the following adherent cultures, although there was no influence on the final cardiac differentiation levels.

著者

星野 裕紀子

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.43, pp.S3-3, 2016

---

平成25年6月に閣議決定された日本再興戦略において国民の健康長寿の延伸がテーマの一つとして示された。これを受けて、健康・医療戦略(平成25年6月14日内閣官房長官・厚生労働大臣・関係大臣申合せ、平成27年7月閣議決定)ではその具体策としてPMDA自らが臨床データ等を活用して解析や研究を推進すべき旨が述べられている。このような状況の下、PMDAでは平成25年9月に次世代審査・相談体制準備室を設置し、電子データを利用した審査のパイロット(臨床試験成績に限る)を開始すると共に関連通知等の整備を経て、本年10月より、医薬品の承認申請時には原則として臨床試験成績については電子データの提出が求められることとなった。この電子データはCDISC(Clinical Data Interchange Standards Consortium)の規格(以下、「CDISC標準」)への準拠が求められており、標準化された電子データの利用による審査の効率化や高度化、Modeling & Simulationを活用した品目横断的な検討等により、患者数が少なくデータの集積が困難な希少疾病医薬品等の開発促進が期待されている。<br>一方、将来的には、非臨床試験成績に関しても承認申請時にPMDAへの電子データ提出を求める方向であり、具体的な検討を開始したところである。検討に際しては、国内での臨床試験電子データの受入れ状況や、既にNDA申請等に際してCDISC標準に準拠した電子データの提出を非臨床試験に関しても義務化することを決定している米国の状況等に留意しつつ、その活用方針について議論する必要がある。<br>本講演では前述の点を踏まえ、日本における非臨床申請電子データの利用とその展望について述べたい。

著者

上原 信之 黒川 一郎 広瀬 崇興 熊本 悦明

出版者

Japanese Society of Environmental Infections

雑誌

環境感染 (ISSN:09183337)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.6-11, 1994

---

MRSAおよび緑膿菌による院内感染は, 院内環境や医療従事者の手指を介しての交差感染であることが大きな要因であると指摘されている. 今回, 我々は実際の病棟環境において, 水拭き, 0.1%次亜塩素酸ソーダ液, 0.5%テゴー51液およびアクア酸化水などにより床の清拭・消毒を行い, 約2時間後のMRSAおよび緑膿菌に対しての除菌効果について検討した.<BR>MRSAについては, 各消毒液およびアクア酸化水ともに持続的な除菌効果は認められなかった. これらの結果から, 特にMRSAの床からの除菌は保菌患者がいる限り, 消毒薬を用いても困難であることが判明したことから, 通常の手洗いなどの徹底により環境の汚染菌を易感染患者に接触交差感染させないことが重要であることが再確認された. また, 緑膿菌は乾燥した病棟床からはほとんど検出されなかった.

著者

中野 拓治

出版者

日本陸水学会

雑誌

陸水学雑誌 (ISSN:00215104)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.217-222, 2016 (Released:2017-05-30)

著者

西田 睦

出版者

日本陸水学会

雑誌

陸水学雑誌 (ISSN:00215104)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.211-216, 2016 (Released:2017-05-30)

参考文献数

31

著者

西本 美彦

出版者

JAPANISCHE GESELLSCHAFT FUER GERMANISTIK

雑誌

ドイツ文学 (ISSN:03872831)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.20-29, 1985-03-01 (Released:2008-03-28)

参考文献数

4

---

Die sogenannten Modalverben, die in den germanischen Sprachen hoch entwickelt sind, waren in den bisherigen historischen Untersuchungen nur als dem Germanischen eigene Präterito-präsentia Gegenstand des etymologischen Interesses. Jedoch auf die Frage, warum das Germanische die Entstehung dieser Verben benötigte, und warum die meisten Modalverben präterito-präsentisch sind, wurde bisher keine eingehende Untersuchung unternommen.Auf Grund der Annahme, daß die Herausbildung der Modalverben keine Folge der zufälligen Erstarrung der perfektischen Bedeutung solcher Verben, sondern die Folge der sprachsystematischen Notwendigkeit im Germanischen sei, versucht der Verfasser anhand der Beispiele aus dem Griechischen, Latein, Gotischen, Althochdeutschen und Mittelhoch-deutschen die Modalverben mit den ihnen semantisch nahestehenden grammatischen Kategorien, Optativ und Konjunktiv, in Beziehung zu setzen.Es stellte sich dabei heraus, daß die Modalverben in den genannten Sprachen besonders in den späteren Perioden, wo das Modussystem in Verwirrung geriet, oft als eines der neuen den Optativ bzw. Konjunktiv ergänzenden Ausdrucksmittel bevorzugt wurden.Und so vermutet der Verfasser, daß der eigentliche Grund der Herausbildung der Modalverben darin zu suchen sei, daß diese Verben am Anfang die durch die Verwirrung des Modussystems hervorgerufenen Funktionslücken füllen sollten oder die dadurch gleichfalls entstandene Bedeutungsverschwommenheit nachdrücklich beseitigen sollten.Was die formelle Eigentümlichkeit der Modalverben betrifft, geht der Verfasser zunächst von der Tatsache aus, daß der Indikativ präteriti einfacher Verben und auch Verben mit modaler Bedeutung in den klassischen Sprachen als Mittel des Ausdrucks der Irrealität in der Vergangenheit angewendet wurde, um ihn von der irrealen Gegenwart durch den Optativ zu unterscheiden. Der präteritale Indikativ in dieser Anwendung wurde später fähig, auch die Irrealität der Gegenwart auszudrücken.Da die gleiche Erscheinung auch in den germanischen Sprachen zu beobachten ist, wird angedeutet, daß die präterito-präsentische Form der germanischen Modalverben nicht unbedingt aus der perfektischen Bedeutung abgeleitet werden muß, sondern daß auch eine andere Erklärung möglich ist, nämlich die der irrealen Anwendung des präteritalen Indikativs.

著者

岡野 訓尚

出版者

東京工業大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2012

---

本研究の目的は, マルチエージェント系を含む通信が中心的な役割を果たす制御糸を対象に, 通信路を介して伝達される情報や, 制御対象の動特性を表すモデルに不確実性がある場合を想定し, これらの不確実性がシステムの挙動に及ぼす影響を理論的に解析することである. 昨年度までに, システムの安定化(または合意)を達成するために必要/十分な通信ビット数と通信障害の発生確率の限界を導出し, これらの安定化限界が不確実性によってどう変動するかを明らかにした. 本年度の主な成果は以下の2点となる.(1)昨年度に構築したシステムモデルを, より一般的な枠組みに拡張し現実的な問題設定に近づけた. 具体的には, 制御対象のモデルについて, これまで既知としていたアクチュエータ側のパラメータにも不確かさがある場合を扱えるようになった, さらに, 通信される情報の不確実性についても, ある期間に集中的に通信障害が発生する場合を表現できるように障害の発生モデルを一般化した.(2)システムの安定性に加え, 収束速度についても解析を行った. Markov Jump Linear Systemsの結果を基に, 状態の収束速度が, ある行列のスペクトル半径で評価できることを示した. これにより, 安定化限界を満たしている場合にっいても, 不確実性が収束速度をどの程度悪化させるかを評価することができるようになった.以上の成果の一部を, 学術論文誌や国際学会に投稿し2編の採録が決定したほか, European Control Conference (7月, Zurich, Switzerland)にて発表を行った. 本発表はBest Student Paper Award Finalistとして選出される評価を受けた.

著者

上原 久

出版者

中央法規出版

雑誌

ケアマネジャー

巻号頁・発行日

vol.16, no.7, pp.56-63, 2014-07

著者

傳田功著

出版者

山川出版社

巻号頁・発行日

1984

著者

手塚 昌行

出版者

早稲田大学国文学会

雑誌

国文学研究 (ISSN:03898636)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.78-90, 1963-09-20 (Released:2016-11-21)

著者

和迩 大樹

出版者

川崎医科大学

雑誌

川崎医学会誌 (ISSN:03865924)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.189-200, 2012

著者

沢崎 友美

出版者

白百合女子大学児童文化研究センター

雑誌

白百合女子大学児童文化研究センター研究論文集 (ISSN:13455338)

巻号頁・発行日

no.12, pp.55-74, 2009-03

著者

谷垣 宏一 徳本 修一 撫中 達司 匂坂 芳典

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. 自然言語処理研究会報告

巻号頁・発行日

vol.2015, no.5, pp.1-8, 2015-01-12

---

語彙を限定しない語義曖昧性解消 (all-words WSD) のための新しい教師なし学習モデルを提案する.all-words WSD は,辞書知識を言語処理に活用する基礎技術として実用化が期待されるが,識別対象である語義は種類が膨大でかつ分布がドメインに強く依存する性質があり,ラベル付きコーパスの構築を前提とする教師あり学習では実用化を見込むことが難しい.提案法は,ラベルなしコーパスの語と膨大な語義の間に自然な対応を推定するため,2 つの制約をモデル化する: 1) 類似した文脈に出現する語群の語義は,互いの語義からの外挿に従う.2) 同じ語の各出現における語義は,単語タイプ毎の事前分布に従う.これらの相補的制約を単一の階層ベイズモデルに統合し,教師なし all-words WSD を実現する.SemEval データセットを用いた実験結果より提案法の有効性を示す.

著者

新納 浩幸 村田 真樹 白井 清昭 福本 文代 藤田 早苗 佐々木 稔 古宮 嘉那子 乾 孝司

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.319-362, 2015

---

語義曖昧性解消の誤り分析を行う場合,まずどのような原因からその誤りが生じているかを調べ,誤りの原因を分類しておくことが一般的である.この分類のために,分析対象データに対して分析者 7 人が独自に設定した誤り原因のタイプを付与したが,各自の分析結果はかなり異なり,それらを議論によって統合することは負荷の高い作業であった.そこでクラスタリングを利用してある程度機械的にそれらを統合することを試み,最終的に 9 種類の誤り原因として統合した.この 9 種類の中の主要な 3 つの誤り原因により,語義曖昧性解消の誤りの 9 割が生じていることが判明した.またタイプ分類間の類似度を定義することで,統合した誤り原因のタイプ分類が,各自の分析結果を代表していることを示した.また統合した誤り原因のタイプ分類と各自の誤り原因のタイプ分類を比較し,ここで得られた誤り原因のタイプ分類が標準的であることも示した.

著者

新舎 隆夫 碇谷 幸夫 男澤 康 久保 隆重

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.第33回, no.情報システム, pp.2227-2228, 1986-10-01

---

近年、半導体技術の進歩に伴い、論理装置の大規模化、高集積化が進み、論理装置の設計品質向上及び観計工数低減が重要な課題になってきている。この課題に対処する有力な方法は、機能レベルの論理設計自動化と既存論理の再利用設計支援の二つに大別される。前者は、新規設計の場合に有効であり、機能論理記述言語で設計した機能論理仕様からゲート論理を自動生成する論理自動生成が行われている。これに対して、後者は、既存論理装置の小型化、高性能化、低価格化、高信頼化等を図る場合に有効であり、既存のゲート論理を目標回路系のゲート論理に変換する回路系変換が一般に行われている。しかし、再利用設計では、既存論理をそのまま再利用することは少なく、機能拡張を伴うことが多いので、回路系変換だけでは不十分である。本報告では、先に提案した論理再利用方式の構想を具体化した論理レベル変換方式の位置づけと概要について述べる。なお、本方式の詳細はで述べる。

出版者

文部省震災予防調査会

巻号頁・発行日

vol.第5号, 1913

著者

樋口一葉 [著]

出版者

新世社

巻号頁・発行日

1941