著者
クレインス 桂子 Keiko CRYNS
出版者
総合研究大学院大学文化科学研究科 / 葉山町(神奈川県)
雑誌
総研大文化科学研究 = SOKENDAI Review of Cultural and Social Studies (ISSN:1883096X)
巻号頁・発行日
no.19, pp.144(117)-119(142), 2023-03-31

オランダ東インド会社が最初にアジアへ艦隊を派遣した1603年からオランダ船が日本に初来航する1609年までのあいだに、オランダ側からの日本に対する働きかけはどのような経緯を辿ったのか。この問いを明らかにすることが本稿の目的である。 先行研究においては上記の問いが十分に明らかにされてこなかった。しかし、初期の平戸オランダ商館の活動を理解するためには、商館が設立された背景と経緯の解明は重要な意義をもつ。 本稿では、この時期に東インド会社がアジアへ派遣した四つの艦隊について、日本との関わりに着目しながら、その動向を辿った。このうち日本との接点がみられるマテリーフ、ファン・カールデン、フェルフーフの三つの艦隊の動向については詳細に検討した。調査対象史料としては、各艦隊の航海日誌をはじめ、各艦隊提督の書状・覚書や十七人会の決議録・指令書などを利用した。 オランダ側からの日本に対する働きかけの経緯について精査した結果、次のことが明らかとなった。 東インド会社はアジアへの最初の艦隊派遣時の早い段階から日本を交易対象国としてすでに認知し、1606年にはマウリッツの名前で日本の国主宛の書状を用意し、公式な国交開始の準備を整えていた。とはいえ、東インド会社の最大の関心はモルッカ諸島の香辛料と中国産の生糸にあった。東インド会社にとっての日本は、中国貿易を獲得できた後の渡航先としての二次的な目的地に過ぎなかった。アジア海域におけるオランダ艦隊は、中国貿易の獲得やスペイン・ポルトガルとのアジア各地での戦闘といった、より優先すべき課題に直面していたために、マテリーフも、ファン・カールデンも日本へオランダ船を派遣する状況にはなかった。 1609年にようやく日本へオランダ船が派遣される機会を得たが、その端緒となったのは、ヨーロッパ内の政治的状況であった。スペインとの停戦協定の交渉が始まり、オランダ東インド会社としては、協定締結前にできるだけ多くのアジアの君主との条約を結んで貿易拠点を拡大しておく必要が生じた。この差し迫った課題に対応するために、東インド会社上層部は新たな方針を伝える指令書をフーデ・ホープ号で発送した。指令書を受け取ったフェルフーフ艦隊がバンタムで拡大委員会を開き、その決議のもとに、ジョホールで待機させていた同艦隊所属の2隻を日本へ派遣することになった。 以上のように、東インド会社が日本へ初めて船を派遣したきっかけはヨーロッパ内の情勢によるものであり、平戸商館開設時は東インド会社側の日本貿易の基盤がまだ整っていなかった状態であったと言える。This paper seeks to elucidate the circumstances of early Dutch approaches to Japan between 1603, when the Dutch East India Company first sent a fleet to Asia, and 1609, when the first Dutch ships arrived in Japan.Little research has been conducted on this issue. However, in order to understand the activities of the Dutch trading post in Hirado in the early years, it is important to review the background and circumstances of the Dutch Republic’s initial approaches to trade with Japan.This paper traces the movements of the four East India Company fleets dispatched to Asia during this period, focusing on their relations with Japan. Of these, details of the movements of the three fleets, namely the fleets of Matelief, van Caerden and Verhoeff, which had some connections with Japan are examined. The documents examined include the logbooks of each fleet, letters and memoranda from the admirals, as well as resolutions and directives of the directors (the Heren XVII).A close examination of the circumstances of the Dutch approaches towards Japan revealed the following.The East India Company had already recognised Japan as a possible trading partner as early as the first dispatch of a fleet to Asia, and by drafting a letter to the Japanese sovereign in Maurits’ name in 1606, had already made preparations for the start of official diplomatic relations. Nevertheless, the East India Company’s main interest was in spices from the Moluccas and raw silk from China. For the East India Company, Japan was only a secondary destination after acquiring the China trade. Neither Matelief nor van Caerden were in a position to send Dutch ships to Japan, as the Dutch were facing more pressing issues in Asia, such as gaining access to Chinese trade and fighting with Spain and Portugal in Asian waters as part of the war against the Iberian countries.The opportunity to send Dutch ships to Japan in 1609 was triggered by the political situation in Europe. Negotiations for a ceasefire agreement with Spain had begun and it became necessary for the Dutch East India Company to expand its trading base by concluding treaties with as many Asian monarchs as possible before the agreement was concluded. To meet this pressing challenge, the East India Company’s directors dispatched a directive with the ship the Goede Hoop informing Admiral Verhoeff of the new policy. Upon receipt of the directive, Verhoeff convened an enlarged committee meeting in Bantam, which resolved to dispatch two ships from the fleet that had been on standby in Johor to Japan.As described above, the East India Company’s first dispatch of ships to Japan was largely due to the situation in Europe, and it can be said that a Dutch factory was established in Japan when the foundation for trade with Japan on the Dutch side was not yet in place.
著者
大河原 恭祐 飯島 悠紀子 吉村 瞳 大内 幸 角谷 竜一
出版者
日本生態学会暫定事務局
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.123-132, 2017 (Released:2017-12-06)

社会性昆虫であるアリには分巣と呼ばれるコロニー創設法があり、それに基づき複数の女王と複数の巣からなる多女王多巣性のコロニーが形成される。一部の多巣性の種では、コロニーが拡大してもメンバー間の遺伝的均一性が維持され、巣間では敵対行動が起きない。それによって種内競争を緩和し、コロニーを拡大できるとされている。これらの事は遺伝的に均一性の高い集団の形成はアリでも資源の占有や種間競争に有利であることを示唆している。本研究では多女王多巣性で、クローン繁殖によって繁殖虫を生産するウメマツアリVollenhovia emeryiについてコロニー形態や遺伝構造を調べ、その繁殖様式と多女王多巣性の発達との関連を調べた。さらにこうした繁殖機構をもつウメマツアリがアリ群集内の種間競争で有利に働き、優占的に成育できているかを、他種とのコロニー分布を比較することによって推定した。金沢市下安原町海岸林でのコドラートセンサスによる営巣頻度調査と巣間のワーカー対戦実験により、調査区内には8個の多巣性コロニーがあると推定された。さらにそのうちの主要な6個のコロニー(S1~S6)について、女王とワーカーを採集し、その遺伝子型をマイクロサテライト法で特定した。4つの遺伝子座について解析を行ったところ、女王には19個のクローン系統が確認され、1つのコロニーに2~5個の系統が含まれていた。また各コロニーのワーカーの遺伝的多様性は高かったが、コロニー間での遺伝的分化は低く、6個のコロニーの遺伝的構成は類似していた。このような遺伝的差異の少ないコロニー群は、越冬前に起きる巣の再融合によってコロニー間で女王やワーカーが混ざるために起きると考えられる。さらに類似した生態ニッチを持つ腐倒木営巣性のアリ群集でウメマツアリの優占性を調べたところ、営巣種14種の中でウメマツアリは高密度で営巣しており、比較的優占していた。しかし、ウメマツアリによる他種の排除や成育地の占有は見られず、ウメマツアリは微細な営巣場所を利用することによって他種との住みわけを行っていた。これらのことからウメマツアリのコロニー形態や遺伝構造には、他の多女王多巣性種とは異なる意義があると考えられる。
著者
Motoshige Yamashina Yohei Sato Mariko Noda Mayu Sasakawa Thiparpa Thamamongood Akihiro Hashizume Takahiro Ogishima Masashi Tamaki
出版者
The Japanese Society for Neuroendovascular Therapy
雑誌
Journal of Neuroendovascular Therapy (ISSN:18824072)
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.80-87, 2023 (Released:2023-03-20)
参考文献数
15

Objective: We report a case in which transient cerebral vasospasm after carotid artery stenting (CAS) was effectively treated using arterial and intravenous infusion of fasudil hydrochloride, but cerebral hyperperfusion syndrome (CHS) developed during subsequent treatment.Case Presentation: The patient was a 79-year-old man who underwent right CAS to treat symptomatic right carotid artery stenosis. After the procedure, the patient developed left paresis and unilateral spatial neglect. The following day, he developed diffuse cerebral vasospasm in the right middle cerebral artery that improved immediately upon arterial infusion of fasudil hydrochloride. Intravenous infusion of fasudil hydrochloride was then started, but CHS with epileptic seizures developed after 1 day of treatment. After 23 days of medical treatment, the condition of the patient improved to mild hemiparesis.Conclusion: The present case suggests that transient cerebral vasospasm after CAS may turn into CHS during treatment and that continuous monitoring for cerebral perfusion is important.
著者
崎田 誠志郎
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.439-451, 2018 (Released:2018-10-04)
参考文献数
24
被引用文献数
2

ギリシャの水産物流通をめぐっては,漁業経営の小規模性や,長大な海岸線と多くの島嶼から成る国土の地理的特徴により,流通システムの断片化やインフラ整備の遅れが生じている.本稿では,ギリシャにおける水産物流通の現状を把握するため,各地の水産物が集積する首都アテネの水産物市場に着目し,流通水産物の内容や鮮魚店の経営形態,水産物の流通経路などについて報告する.調査の結果,アテネ市内において計42科60種の水産物の取扱いを確認した.産地は国内の広範囲にわたっており,海外からの輸入水産物も多くみられた.水産物は大半がアテネ近郊のケラツィニ港を経由していたが,鮮魚店によっては個別に流通ルートを有していた.市場における取扱水産物の傾向と多様性には,生産現場における漁獲魚種・漁法の多様性だけでなく,産地の広がり,鮮魚店の経営戦略,国内経済の動向,ギリシャ社会の文化・宗教的側面などが反映されていた.
著者
雑賀 広海
出版者
日本映像学会
雑誌
映像学 (ISSN:02860279)
巻号頁・発行日
vol.101, pp.49-68, 2019-01-25 (Released:2019-06-25)
参考文献数
21

【要旨】 本論文は、ジャッキー・チェンの落下に注目する。先行研究では、危険なスタントを自ら実演することによって、身体の肉体的真正性が強調されるという側面が論じられてきた。しかし、『プロジェクトA』(1983)や『ポリス・ストーリー/香港国際警察』(1985)における落下スタントの反復は、むしろ真正な身体を記号的な身体に変換しようとしている。なぜなら、反復は身体が受ける苦痛を帳消しにする効果があるからだ。加えて、反復は物語の展開にとっては障害でしかない。こうしたことから、ジャッキー作品の反復は、スラップスティック・コメディのギャグと同様の機能を持ち、スタントをおこなう彼の身体は初期アニメーションの形象的演技へと接近していく。本論文は、ジャッキーと比較するために、ハロルド・ロイドやバスター・キートン、ディズニーの1920年代末から1940年代までの作品までを扱う。そして、アニメーションの身体性と空間についての議論や、スラップスティック・コメディにおけるギャグ論などを参照し、映像理論的に落下の表象を論じる。こうした作品分析をおこなうことで、ジャッキー・チェンの身体を肉体性から引きはがす。さらに、彼の映画では、身体だけではなく、まわりの空間までも非肉体的な形象に置き換えられていることを明らかにする。結論では、肉体性と形象性の境界を反復運動することが彼のスターイメージの特色であることを主張する。
著者
武内 陽子 飯田 淳子 長崎 和則
出版者
川崎医療福祉学会
雑誌
川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.150-158, 2017

本稿は,精神障害者と支援者,家族,ピア,地域住民など多様な周囲の人々との関係に関する先行研究を検討したものである.その結果,精神障害者と周囲の人々に関する研究の傾向は,支援者と精 神障害者との関係を明らかにするものが圧倒的に多く,その中でも,支援者の視点から考察するもの が多く見られた.従来は役割関係や関係の性質に関する量的な研究が多く行われていたが,近年では, 関係の質を問う研究や当事者を主体とした関係,地域住民との関係など多様な関係のあり方に関する 研究が行われていた.精神障害者と周囲の人々との関係に関する各研究は,精神障害者支援の変遷と も大きく関わっていると考える.治安対策や医療的な精神障害者の処遇が中心の時代は,専門家主導 で精神障害者支援が行われることが当然であった.しかし,現在の精神障害者支援では当事者が主体 的に支援を決定し,支援者とともに課題を解決する協働者として捉えられている.それに伴い,支援 者主体から当事者を主体とした関係や家族,ピア,地域住民との関係に焦点が移ってきたと考える. しかし,未だ地域住民との関係に関する研究は限りなく少ない.そのため,支援関係以外の関係を含 めた周囲の人々との関係が実際にどのようなものであるか,精神障害者本人の視点に立って具体的に 示していくような研究も,今後,蓄積される必要があると考える.This paper examines the studies on the relationships between the mentally handicapped and those surrounding them, such as health professionals, family, peers and others living in their vicinity. It was found that the majority of research focused on the relationships between the mentally handicapped and the health professionals who support them, including a large amount of research from the viewpoint of the health professionals. Until recent years, most research was quantitative in nature, and focused on the specific roles of each party involved. However, current research tends to focus more on the quality of relationships, positioning mentally handicapped persons at the center of inquiry. More emphasis is also being placed on interactions with the wider community. It is worth noting that studies on the relationship between the mentally handicapped and their community is still severely lacking. Research is greatly necessary into how the mentally handicapped view their relationships not only with health professionals but also with members of the community.
著者
星 泉 岩田 啓介 平田 昌弘 別所 裕介 山口 哲由 海老原 志穂
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.5, no.s2, pp.s164-s167, 2021 (Released:2021-12-10)
参考文献数
5

チベット・ヒマラヤ地域の人々は、様々な文化圏の影響を受けながら、冷涼かつ乾燥した高地という環境を活かした伝統的な生業を発達させてきた。周辺地域との影響関係については平田がユーラシア各地の乳製品の加工プロセスを広く調査し、説得力のある説を提示している。本研究では、乳加工プロセスの比較研究の手法をその他の資源にも応用し、周辺地域との影響関係や地域ごとの独自発展の様相を、より多層的に考察することを目的とし、チベット・ヒマラヤ牧畜農耕資源データベースを共同で構築中である。様々な言語の文献から当該地域における各種牧畜農耕資源の加工プロセスに関して収集したデータを共有し、地理情報や年代情報、コメントとともに入力し、地域間比較研究のために活用している。本発表では、このデータベースを活用した、乳加工・乳製品の地域間比較研究の事例紹介と、今後のフィールド調査に向けた調査票の準備状況について報告する。
著者
角野 勝明
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.18, no.3, pp.170-172, 1979-06-15 (Released:2018-04-30)

5 0 0 0 クリオ

出版者
クリオの会
巻号頁・発行日
1986
著者
井上 未来
出版者
佛教大学
雑誌
佛大社会学 (ISSN:03859592)
巻号頁・発行日
vol.32, pp.42-47, 2008-03-25
著者
柴嵜 雅子
雑誌
国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要 = OIU journal of international studies (ISSN:09153586)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.43-57, 2021-10-31

Section 78 of the Criminal Code of Austria made the act of “assisting suicide” a criminal offense. In December 2020, however, the Constitutional Court of the Catholic country vacated the provision because it violated one’s right to self-determination, which includes the right to seek help from a third party in terminating one’s own life. This paper aims to examine the background and ramifications of this shift. First, I review Death in Dignity published by the Austrian Bioethics Commission in 2015. Then I explore the influences from neighboring countries. In Germany, for example, the Federal Constitutional Court struck down a law criminalizing repeated assistance in suicide in February 2020 for the same reason as its Austrian counterpart. Finally, I compare Austria which still prohibits euthanasia, with Canada which legalized both assisted suicide and euthanasia all at once as medical aid in dying.