著者
小川 淳平
出版者
京都大學經濟學會
雑誌
經濟論叢 (ISSN:00130273)
巻号頁・発行日
vol.177, no.3, pp.226-244, 2006-03
著者
黒木 良太
出版者
九州大学
巻号頁・発行日
1987

博士論文
著者
岡崎 清高
出版者
九州大学
巻号頁・発行日
1985

博士論文
著者
酒井 弘憲
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.151-153, 2014

世の中,統計ブームである.2012年10月,トーマス・ダベンポートがハーバード・ビジネス・レビュー誌で「データサイエンティストは21世紀で最もセクシーな職業である(Data Scientist:The Sexiest Job of the 21st Century)」というセンセーショナルな記事を書いて以来,新聞やニュースを見てもビッグデータ,データサイエンティスト,統計(なかには,データねつ造,改ざんといった好ましくない報道もあるが)といった言葉を目にし,耳にしない日はないと言えるだろう.書店を覗いても,ビジネス誌で「統計」の特集が幾つも組まれているし,それまで一部の専門家だけのものであった「統計」の本がベストセラーになったりしている.ややブームが行き過ぎの感もあるが,データを扱う業務に携わっている立場からすると,脚光が当たるのは有難いことには違いない.こうやって見てみると,我々の身の回りには「統計」「データ」に関する情報が満ち溢れている.しかし,多くの人がそれらの言葉や情報を正しく理解できているとは言い難い.ビッグデータは無限の可能性を持った宝の山であるかのようにもてはやされ,データサイエンティストはハリー・ポッターのように玉石混交の巨大データから,いとも簡単にダイヤモンドのように有用な情報を掘り出すことができるかのような漠然とした幻想が世の中に充満している.もちろん,マスコミの情報操作も(意図するか否かは別として)多分にあるし,不親切な公的統計の提供方法などにも問題があることは確かである.なお,府・行政の名誉のため一言申し添えるならば,安倍内閣の日本再興計画(2013年6月14日公表)の1項目であるIT戦略で,一般国民が公的統計データをより使いやすくするための取り組み(どんな情報がどこにあるかというインデックス作りと検索窓口の一本化)を始めており,2014年度からはそれが実現化しはじめるはずである.常に物事を悲観的に見る必要はないが,楽観的に見すぎることも危険なことである.正しい統計リテラシーを身に付け,マスメディアに流れるデータや情報を冷静に客観的に見つめ分析することは,現代に生きる我々には必要不可欠な常識といってもよいのかもしれない.このたび縁あって,ファルマシア誌から「6 回の予定で,気楽に読める統計に関する話題提供を」ということで依頼を受けた.本誌を目にされる大方の読者は統計にはあまり馴染みがなく,数式アレルギーの方も少なくないと拝察する.著者自身も正直なところ,好きか嫌いかと問われれば,数式は苦手な方である.そのため,タイトルも「数式なしの統計のお話」とし,データを見る目を養うヒントや,統計にかかわりを持った人物のお話などを中心に紹介することにした.本誌の専門記事に目を通したあとで気分転換の気軽な気持ちで読んでいただき,多少でも統計に興味を抱いていただければ望外の喜びである.
著者
江川 祐司
出版者
日経BP社
雑誌
日経ベンチャ- (ISSN:02896516)
巻号頁・発行日
no.233, pp.134-137, 2004-02

東京・虎ノ門。オフィス街の一角にある高級食器のショップが昨年11月、ひっそりと店を閉じた。店の名前は「グランディー」。リチャードジノリやマイセン、ロイヤル・コペンハーゲン、ウェッジウッドといった一流ブランドの陶器を中心に、食器やバッグ、輸入時計などを取り扱っていた。
著者
齊藤 通貴
出版者
慶應義塾大学出版会
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.51, no.4, pp.93-106, 2008-10

樫原正勝教授退官記念号論文本論では,特にグローバル・マーケティングの観点から,社会階層概念を導入したラグジュアリー・ブランド戦略を導出するためのラグジュアリー・ブランド購買モデルを提示し,戦略上の示唆を得ることを目的としている。社会的規範因子を用いたFishbein の行動意図モデルを援用しながら問題点を修整したモデルを考える。準拠集団や個人による主観的規範に加えて,より説明力が高いと思われる社会階層変数を導入し,ブランド選択における消費者知識についても考察される。
著者
福井 博一 山本 哲也 浅野 正 中村 三夫
出版者
岐阜大学
雑誌
岐阜大学農学部研究報告 (ISSN:00724513)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.139-145, 1988-12-25

Cyclamen persicum Mill.'バーバーク'の種子を無機成分を1/2にしたMurashige & Skoog培地(1/2MS)に播種し,発芽した幼植物の各組織からの器官分化に及ぼす生長調節物質の影響及び大量増殖法の検討を行った。子葉柄からは塊茎様組織(TLO)が形成されたが,その形成量はNAA濃度が高くなるに従い促進された。生長点近傍組織及び塊茎組織からの塊茎肥大にもNAAが密接に関与していた。不定芽の分化はBAPによって促され,不定根の分化はNAAによって促進された。カルス形成はNAAを10^<-5>M,BAPを10^<-7>〜10^<-6>M添加された場合に最も促進された。個々に分割した不定芽を,高濃度のBAPを添加した培地に移植すると各々からフローラルトランクが形成され,実生植物に近い形態の幼植物となった。カルスをNAA 10^<-6>M及びBAP 10^<-6>M添加した培地で液体振とう培養すると多数の不定胚が得られた。
著者
窪田 眞二
出版者
日本教育行政学会
雑誌
日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)
巻号頁・発行日
no.24, pp.29-41, 1998-10-17

The aim of this study is to clarify the availability of comparative studies for reforms of educational administration in Japan by reviewing comparative studies on school choices. Two viewpoints will be set for examining these studies. One is how they have discerned the conditions which made school choice systems function and the causes which made the systems malfunction. The other is how they extracted the factors which administrators will be able to manage or coordinate from foreign systems. After reviewing studies on school choice in the U.S.A. and in the U.K. authored by Japanese scholars, the following considerations were shown from the view points mentioned above. As to the first viewpoint, some studies about the British school choice system in Japan showed that the system has made social class division more serious because of the differences of ability to exercise parental right on school choice between social classes. The indications of difficult situations were shown by many studies. But insights for analysing background conditions were not sufficient. Many substantial works about the American school choice system in Japan have been done in recent years. Especially, some studies have pointed out the conditions and the causes considering function and malfunction of the systems. A school choice system in the public compulsory sector has recently been introduced in Japan. This reflects insufficiency in accumulation of study from the second viewpoint. As to the second veiwpoint, seven problems which Japanese educational administration will be confronted with were listed as follows : (1)Length of the term of office by a teacher in one school. (2)Application system for teachers allocation. (Reviewing the present nomination system) (3)Flexible arrangement of curriculum by each school. (4)Reexamination of grant system to private school sector. (For extending opportunities to choose private schools) (5)Restructuring super-selective schools. (6)Reviewing compulsory education system. (With reviewing possibility of education other than schooling) (7)Establishing the standard of school evaluation to encourage school innovations. To make the school choice system effective, many other reformations much be considered such as the arrangement of public relations by schools and considerations by local authorities to keep a community consciousness for families who have chosen schools other than those in their catchment areas.