著者
早川 典子
出版者
公益社団法人 高分子学会
雑誌
高分子 (ISSN:04541138)
巻号頁・発行日
vol.54, no.4, pp.240-241, 2005-04-01 (Released:2011-10-14)
参考文献数
3

1 0 0 0 古都

著者
川端康成著
出版者
新潮社
巻号頁・発行日
1962
著者
井上 文則
出版者
史学研究会
雑誌
史林 (ISSN:03869369)
巻号頁・発行日
vol.87, no.4, pp.518-543, 2004-07
著者
片平 博文
出版者
立命館地理学会
雑誌
立命館地理学
巻号頁・発行日
vol.24, pp.61-79, 2012
著者
内田 庸子 大場 謙一 塚原 富士子 村木 篁
出版者
東京女子医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000

肥満遺伝子(ob-gene)産物のレプチンは、脂肪細胞から分泌され、視床下部に局在する受容体に結合し、摂食抑制およびエネルギー代謝の亢進をきたす。一方肥満病態においては、血中レプチン濃度は高値を示すにもかかわらず、摂食が抑制されず、余分な脂肪が体に蓄積する。即ちレプチンによるネガティブフィードバックが作動せず、レプチン抵抗性が認められるが、その機序の詳細はいまだ不明である。そこで本研究では、肥満病態モデル動物(MSG肥満マウス:monosodium-L-glutamate投与)を用いて、平成12年度に、視床下部に発現するレプチン受容体のうち情報伝達機能を果たすというlong formのOB-Rbの発現低下を介するレプチン作用不全の1つの可能性を示した。平成13年度は、1)UCP familyの遺伝子発現をもとに、末梢エネルギー代謝促進作用に差異が認められるかどうか。2)産熱性β3アドレナリン作用薬によるレプチン抵抗性改善が認められるかどうかについて検討し下記の結果を得た。動物はICR系雌性マウスを用い生後1,3,5,7,9日目にMSG2mg/gを隔日5回皮下投与、対照マウスには生理食塩水を投与し4-15週齢で屠殺採血後、視床下部を切り出し、直ちに液体窒素にて凍結した。全RNAをIsogenにて抽出し、RT-PCRを行いUCP-1、UCP-2、UCP-3の発現を調べた。1)褐色脂肪に特異的に発現するUCP-1は、MSG肥満により減弱の傾向を示すが、外因性に投与した産熱性アドレナリンβ3作用薬により、発現が増大した。2)UCP-2の遺伝子発現は、脂肪組織(褐色、白色)および骨格筋において、発現に差異は認められず、又、MSG肥満による変動も観察されなかった。3)UCP-3の遺伝子発現は、骨格筋において高発現を示し、アドレナリンβ3作用薬により対照マウス、MSG肥満マウス共に発現増大が認められた。以上の結果より、MSG肥満マウスのレプチン抵抗性は、視床下部のレプチン受容体OB-Rbの発現低下が、原因の1つと推測される。一方、持続的レプチン高濃度下に曝露されている状況でも、外因性の産熱刺激(BRL37344投与)に対して反応性が残存しており、MSG肥満マウスのレプチン抵抗性には中枢性要因が大であることが推測される。
著者
馬越 孝道 清水 洋 松尾 のり道
出版者
特定非営利活動法人日本火山学会
雑誌
火山 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.39, no.5, pp.223-235, 1994-11-20
被引用文献数
9

Fugendake, the main peak of Unzen Volcano of Kyushu Island in southwest Japan, started to erupt on November 17, 1990, after 198 years of dormancy, and lava extrusion has continued over three years since May 1991. Hypocenters of earthquakes which occurred before and during that eruption were precisely determined using P-wave arrival time data from five selected seismic stations near the focal region. The hypocenters in Chijiwa Bay are distributed in Chijiwa Caldera. Two linear arrangements of epicenters directed nearly from west to east emerged clearly in the western part of the Shimabara Peninsula, whose hypocentral depths became shallower toward the summit of Fugendake. The distribution of hypocenters is restricted by the fault systems which have been formed by the crustal movements of Unzen Graben. The stress which generates these earthquakes is dominated mainly by the north-south extension ; consistent with the regional tectonic stress. The directions of pressure axes are controlled by the magmatic pressure beneath the focal region. It is inferred from the hypocentral distribution and the orientations of pressure axes that the magma involved in the 1990-94 eruption is situated below an inclined boundary between seismic and aseismic regions in the western part of the Shimabara Peninsula. The magma ascent path is located at 13±2 km in depth beneath the western shore of the Shimabara Peninsula, becoming shollower eastward with an angle of elevation of 40〜50°.
著者
横山 彰仁
出版者
一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
雑誌
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.280-283, 2012-12-28 (Released:2016-04-25)
参考文献数
13

近年の吸入ステロイド薬の普及に伴い,気管支喘息は慢性疾患のなかで最も死亡率が減少した疾患となっている.一方では,喘息による死亡の9割近くが65歳以上の高齢者であり,本邦の高齢化率は年々増加している点から,高齢者喘息への対処が重要となっている.高齢者は加齢変化や多彩な併存症,個人差が大きい点で若年者とは異なる対応が必要となる.個人の身体機能,併存症,内服薬,認知機能,精神心理,社会機能,栄養といった生活機能を総合的に評価することも必要であり,多職種による対応が重要となる場合も少なくない.治療方針の第一は治療の個別化であり,ガイドラインどおりの診療が必ずしも可能でないことも多い.吸入に固執せず,また副作用を極力避けつつ,内服薬や貼付薬による治療がより良いコントロールにつながる場合も少なからずある.本稿では高齢者の特徴に基づいた喘息診療のポイントについて述べた.
著者
小林鷹之
出版者
財務省
雑誌
ファイナンス
巻号頁・発行日
no.482, 2006-01
著者
藤本 圭作
出版者
一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
雑誌
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.77-81, 2012-06-30 (Released:2016-04-25)
参考文献数
16

喘息の管理は大きく変遷した.トータルコントロールを目指して治療をステップアップし,健常人と変わらない日常生活を送ることと将来のリスクを減らすことが治療の目的である.このため,症状や呼吸機能だけでなく気道炎症も客観的な指標としてコントロール状況を把握すること,また吸入療法の継続指導による適切な吸入手技の修得とアドヒアランスの向上が重要である.また,治療に対する反応性が不良な症例に対しては禁煙の徹底,環境整備,長時間作用性抗コリン薬(tiotropium)の併用,デバイスや吸入粒子径の異なる吸入薬への変更,新規治療薬である抗IgE抗体(オマリズマブ)の追加治療,合併症に対する治療の併用などを考える必要がある.
著者
無藤 賢治 中村 征義 吉田 豊
出版者
日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.26-32, 1983-12-29
被引用文献数
3

ダウン症児の構音障害の特徴について、より具体的に把握するために、100の単音節を発音材料として検査を行い、その結果をもとに検討をした。対象児は小学部から高等部に至る60名であった。発音は文字の呈示による自発法と聴覚的刺激による模唱法を併用して誘導した。それをテープレコーダーに録音し、個々の発音についての評価を3名で行った。その結果次のような知見を得た。ダウン症児の単音節での構音障害の出現率は極めて高く、その要因には知能の低さに伴うものの他、構音器官の異常さや巧緻性の劣弱さ及び聴覚の障害等も考えられる。単音節別明瞭度の平均は50.8と低く全体の半分程である。範囲は13-80と幅広く、単音節間に明瞭度の差が大である。高明瞭度の単音節は直音かつ清音であり、低明瞭度のものは拗音が大半の中でザ行音も含まれている。直音かつ清音ではラ行音が特に悪い。拗音の平均明瞭度は直音に比べて明らかに低い。子音による明瞭度ではw、t、k、m、j、n、p、b等が高い。低明瞭度の子音は大半が拗音を構成するものであるがdzやrも含まれている。拗音については獲得される時期において正常児との相違が見られる。息のさえぎられ方では破擦音や弾音の明瞭度の低さが目立ち、息のさえぎられる場所では歯音が特に低い。これは正常児や精神薄弱児を対象とした先行研究とは若干異なる。
著者
大島一良
雑誌
公衆衛生
巻号頁・発行日
vol.35, no.11, pp.648-655, 1971
被引用文献数
2
著者
北河 博康
出版者
日本信頼性学会
雑誌
日本信頼性学会誌 : 信頼性 (ISSN:09192697)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.78-85, 2015-03-01

深刻な人手不足に悩む介護業界において,介護従事者の身体的・精神的な負担軽減や要介護者の自立促進を実現し,介護現場を支える一助として「サービスロボット」である「介護ロボット」が注目され,実用化に向けて介護福祉施設等にて試験的な導入が展開されているところである.一方で,介護ロボットでは,高齢者・要介護者など身体が不自由な方がユーザーとなるケースが多いため,事故防止およびリスクアセスメントへの特段の配慮とともに,万一事故が発生した場合に備えて,適切な「保険の手配」が不可欠である.介護ロボットの開発および普及・実用化の各段階における保険の現状と課題について解説する.
著者
伯野 元彦
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
地震工学論文集 (ISSN:1884846X)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.1002-1006, 2007

志賀原発2号機は、昨年3月耐震設計に想定された、最大地震加速度を超えるような地震動が起こるかもしれないので、その運転を差し止めるように命じられた。ただ、この判決の元になっているのは、設計のための最大加速度を超えると直ちに危険であるという考え方である。実際の構造物は少しくらい超えても壊れはしない。多度津の大振動台での耐震壁の実験では、加振最大加速度の10倍くらいまで終局状態にはならなかった。また、今回の能登半島地震では、想定の地震より大きいM6.9 であり、17kmの近距離であったが、全く何の被害も生じなかった。
出版者
奈良教育大学自然教育演習室
雑誌
奈良自然情報
巻号頁・発行日
vol.126, 1992-06-02

白砂川/教育大学のカラスの巣立ち近し/ウツギの大木/水上池付近の鳥(86)/ムクドリ/スイカズラとウツギ
出版者
奈良教育大学自然教育演習室
雑誌
奈良自然情報
巻号頁・発行日
vol.134, 1992-06-15

タウナギ/カラスの巣立ち/サシバとホトトギス/タヌキ
著者
高野 健人
出版者
日本衛生学会
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.475-483, 2002-05-15 (Released:2009-02-17)
参考文献数
95
被引用文献数
2 2

This is a review article on “Healthy Cities”. The Healthy Cities programme has been developed by the World Health Organization (WHO) to tackle urban health and environmental issues in a broad way. It is a kind of comprehensive policy package to carry out individual projects and activities effectively and efficiently. Its key aspects include healthy public policy, vision sharing, high political commitment, establishment of structural organization, strategic health planning, intersectoral collaboration, community participation, setting approach, development of supportive environment for health, formation of city health profile, national and international networking, participatory research, periodic monitoring and evaluation, and mechanisms for sustainability of projects. The present paper covered the Healthy Cities concept and approaches, rapid urbanization in the world, developments of WHO Healthy Cities, Healthy Cities developments in the Western Pacific Region, the health promotion viewpoint, and roles of research.