著者

小幡 義信

出版者

上智大学神学会

雑誌

カトリック研究 (ISSN:03873005)

巻号頁・発行日

no.33, pp.p183-198, 1978-06

著者

LUINTEL Kul B KHAN Mosahid LEON-GONZALEZ Roberto LI Guangjie

出版者

GRIPS Policy Research Center

雑誌

GRIPS Discussion Papers

巻号頁・発行日

vol.15-27, 2016-03

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The existing weight of evidence suggests that financial structure (the classification of a financial system as bank-based versus market-based) is irrelevant for economic growth. This contradicts the common belief that the institutional structure of a financial system matters. We re-examine this issue using a novel dataset covering 69 countries over 1989-2011 in a Bayesian framework. Our results are conformable to the belief - a market-based system is relevant - with sizable economic effects for the high-income but not for the middle-and-low-income countries. Our findings provide a counterexample to the weight of evidence. We also identify a regime shift in 2008.

出版者

The Anthropological Society of Nippon

雑誌

東京人類學會雜誌 (ISSN:18847641)

巻号頁・発行日

vol.4, no.35, pp.188e-188e, 1889 (Released:2011-07-01)

著者

新崎 盛暉

出版者

沖縄大学

雑誌

地域研究所年報 (ISSN:09176748)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.49-60, 1992-03-25

著者

東雲 かやの

出版者

法政大学国文学会

雑誌

日本文学誌要 (ISSN:02877872)

巻号頁・発行日

no.70, pp.88-97, 2004-07

著者

大塚 攻 花村 幸生 加瀬 友喜

出版者

日本動物分類学会

雑誌

タクサ : 日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)

巻号頁・発行日

no.13, 2002-08-20

著者

Yasui Yasuo Hirakawa Hideki Ueno Mariko Matsui Katsuhiro Katsube-Tanaka Tomoyuki Yang Soo Jung Aii Jotaro Sato Shingo Mori Masashi

出版者

Oxford University Press

雑誌

DNA research : an international journal for rapid publication of reports on genes and genomes (ISSN:17561663)

巻号頁・発行日

2016-04-02

被引用文献数

116

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世界初となるソバの全ゲノム解読に成功 -ソバの安全性、高品質性、収量安定性の鍵となる遺伝情報の発見-. 京都大学プレスリリース. 2016-04-13.

著者

浦 環

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

らん : 纜 (ISSN:09160981)

巻号頁・発行日

no.5, pp.51-55, 1989-09-20

著者

橋本 鉱市

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.67-80, 2014-03-28

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Many literatures on the policy process of higher education have accumulated in the 2000s in the U.S. and Japan. In this paper, I review them, especially the ones which were influenced and enriched from development in political science theoretically and methodologically since 1980s, focusing on "formulation and decision-making of policies" of higher education. Comparing recent literatures in the U.S. and Japan in the 2000s, I review the themes and methods of each literature and discuss the perspectives and challenges for the future.

著者

田代 眞人

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.105-108, 2000-06-01

著者

多田 雄一

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

1992

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博士論文

著者

佐藤 洋介 米田裕也 橋本 浩二 柴田 義孝

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.58, pp.13-18, 2007-06-06

被引用文献数

9

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人間の建物への侵入や室内での行動を監視するシステムにおいて、主に人物を実時間で追跡する事や、広範囲で鮮明な映像を撮影する事などが求められている。また、広範囲且つ人物の拡大顔画像を撮影することで、一般に利用されている監視カメラの台数や記録メディアの削減につながると考えられる。これまで、カメラの画像から人間の顔を検出し検出範囲を拡大するシステムや、Pan/Tilt/Zoom カメラ(PTZ カメラ)を用いて追跡するシステムの研究がなされてきた。一方、全方位映像カメラを用いた自律ロボット制御や、複数の移動物体を検出するシステム等の研究が多くなされている。そこで、全方位映像カメラを用いて広範囲に人間の顔を検出し、その検出位置情報に基づき、PTZ カメラを制御して顔を適切な位置・大きさで撮影することで、広範囲に人物の鮮明な拡大顔画像を撮影することが可能となる。本稿では人物の顔を特定して抽出し、自動追跡可能な新しい監視カメラシステムについて提案を行う。In the surveillance system which observes the behavior of human invasion to building or indoor, it is required not only to capture the high quality and wide area images, but also to automatically track to the specific suspicious person in realtime to reduce the number of the required surveillance cameras. So far, there are many researches which have investigated the facial motion detection and extraction and the area expansion, and automatic motion tracking using Pan/Tilt/Zoom camera (PTZ camera). On the other hand, the other systems which perform autonomous robotics control and multiple moving objects using omni-directional cameras and PTZ cameras has been also investigated. Using the suggested system, the location of the target human face in wide area with 360 degree surround can be detected and the moving face can be tracked and captured his high quality images in realtime.

著者

辻 祐一郎 阿部 祥英 三川 武志 板橋 家頭夫 酒井 糾

出版者

一般社団法人 日本小児腎臓病学会

雑誌

日本小児腎臓病学会雑誌 (ISSN:09152245)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.105-110, 2007-11-15 (Released:2008-05-12)

参考文献数

10

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A群β溶血性連鎖球菌 (以下,溶連菌) 感染症は,小児科診療上最もよく接する細菌感染症である。その感染後に伴う合併症として,急性糸球体腎炎は,頻度も高く非常に重要な疾患である。しかし,臨床現場では,溶連菌感染後にどのように急性糸球体腎炎を検索し,診断するかは,個々の医師の判断に任されており,種々の方法がみられる。患児側からすると,診断した医師によって検尿の施行時期や回数,診断基準が異なることは混乱をきたす。今回は,小児腎臓病を専門としている医師のみでなく,小児一般臨床を行っている小児科医に対しアンケートを行い,検尿の施行時期,回数,診断基準などについて回答を得た。その回答から,多くの溶連菌感染後急性糸球体腎炎にたいする捉え方があることがわかった。今後,小児における分かりやすい溶連菌感染後急性糸球体腎炎の診断基準の作成や溶連菌感染後急性糸球体腎炎の発症予防を考慮した治療指針などの作成が望まれると思われた。

出版者

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.27, no.12, 1949-12

著者

飛田 利雄

出版者

一般社団法人日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.84, no.8, pp.594-599, 2005-08-20

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2002年に始まった景気回復局面は,2004年夏場から年末にかけて調整局面に入った。日本では自然災害が多発したこともあり,成長率を押し下げ,2004年の第1四半期には実質GDP成長率は前期比1.4%の伸びを示していたものの第2四半期以降はマイナス成長に転じ,第4四半期も輸出は低位にとどまるとともに輸入の伸びが高止まりを示し成長率はマイナス0.1%となった結果,3四半期連続のマイナス成長を示した。一方,世界経済においても2004年後半以降は成長のテンポは鈍化しており,米国においても減税効果が薄れたこと,原油価格の上昇,輸出の伸び悩みを背景に2003年後半以降の成長率は低下した。欧州においてもインフレの上昇から個人消費の伸び悩み,ユーロ高に伴う輸出の鈍化により成長率は低下している。なお,中国に関しては2004年の実質GDP成長率は2003年のプラス9.3%を上回るプラス9.5%に達したが,急速な供給能力の拡大に伴い,製品在庫の上昇が顕現してきていること,主要輸出先の国々の経済が減速していることから,中国の景気拡大のペースの先行きは鈍化していくことが予想されている。このような状況の中,石油化学産業では,2004年は中国等への輸出増加と国内景気の回復を受け,堅調な生産が行われ,基礎製品であるエチレンの生産も前年比3%増の757万tとなり,1999年,2000年に継ぎ750万tを上回った。一方,欧米の巨大企業はこれまでに大規模なアライアンス,事業再編を通じて経営資源の集中を図り,得意分野でのスケールメリットを活かしながら,需要が見込まれる中国等のアジア地域への進出を着実に進めてきた。中国では外資導入によるエチレンプラント建設計画として,独BASF/揚子石化(エチレン60万t/年),英BP/上海石化(エチレン90万t/年),蘭Shell/CNOCC(エチレン80万t/年)等があり,2005年以降順次,その稼動が予定されている。順調にこれらの計画が進んだ場合2006年のエチレン生産能力は日本のエチレン生産能力を上回る見通しにある。また,中東地域においても大幅な生産設備の増設が2005年〜2009年にかけて計画されており,世界的にもエチレンをはじめとする石油化学製品の生産設備の増加が更に進みつつある。わが国の石油化学企業は,これまで経営資源の選択と集中を図るため特に誘導品において事業統合・アライアンスを進展させると同時に生産設備のスクラップビルトを行い競争力の確保を目指してきた。1994年の三菱油化と三菱化成の合併による三菱化学の誕生以後,1997年の三井石油化学と三井東圧化学の合併,その後も従来の総合化学企業体利から脱却した事業交換,生産面での提携が行われてきている。汎用樹脂の分野においてもポリオレフィン事業では三井化学,住友化学の合弁事業は解消されたが,グループの垣根を越え三菱系の日本ポリケムと昭和電工,新日本石油化学系の日本ポリオレフィンのポリエチレン事業の統合,また,日本ポリケムとチッソのポリプロピレン事業等の大型統合が行われてきた。また,2004年に入り出光興産が100%子会社である出光石油化学の吸収合併を行うとともに,2005年春には三井化学と出光興産の包括的な提携の一環としてポリオレフィン事業の統合新会社が設立予定である(表1参照)。しかしながら2004年においては2003年に引き続き原油価格の高騰に伴う原料ナフサ価格の高騰が一層に顕著となり,原料価格が製品価格に占めるウェイトが約6割を占める石油化学産業にとっては,原料の安定かつ,低廉確保が以前にまして重要な課題となるとともにコスト上昇に対してより一層の合理化努力を迫られることになった。

著者

藤野 善久 塚原 照臣 溝上 哲也

出版者

産業医学振興財団

雑誌

産業医学ジャーナル (ISSN:0388337X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.45-49, 2002-05

著者

佐藤 知乃

出版者

亜細亜大学総合学術文化学会

雑誌

亜細亜大学学術文化紀要 (ISSN:13470248)

巻号頁・発行日

no.27, pp.110-85, 2015

著者

若井 勲夫

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 人文科学系列 = Acta humanistica et scientifica Universitatis Sangio Kyotiensis (ISSN:02879727)

巻号頁・発行日

no.49, pp.538-531, 2016-03

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筆者は「神護寺蔵『和気氏三幅対』の成立と訓釈」を本誌四十六号(平成二十五年三月)に、続いて、その補訂を同四十八号(同二十七年三月)に発表した。これは江戸時代初期に和気清麻呂の後裔の半井瑞雪が高雄山神護寺の開創者である和気清麻呂、和気医道を盛り返し和気氏中興の祖とされる定成の子である時成、その子基成、の三名の肖像画に賛偈を禅僧に書かせたものを当寺に寄進したものである。筆者はその偈(漢詩)について題詞、本文、左注を解読し、訓読して書き下した上に、現代語訳と語釈をつけた。また、その賛が出来上る経緯と揮毫者について考証、解説した。補訂では半井瑞雪の系図上の位置づけを確証し、併せて二、三の問題を修正し補足した。さらに、徳川家光が半井成忠(瑞堅)に与へた狩野三兄弟の「三幅一対」が右の「三幅対」と同一であるかについて論述したが、それを証する史料が不足し、課題を指摘するに留めた。本稿は右の二編に続いて、さらに補足、訂正する点が出てきたので、再び補訂版とするものである。以下、その要点を箇条書きで記す。(一)和気時成像の偈をそのまま右から左に読んで解釈してきたが、これは全く初歩的な誤りであった。対聯、二幅対、三幅対で向って右に位置するものの書法は左から右に書くことになってゐる。そこで、全面的に読み直して、訓読、現代語訳、語釈を改めた。その際、一部の解釈を考証し直して修正した。(二)この三幅の肖像画は半井家と神護寺で「三幅対」として伝へられてゐる。今回、偈の書き方だけでなく、文字の作法、初稿で触れた衣裳や坐り方などにより、明確に三幅が一対となって描かれてゐることが確実となった。(三)和気真人(清麻呂)像の偈について、一ヶ所、訓みを改め、語釈でその是非を語法の点から考証した。また、「和気真人」は清麻呂であり、平安前期の和気時雨ではないことは前々稿で述べたが、「法眼」の称号について説明し、改めて右の補足とした。(四)和気基成像の偈について、一ヶ所、対句の表現であることを明確にして、訓みを改め、語釈でその解説をした。また、基成の伝記的な説明を少し付け加へた。〈付記〉本稿は正篇の補訂版に続いて再度の修正である。本論集の論文は機関リポジトリとして広く公開されてゐる。特に今回は、賛偈の読解の基幹に関はる重大な問題であり、これをこのまま放置することは誤った内容が広まる恐れがある。よって、ここに「続補訂」として発表することにした。

著者

松谷 泰樹

出版者

慶應義塾経済学会

雑誌

三田学会雑誌 (ISSN:00266760)

巻号頁・発行日

vol.97, no.2, pp.231(59)-256(84), 2004-07

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論説本稿では, Kalecki(1933)において示された, 有効需要の論理に基づく利潤決定の理論に, Kalecki(1938)による国民所得の分配理論を結合させたKalecki(1939)において, 短期国民所得決定モデルとしての, カレツキ経済学の基本構造が, 初めて, 完結した体系として成立していることが明らかにされる。その性格は, 資本家と労働者から成る2階級モデルにおいて, 独占が存在する短期の経済を想定し, 有効需要の論理に基づき, 国民所得が決定されることを示すものである。その場合, Lerner(1934)の独占度の概念の摂取が, 基本構造の成立において欠かせなかっただけでなく, その性格の形成にも影響を及ぼしていることが明らかにされる。This study demonstrates that it is Michał Kalecki's 1939 work titled Essays in the Theory of Economic Fluctuations, where he established for the first time a complete model of the determination of the national income in the short term, synthesizing his theories of the determination of profits based on the principle of effective demand in Kalecki's 1933 work Próba teorii koniunktury (Essay on the Business Cycle Theory) and of the distribution of the national income in Kalecki's 1938 paper "The Determination of Distribution of the National Income." The unique attribute of the fundamental structure is a two-class model of the capitalists and the workers on the assumption of monopoly in the economy and on the principle of effective demand to show the determination of the national income in the short term.The present paper clarifies that it is not only such characteristics that were influenced by integration of the concept of the degree of monopoly originally developed in Abba Lerner's 1934 work on "The Concept of Monopoly and the Measurement of Monopoly Power," which was also indispensable for construction of the fundamental structure.