著者
小室 直樹
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.6-22,134, 1969-07-30 (Released:2009-11-11)
参考文献数
2

The purposes of this papar are to clarify the theoretical structure and methodological meaning of the functional analysis and lay a foundation for a systematic reconstruction of key terms of this analysis.In this paper, the functional analysis is understood as a kind of system analysis (interaction analysis) which uses a teleological way of reasoning for the explanation of the working mechanism of interaction processes. Then our problems are two. (1) To construct a coherent theory of the system analysis (2) To find a scientific meaning in the teleological way of explanation which has been notorious for its theological characteristics.(1) The key concept of the interaction analysis is that of the “equilibrium”. This concept is first imported from physics into social sciences and mostly explored in economic theory. The equilibrium concept in sociology should be somewhat wider than that in economics. Our first task is, therefore, to discuss how in what sense it is wider than its counterpart in economics. We also discuss about the sociological meaning of the existence theorem and stability condition of the system analysis in sociology.(2) We replace the notorious concept of “teleology” by a cybernetical way of explanation. The functional analysis is a kind of cybernetics which set a assumption that the social structure is forced to change if functional requisites are not significantly satisfied.This interpretation of the functional analysis also pave a way to the theory of social change. Functional requisites are not supposed to be axiomatically satisfied and the dissatisfaction of some functional requisites will necessarily leads to a dissolution of the social structure. This is the essential way of thinking of social change in terms of the functional analysis. We also show a way to a functional theory of conflict using the cybernetical way of reasoning.
著者
飯田 剛史
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, pp.178-192, 1984-09-30 (Released:2009-10-19)
参考文献数
62

デュルケームの儀礼論を、サイバネティクスの観点より、「集合力-象徴モデル」を構成することによって、分析する。サイバネティクスとは、パーソンズによると「高情報・低エネルギーのシステムが、高エネルギー・低情報のシステムに有効な制御を行いうる諸条件に関わるもの」とされる。ここで、前項に宗教的信念体系を、後項に「集合力」を当てることによってモデル化を行う。集合力とは、人々のエネルギーが、社会的事実として客体化されたものである。またここで、象徴作用は、記号の媒介によって、集合力を喚起するはたらきと定義される (記号は、なんらかの物質的形式によって、イメージあるいは観念を、指示するはたらきと定義される) 。集合力は、象徴的制御のもとに、種々の社会機能に変換される。伝統社会の諸儀礼において、集合力は、宗教的象徴作用を介して、社会統合機能、集合表象維持機能に転換される。しかし、集合力は本来、無名のカオスの力であり、新たな象徴に方向づけられて、社会の変革・再統合の力にも転化しうるのである。

1 0 0 0 OA 実用色染学

著者
中島武太郎 著
出版者
丸善
巻号頁・発行日
vol.正, 1910
著者
堀 敦史 石川 裕 Nolte Jorg 原田 浩 古田 敦 佐藤 忠
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CPSY, コンピュータシステム
巻号頁・発行日
vol.94, no.383, pp.25-32, 1994-12-08

超並列OSにおけるプロセス間通信では,仮想記憶管理機構の技法を用いたプロセス間共有メモリによるプロセス間通信の高速化技法を必ずしも使えないことや,プロセスのスケジューリングに注意しないと効率的なプロセス間通信が実現できないなどといった,逐次マシンのOSとは異なる側面を持っている.本稿では,超並列OS上での効率的なプロセス間通信を実現するために、"buddy"と"alternate"というに種類のプロセスグループを提案する.Buddyプロセスグループはパイプライン処理,alternateプロセスグループはプロセス間共有モメリを可能とする.同時に,alternateプロセスグループを用いたスケーラブルな並列デバッガ実行モデルの提案も併せておこなう.
著者
堀 敦史 石川 裕 NolteJörg 原田 浩 古田 敦 佐藤 忠
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS)
巻号頁・発行日
vol.1994, no.106, pp.25-32, 1994-12-08

超並列OSにおけるプロセス間通信では,仮想記憶管理機構の技法を用いたプロセス間共有メモリによるプロセス間通信の高速化技法が必ずしも使えないことや,プロセスのスケジューリングに注意しないと効率的なプロセス間通信が実現できないなどといった,逐次マシンのOSとは異なる側面を持っている.本稿では,超並列OS上での効率的なプロセス間通信を実現するために,"buddy"と"alternate"という2種類のプロセスグループを提案する.Buddyプロセスグループはパイプライン処理,alternateプロセスグループはプロセス間共有メモリを可能とする.同時に,alternateプロセスグループを用いたスケーラブルな並列デバッガ実行モデルの提案も併せておこなう.Inter-process communication on a massively parallel operating system have some different aspects from that on a sequential system. For example, the virtual memory management technique for efficient inter-process communication that can be seen in the Mach micro kernel can not be implemented on a distributed memory parallel machine. Process scheduling is also very important to realize efficient inter-process communication. In this paper, we propose 2 kinds of process groups, "buddy" and "alternate" to realize efficient inter-process communication. The buddy process group is suitable for pipeline processing, while the alternate process group enables inter-process shared memory. Also, we propose a scalable parallel debugger execution model based on the alternate process group.
著者
井上 武史 イノウエ タケシ Takeshi INOUE

高緯度北極に生育する地衣類の水利用と光合成活動の解明Morphological and symbiotic effects on water availability andphotosynthesis of lichens during snow-free seasons in the High Arcticglacier foreland高緯度北極に生育する地衣類の光合成活動は、雪に覆われない生育可能期間において、水制限下にあると指摘されている。しかし、野外環境下での地衣類の水利用や光合成活動は研究例が少なく、その動態はわずかな知見に基づいて推察されたものであった。本研究ではノルウェー王国スピッツベルゲン島ニーオルスンにある東ブレッガー氷河後退域(78°55′N 11°50′E)において、優占する地衣種を調査し、それらの着生基物や地衣体の内部・外部の形態で生じる水環境特性と、各地衣種の光合成活動の実態解明を目指した。植生調査により、調査域には136 種の地衣類の分布が確認され、このうち樹枝状地衣種Cetrariella delisei と固着地衣種Ochlolechia frigida は複数の地表面構成要素を着生基物として高頻度・被度で出現する優占地衣種となっていた。また、樹枝状地衣種Flavocetraria nivalis、Cladonia arbuscula ssp. mitis、Cladoniapleurota は、それぞれ維管束植物/リター、コケ/リター、クラスト上で高い出現率を示し、これらは各地表面構成要素上での標徴種とみなされた。複数の地表面構成要素上に高頻度で出現した2 種の優占地衣種では、C. delisei はリター類と礫、O. frigida はクラスト上で特に高出現率となっており、また、各地表面構成要素上で異なる地衣種が高頻度に出現したことは、着生基物のもたらす水環境の違いや、各地衣種の水獲得や光合成をはじめとする生理特性の違いによって生じたと思われたため、これら5 種を調査対象と定め研究を進めた。調査域の無雪期間には、微量の降雨が1 週間程度の間隔で生じ、大気中の湿度は降雨停止後から徐々に低下し、また、着生基物も自由可動水が数日でほとんどの失われるほどに乾燥化が進行した。地衣体の表面積/乾重が相対的に大きな4 種の樹枝状地衣(C. delisei, F. nivalis, C. arbuscula ssp. mitis, C. pleurota)については、降雨後の夜間から早朝に湿度が飽和状態となっている大気中から水蒸気を獲得することが実験的に確認され、野外においても夜間から早朝に地衣体の含水比を高め、相対的に弱い光環境で光合成を行なっていることが確認された。また、これら樹枝状地衣4 種は大気中湿度の低下に伴って地衣体から早急に水が蒸発し、日中には含水比の低下により光合成が停止していた。これに対し、調査域の地表面構成要素の中で最も湿潤環境であったクラストに広い表面積で着生していた固着地衣O. frigida は、着生基物と地衣体間に生じた水ポテンシャル差に沿って水が供給されることで、含水比が光合成可能な程度に降雨後から数日間は保たれ、日中にも光合成を行っていることが明らかとなった。本研究では次に5 種の地衣体から共生藻を分離し、光・水-光合成応答性を調べることで、共生関係による乾燥環境への適応について追求した。吸水状態での地衣体の光-光合成曲線は、樹枝状地衣4 種は弱光適応型、固着地衣O. frigidaは強光適応型の曲線がみられ、それぞれの曲線はそれらの共生藻が示すものと一致したことより、吸水状態の地衣体で実現される光-光合成応答性には共生藻の生理特性が強く表れていることが判明した。共生藻の水-光合成応答性を調べた結果、全ての共生藻は35%以下の含水比でも光合成活性を低下させない性質を示した。樹枝状地衣Cladonia 属2 種では、分子系統解析により同一種とみなされる共生藻が地衣体表面に配置され、光合成停止含水比は5%前後であった。これに対し、他2 種の樹枝状地衣では、明瞭な上・下皮層構造に囲まれた髄層中に共生藻が配置され、それら共生藻の光合成停止含水比はCladonia 属の共生藻に比べ2-5 倍程度大きな値となっていた。固着地衣O. frigida では共生藻は上皮構造によって大気側が遮断され、着生基物から水が供給される共生体下部に配置されていること、また、その共生藻の光合成停止含水比は調査した共生藻の中では最低値を記録し、乾燥に極めて強いものであった。以上の結果より、調査対象とした優占地衣種5 種はそれぞれの共生菌がつくる形態的特徴と着生基物によって、無雪期間の乾燥化進行時における利用可能な水環境に差を生じさせ、この水環境の差に応じて地衣体が獲得した水によって共生藻の光合成が活性化されうること、また、それぞれの共生藻は低含水比でも光合成を行なう能力を持つが、光合成停止含水比には種間差が認められ、地衣体が水を獲得できる時の光環境で阻害を受けずに光合成を行う生理特性を持っていることが本研究から明らかとなった。これらは共生体を構築して調査域で優占する地衣種の菌類と藻類との間に、乾燥化が進行する環境下で効率よく光合成を行うための調和的な関係が成立していることを示唆していた。
著者
宮腰 裕 太田 達郎 咲山 久美子
出版者
日本養豚学会
雑誌
日本養豚研究会誌 (ISSN:03888460)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.192-195, 1986-12-30 (Released:2011-06-08)
参考文献数
10

1腹6頭の子豚 (Landrace×Hampshire) を実験に用い, 2日齢から14日齢までの間に, 寒冷ストレスおよび取扱いのストレスをそれぞれ2回負荷して, 血漿カテコールアミン濃度を測定し, 平常時の値と比較した。実験時の子豚の直腸温, 吸乳量およびヘマトクリット値は日齢に伴う正常な変動を示し, また, 血漿グルコース濃度には与えられたストレスによると思われる変化が認められなかった。7日齢以前のストレス負荷時における血漿中のノルエピネフリン (NE) およびエピネフリン (E) の値は平常よりも高い傾向を示したが, 10日齢以降ではその傾向が明らかではなかった。NE/E比はストレス負荷時の値が平常時よりも有意に高く (P<0.05), また寒冷ストレス時の値が取扱いストレス時の値よりも高かった。以上のことから新生期におけるストレスに対する血中カテコールアミン放出反応が認められ, 特に寒冷ストレスに対してはノルエピネフリン濃度が相対的に高くなることが示された。
著者
則包 恭央
出版者
独立行政法人産業技術総合研究所
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

近年、有機材料を種々の電子デバイスに活用し、有機エレクトロルミネッセンス、有機薄膜太陽電池や有機薄膜トランジスタ(TFT)等の開発研究が行われている。これらの有機電子デバイスの特徴は、既存の無機材料ベースのデバイスよりも軽く柔軟性があり、しかも蒸着等の真空プロセスに替わって印刷技術を用いて作成でき、低コストで低環境負荷であると期待されることである。このようなデバイスの実現には、新材料の開発に加え、適した印刷プロセスの開発が求められている。そこで本研究では、上記課題を解決するため、フォトクロミック反応を活用した新しい印刷方法を構築することを目的とし、そのための基盤的研究を実施した。
著者
鈴木 典夫 守山 正樹 福島 哲人 坂本 恵 永幡 幸司 丹波 史紀 山川 充夫
出版者
福島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

1.月1~2回の研究会及び学習会活動を行ってきた。2.中越地震被災地及び他地域の被災地(福岡市・神戸市など)でのヒアリングを行った。3.調査活動として、仮設住宅100世帯の面接による2年継続の「避難所及び仮設住宅における生活調査」、「生活のストレス調査」、「住宅再建に関する調査」、小学生を対象とした「震災体験・認識調査」及びワークショップを実施した。4.「被災住民の生活再建と災害復興に向けた課題」と題したシンポジウム、「もとめられる医療通訳者養成研修プログラムとは何か」の研究交流集会、「災害ボランティアシンポジウム」、他各調査の現地報告会を開催した。5.成果については、「日本音響学会」「国際騒音学会:Inter-Noise」「日本居住福祉学会」等において発表。論文としては、『厚生の指標』に「新潟県中越地震で被災した児童による避難生活で体験した出来事の評価」等を発表。その他、関連会合にて講演その他で公表した。6.中越沖地震が発生したため、再度ボランティアの調整、ニーズの拾い上げ等での情報収集をするとともに、研究成果を活かし、児童支援並びに地域復興支援にあたった。7.研究成果報告書(全159頁:80冊)を作成した。8.福島大学において、「災害と復興支援」という授業を開講した。

1 0 0 0 OA 岐阜県公報

出版者
岐阜県
巻号頁・発行日
2004-07-06
出版者
日本天文学会
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, 1913-05
出版者
日本天文学会
巻号頁・発行日
vol.4, no.10, 1912-01
出版者
日本天文学会
巻号頁・発行日
vol.19, no.10, 1926-10
出版者
日本天文学会
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, 1930-03