著者
LINDE Y.
雑誌
IEEE Trans. Commun.
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.84-95, 1980
被引用文献数
389 5347

1 0 0 0 OA 山梨県公報

出版者
山梨県
巻号頁・発行日
2007-03-29
著者
MIURA Noboru KAWANISHI Mitsuhiro MATSUMOTO Hironaga NAKANO Ryotaro
出版者
社団法人応用物理学会
雑誌
Japanese journal of applied physics. Pt. 2, Letters (ISSN:00214922)
巻号頁・発行日
vol.38, no.11, pp.L1291-L1292, 1999-11-15
被引用文献数
63 94

The high-luminance blue emitting electroluminescent (EL) devices which have been satisfied with the requirement for full color displays were obtained. BaAl_2S_4:Eu thin-film EL devices as the new blue emitting EL phosphor was prepared by the two targets pulse-electron-beam evaporation. The maximum luminance level was 65 cd/m^2 under the 50 Hz-pulse voltage. The EL spectrum had a blue emission band with a peak around 475 nm due to the 5d-4f transition for Eu^<2+> ion. The Commission Internationale de l'Eclairage (CIE) color coordinates of BaAl_2S_4:Eu EL device were x=0.12 and y=0.10.

1 0 0 0 OA 新潟県報

出版者
新潟県
巻号頁・発行日
vol.平成18年, 2006-12-15
著者
玉井 輝雄 林 保 沢田 精二 中村 卓 大崎 博志
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. C-II, エレクトロニクス, II-電子素子・応用 (ISSN:09151907)
巻号頁・発行日
vol.79, no.11, pp.537-545, 1996-11-25
被引用文献数
8

機構デバイスの接触信頼性の観点から,酸化されやすく,広く接触部材料として用いられている銅(Cu)に着目して,その接触面に生ずる酸化皮膜の成長を,室温から573K (300℃)までの温度範囲で詳細に調べた.酸化時間,酸化温度,および酸化皮膜の厚さの3者の関係から酸化皮膜の成長則を求めた.その結果,373K (100℃)付近を境として,それより低温度領域では,酸化の初期には2乗則で,中期以降は順次に3乗則,4乗則となることが明らかとなった.これに対して,上記温度以上の高温度領域では,酸化の初期は直線則で,中期以降は順次2乗則,3乗則となることが認められた.また,この温度を境として活性化エネルギー等の酸化の定数が変化することが判明し,酸化反応の機構が異なることを考察した.更に,上記の低温度領域では皮膜の成長が低いので,接触抵抗に及ぼす酸化皮膜の影響は低く,この温度を超えると皮膜が著しく成長し,接触抵抗への酸化皮膜の影響は著しく増大する.また,室温における酸化皮膜の成長と高温度における酸化皮膜の成長の比較から,高温酸化における加速率を求めた.

1 0 0 0 OA 兵庫県公報

出版者
兵庫県
巻号頁・発行日
2012-06-15
著者
林 春男 重川 希志依
出版者
地域安全学会
雑誌
地域安全学会論文報告集
巻号頁・発行日
no.7, pp.376-379, 1997-11
被引用文献数
11

In this paper, the necessity and importance to have a series of scientific descriptions of the experiences by those who went through disasters as victims and/or disaster workers to find out the basic facts for the future disaster management. We names such scientific descriptions as "Disaster Ethnography" which has been one of the basic research methods used in the filed of cultural anthropology for the study of various subculture. We briefly described disaster ethnography in terms of the goals to be achieved, the method used for the understanding of different cultures, the evaluation as a scientific method, and the audience who may use this information. The idea of disaster ethnography was expanded for the multi-disciplinary collaboration for the development of an integrated disaster science.
著者
坂上 勝彦 山本 和彦
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.45, no.10, pp.1155-1163, 1991-10-20
被引用文献数
79 7

エネルギー最小化原理を用いた網のモデルActive Netを提案し, その領域抽出への応用について述べる.Active Netは内部歪みエネルギーと画像の適合性エネルギーによって変形し, エネルギー最小の状態に向かってダイナミックに動きながら領域の抽出を行う.内部歪みエネルギーは収縮力や平行性を保とうとする力など網自身の持つ力に依存し, 画像の適合性のエネルギーは領域内の画像の特徴を反映する.これらの力に従って網は変形し, エネルギー最小化の最適解として選択的に領域を抽出することができる.実際の画像データに対するActive Netによる領域抽出実験結果についても報告する.

1 0 0 0 OA 栃木県公報

出版者
栃木県
巻号頁・発行日
2008-04-30
著者
苗村 健 柳澤 健之 金子 正秀 原島 博
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IE, 画像工学
巻号頁・発行日
vol.95, no.503, pp.49-56, 1996-02-01
被引用文献数
36

2次元画像符号化技術の標準化が進んだ今日、さらに高度な臨場感の実現へ向け、3次元画像通信の研究に寄せられる期待は大きい。将来の3次元画像通信では、様々な表示方式に対応できる中立的な手法による3次元画像の記述が必要である。本稿では、光線情報に着目した3次元画像の中立的記述法として提案されている光線空間の概念に基づき、その効率的記述法について検討する。まず、光線の伝搬に伴う変化がないと仮定することによって、5次元光線空間を4次元に射影して伝送することが可能であることを示す。そして、具体的な射影方法として、平面記録、円筒言己録、球面記録の3通りの方法を定式化し、それぞれの比較を行なう。
著者
田村 武志 宮本 貴朗 傍島 邦穂 小島 篤博
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.98, no.156, pp.93-98, 1998-06-26
被引用文献数
5

パソコンを利用した低コストで簡易なマルチメディア遠隔講義システムを構築した。このシステムは、講師像の他に、ビデオ、プレゼンテーションソフト(PowerPoint)による文字・図表の表示、手書き文字、書画カメラによる実物提示ができるものである。また、講義中に講師が各メディアの切り替えを一つの操作画面で簡単にできる操作環境ソフトを開発した。このソフトを実装することによりマルチメディアを駆使した効果的な講義ができるようになった。
著者
吉津 宜英
出版者
駒澤大学
雑誌
駒澤大學佛教學部研究紀要 (ISSN:04523628)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.145-165, 1980-03
著者
北村 美穂子 松本 裕治
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.38, no.4, pp.727-736, 1997-04-15
参考文献数
9
被引用文献数
30

特定分野の文書を翻訳する場合,その分野に特有の専門用語や定型表現の訳語が適切でないと翻訳結果の内容を把握することができない.専門用語や定型表現の訳語は翻訳品質を決める重要な要因であり,それらに関する対訳辞書の構築技術が求められている.本論文は,文対応の付いた対訳コーパスから共起する単語列を対応付けることにより,対訳表現を自動的に抽出する方法を提案する.各言語の単語列が独立して出現する回数とその単語列組が対訳文内に同時に出現する回数から単語列組の対応関係の強さを計算し,対応関係の強い単語列組から順に対訳表現として抽出する.出現回数による閾値を徐々に下げながら計算対象を増やしていく方法により,単語列の組合せ爆発を仰えることができ,高精度で対訳表現を抽出することができる.分野の異なる3種類のコーパスを用いた実験では,閾値が高い場合では100%の適合率で抽出でき,閾値が低下しても80?90%の適合率で対訳表現が抽出できるという結果が得られた.As for translation in specific fields,technical terms and idiomatic expressions appear frequently,which should be translated appropriately to get comprehensible translation.It is important to find a systematic technique to compile or to augment a translation dictionary for each specific field.This paper proposes a method of extracting translation patterns automatically from parallel corpus.Translation candidates of pairs of Japanese and English word sequences are evaluated by a similarity measure between the sequences defined by their co-occurrence frequency and independent frequency.The pairs of the sequences with higher similarity value are identified in earlier stage.An iterative method with gradual threshold lowering is proposed for preventing combinational explosion and for getting a high quality translation dictionary.The method is tested with parallel corpora of three distinct domains.The result achieved 100% on high threshold,and preserved 80縲鰀90% as the decline of the threshold.
著者
堀口 逸子 筒井 昭仁 中村 譲治 西方 寿和 神崎 昌二
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.60-68, 1998-01-30
被引用文献数
24

1980年代産業保健の現場においてワークサイトヘルスプロモーション(WHP)が北米を中心に普及した。WHPは健康的な公共政策づくりや健康を支援する環境づくりなどをも含みヘルスプロモーションの概念に則していると考えられる。われわれはWHPの考え方を参考に一企業において歯科保健プログラムをデザインすることにした。前段階として現状把握および環境整備と健康教育プログラム策定を目的とした質問紙調査を行った。質問紙調査は社員の歯科保健の現状と歯周病に起因して生じる事柄を会社全体の問題として診断し現状分析を行うものであり,プリシードプロシードモデルに基づき開発された。対象は某製造業の本社勤務事務系社員170名である。その結果,以下の知見が得られた。1.歯科疾患によって会社に不利益が生じ,社員のQOL(Quality of Life)が阻害されていた。2.多くの社員に歯周病の自覚症状が認められ,口腔内状況は良好ではないと推察された。3.好ましい口腔保健行動は未だ不十分な状況であった。4.保健行動に影響を与える要因では準備因子に比べ,強化・実現因子の不十分さが明らかとなった。5.健康学習教室参加のニーズは高かった。プリシードプロシードモデルを応用して開発したこの質問紙により,歯科保健プログラムの企画立案および環境整備のための有用な情報を得ることができた。
著者
横井 公紀 青山 幹雄
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.110, no.449, pp.347-352, 2011-02-24

現在,個人の情報発信,個人間のコミュニティ形成のツールとしてSNS (Social Network Service)の利用が拡大している.しかし,各SNSが基礎とするソーシャルグラフの構造は異なる.SNS間でソーシャルグラフの相互運用性が保証されないため,異なるSNSにまたがるユーザ間の関係構築,ソーシャルアプリケーション開発が困難である.本稿では,Web上の人物とその間の関係を表現するモデルである FOAF (Friend Of A Friend)に基づき,複数のソーシャルグラフの構造の差異を吸収するための統一ソーシャルグラフモデルGSGM(General Social Graph Model)を提案する.GSGMでは,FOAFの人物間の関係構造モデルをSNSのユーザ間のモデル化に適用し,異なるSNSのユーザとその間の関係を統一的に表現する.GSGMにより,異なる構造のソーシャルグラフを持つSNS間で相互運用可能なソーシャルグラフを実現する.Facebook, TwitterなどのSNSに適用し,GSGMの有効性を評価する.
著者
CHEN Chien-Ming KU Wei-Chi
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
IEICE transactions on communications (ISSN:09168516)
巻号頁・発行日
vol.85, no.11, pp.2519-2521, 2002-11-01
被引用文献数
26

Recently, Lin et al. addressed two weaknesses of a new strong-password authentication scheme, the SAS protocol, and then proposed an improved one called the OSPA (Optimal Strong-Password Authentication) protocol. However, we find that both the OSPA protocol and the SAS protocol are vulnerable to the stolen-verifier attack.
著者
小平 眞次 稲谷 順司 石川 雅之
出版者
木更津工業高等専門学校
雑誌
試験研究
巻号頁・発行日
1989

本研究では、バル-ン搭載可能な小型軽量のロ-カル用サブミリ波発振源の設計、試作により、その実用化を模索することを目的とした。(1)周波数逓倍器の試作と性能限界の考察 逓倍器動作のコンピュ-タによるシミュレ-ションを行い、逓倍回路の最適条件を模索し、その出力限界を明らかにした。そして、サブミリ波帯逓倍器を試作し、2逓倍器については、ほば予想通りの特性結果を得ることができた。ただし、3逓倍器以上の出力電力測定については、サブミリ波電力計の開発が必要となり、パイロ検出器を液体窒素冷却デュア-内にセットして、サブミリ波電力計を試作したが、直読で1μW程度の感度であり、電力の校正が正確でないなど、高感度化と併せて今後の課題として残った。(2)フラックスフロ-発振器の開発 Nb/AlO_X/Nb接合によるフラックスフロ-発振器(FFO)の開発を行い、発振器出力をアンテナにより放射し、387GHzにて1μWの発振出力を得た。また、高周波数化として、NbN/MgO/NbN接合によるFFOの試作を行い、バイアス電圧2mV以上で速度整合ステップが得られ、1000GHzの発振を確認した。ただし、注入同期とピュリティ-の測定は、今後の課題となった。今後、さらに、FFOとアンテナの整合回路の低損失化、発振周波数の安定化、出力ビ-ム系の改良等の開発を進めれば実用的なサブミリ波発振源になるものと考える。以上により、本研究においては、ほぼ計画どうり目標を達成することができた。これにより、サブミリ波発振源の実用化の見通しを得ることが出来た。