著者

李 偉 尾方 隆幸 山田 奨治

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告人文科学とコンピュータ(CH) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.4, pp.1-8, 2009-01-16

参考文献数

11

---

京都盆地北部に現存する164の日本庭園のリストを作成し,GISを用いて地図化した。庭園築造数を歴史的にみると,江戸時代と大正時代にそのピークが認められる。土木技術が発達した江戸時代には大規模な庭園が数多く築造されたが,池などの地表水を欠く庭園の多くが扇状地扇央に分布しているのに対し,地表水のある庭園は湧水のみられる東山丘陵の山麓に集中している。明治~大正時代に建設された庭園のほとんどは1890年に完成した琵琶湖疏水沿いに位置しており,池・流れ・滝などの水景が重視されている。これらのデータは,京都盆地に分布する庭園が自然的にも人為的にも水文条件の影響を強く受けていることを示している。This study listed 164 Japanese gardens situated in the Kyoto basin, consisting mainly of the Kamogawa alluvial fan and the Katsuragawa flood plain. The listed gardens were mapped with Geographic Information System (GIS). During the Edo era, civil engineering improvements promoted construction of large scale gardens. Gardens lacking surface water are mainly distributed in the center of the Kamogawa alluvial fan with relatively deep groundwater. Gardens with surface water, in contrast, are concentrated along the foot of the Higashiyama hills where hydrological recharge zones produce rich springs. During the Taisho era, Biwako-sosui (canals from the Biwa Lake to the Kyoto basin) contributed to construction of gardens with surface water, such as artificial ponds, flows and falls. Both physically and artificially, hydrological conditions controlled the geographic distribution of Japanese gardens.

著者

宮下 寛子 白木 仁 向井 直樹 宮川 俊平 八十島 崇 花岡 美智子 宮永 豊

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, 2003-12-01

著者

小島 庸平

出版者

社会経済史学会

雑誌

社會經濟史學 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.77, no.3, pp.315-338, 2011-11-25

---

本稿は,長野県下伊那郡座光寺村で農村負債整理組合法に基づいて実施された無尽講整理事業の実施過程を分析することを課題とする。座光寺村では,1920年代の養蚕ブームを背景に,インフォーマルな金融組織である無尽講が「濫設」されていたが,大恐慌期にはその多くが行き詰まり,村内における階層間対立を激化させる一因となっていた。だが,戦間期の無尽講は,部落や行政村の範囲を超えた多様な共同性の中で組織されており,債権債務関係と保証被保証関係が複雑に折り重なっていたため,その整理は極めて困難なものであった。無尽講をターゲットとした同村の負債整理事業は,進捗自体は極めて遅々としていたものの,地縁的な関係を超えて集団的に取り結ばれた無尽講の貸借関係を,同一部落内における個人間での「区人貸」に再編し,その結果,30年代後半の経済好転に伴う余剰資金の預金先は,産業組合に代表される制度的な金融機関へとシフトしていった。無尽講の整理を1つの目的とした農村負債整理事業の歴史的意義は,「講」型組織の「村」型組織化(を通じた解体)にあったと言うことができる。

著者

安達 泰盛

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学大学院紀要. 教育学研究科篇 (ISSN:18833993)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.55-72, 2009-03-01

---

現在の民間機関での犯罪被害者支援の主な担い手はボランティアとなっている。しかし、犯罪被害者支援の研究の中でそのボランティアに着目した研究はまだ見られない。本論文では、ボランティア参加者の語りに着目し彼らが活動を通してどのようなことを感じているか、その体験の意味づけがどのように変容しているかという点に注目し、その流れを明確化させることを目的とした。ある犯罪被害当事者の会の主催する集会にボランティアとして参加した人を対象としインタビューを実施し、データとした。データの整理はKJ法を参考した。整理の結果、参加者の語りの内容は、参加前、参加している間、参加後、現在、得たもの、その他という6つの段階に分かれることが明らかになった。6つの各段階において参加者の態度変容を詳細に図示し、その結果から見えた参加者の態度の変容について考察を加えた。

著者

李 永喜 小河 孝則 田口 豊郁

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.75-89, 2008

---

市民による福祉ボランティア活動は,新しい地域社会を形成しうるとして高い関心を集めている.行政は福祉ボランティアに対して政策的に組み入れようとしてきた.95年の阪神・淡路大震災を契機にボランティアやNPOの機能や役割に関心が広まり,公的介護保険制度の導入,特定非営利活動促進法の施行以降それらの市民活動と行政のパートナーシップが強調されるようになった.しかし,行政と民間との「協働」「パートナーシップ」はNPOや法人に関心が傾いているようにみうけられる.多くのボランティア団体は法人格を持たない任意団体として活動しているために,社会的に信用が乏しく財政の不足が課題となっている.そこで本研究は福祉ボランティア団体・組織の立ち上げに基金支援している「A市の地域福祉基金」の運営に注目した.福祉ボランティアの大きな特徴である「自発性・主体性」に関心を持ち,行政による支援の意義についてA市基金運営委員会における参与観察を行いつつ,過去に基金助成を受けていた全団体(41団体)と現在基金助成を受けている14団体を対象にアンケ-ト調査を行い考察した.その結果,基金助成終了後92.6%の団体が会員の会費やバザ-の収益金,町内会や社会福祉協議会の助成金などで資金を調達し確実に活動を続けていることがわかった.福祉ボランティア団体は資金不足と人材不足の悩みを抱えているが,基金助成を受けることによって90%の団体が自分たちの活動が社会的に認められたと認識し,活動への意欲が高まったといっている.ここに行政による支援の意義があるといえるのである.ボランティア活動を持続していくためには,団体・組織内におけるミッション・ディスカッションを行うことが必要であるといえる.福祉ボランティアに対する行政の役割としては,資金的支援やPRの工夫と実践,福祉ボランティア団体と地域の福祉問題解決に向けて共通目標を確認し合える「情報共有の機会・場」を設けること,があげられる.

著者

五野井 史

出版者

聖トマス大学

雑誌

サピエンチア 聖トマス大学論叢 (ISSN:02862204)

巻号頁・発行日

no.45, pp.1-27, 2011-02

著者

長与 善郎

出版者

心編集委員会

雑誌

心

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, 1955-01

著者

森 正人

出版者

熊本大学

雑誌

国語国文学研究 (ISSN:03898601)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.73-90, 1991-09-07

著者

小出 昭一郎

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.32, no.10, pp.880-883, 1977-10-05

著者

細谷 暁夫

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.97, no.2, pp.194-205, 2011-11-05

---

この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

齋藤 彰一 上原 哲太郎 泉 裕 國枝 義敏

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. C, 電子・情報・システム部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. C, A publication of Electronics, Information and System Society (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.124, no.8, pp.1546-1555, 2004-08-01

---

The VPN (Virtual Private Network) technique becomes more and more popular to protect contents of messages and to achieve secure communication from incidents, such as tapping. However, it grow in usage that a VPN server is used on a sub-network in part of an office-wide network. But, a PPTP system included in Windows operating systems cannot establish nested VPN links. Moreover encrypted communication by VPN hides a user of the VPN connection. Consequently, any administrators of network systems can't find out the users of the VPN connection via firewall, moreover can't decide whether if the user is legal or not. In order to solve this problem, we developed a multi step PPTP relay system on a firewall. This system solves all the problems of our previously developed PPTP relay system⁽¹⁾. The new relay system improves security by encrypting through the whole end-to-end communication and abolishing of prior registration of passwords for the next step. Furthermore, transport speed is accelerated, and the restriction of the number of steps on relay is also abolished. By these features the multi step PPTP relay system expands usability.

著者

齋藤彰一 泉 裕 上原 哲太郎 國枝 義敏

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.43, no.11, pp.3478-3488, 2002-11-15

被引用文献数

3

---

VPN(Virtual Private Network)は,エクストラネットの構築のため,あるいはユーザがインターネットから安全にリモートシステムにアクセスするため広く用いられている.ある組織において,管理を部署ごとに分散させる必要からLAN内にファイアウォールが階層的に構成される場合がある.このような場合,あるユーザが組織外から自分の所属部署にアクセスするには,複数のVPNゲートウェイを経由する必要がある.しかし,一部のオペレーティングシステムに,同時に複数のVPN接続を構成できないものがある.そこで我々は,単一のVPN接続を用いて,複数のVPNゲートウェイを介して目的のVPNサーバに接続可能なVPN中継システムを提案する.本論文では,既存のVPNクライアントとVPNサーバにいっさいの変更を加えずに,PPTPを用いて中継システムを実現する方法について述べる.本システムの性能評価において,イーサネットによる4段中継の場合で,約10Mbpsの転送性能を示した.VPN (Virtual Private Network) is commonly used to build extranets and to allow users to access from the Internet toremote systems securely. There are some organizations of whichLAN is constructed with layered firewall systems to deploy thenetwork administration to each division. In such organizations,when a member wants to access to his division's network fromthe outside of the organization, he needs to connect the VPN server via multiple VPN gateways. Unfortunately, there are some major operating systems which cannot establish multipleVPN connections at the same time. Therefore, we propose a VPN relay system which can connect a VPNserver via multiple VPN gateways with single VPN connection.This paper describes an implementation of the VPN relay systemusing PPTP without any modifications to VPN client systems and VPN servers. According to the performance evaluation, when data were transferedvia 4 VPN gateways, the system achieved a throughput of about 10Mbps.

著者

新見雄亮 狩野 均

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌数理モデル化と応用(TOM) (ISSN:18827780)

巻号頁・発行日

vol.46, no.17, pp.122-130, 2005-12-15

---

本論文では,筑波大学学園祭の人員配置問題を例にあげ,ウイルス感染を用いた進化戦略による解法を紹介する.対象問題では,複数の学園祭実行委員に仕事を割り当てることが問題となるが,この割当ては強い制約を必ず満たす範囲内で弱い制約をできうる限り満たすことが重要となる.弱い制約を制約条件と部分解列挙型の制約に分類し,前者で仕事を多くの人に分散させ,後者で特定の人に仕事を集中させる.本論文は部分解列挙型の制約をウイルスとして定義し,進化戦略と組み合わせることで従来手法と比べて高速に実用的なスケジールが編成できることを示す.This paper discusses a solution to a personnel timetabling problem of campus festival of University of Tsukuba. This problem is a search problem to assign jobs to members of the executive committee of the festival so as to minimize the total penalty for constraint violation. The constraints treated are classified as general constraints or partial solutions. The farmer decentralizes jobs to many persons and the later centralizes jobs on the particular parsons. The proposed method uses an evolution strategy adopting viral infection. The method aims to improve the rate of search by giving the direction to evolution using infection of partial solutions as viruses. Experiments prove that the present method is more effective than conventional techniques.

著者

福士 政広 細田 正洋 杉野 雅人

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.61, no.9, pp.1237-1238, 2005-09-20

著者

武田 直邦

出版者

日本貝類学会

雑誌

ちりぼたん (ISSN:05779316)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.11-21, 2000-04-30

被引用文献数

2

---

The present report described the general biology concerning the apple snail, Pomacea canaliculata. It contains following items : 1) Mass culture methods with water tanks, 2) Feeding habits, 3) Nutrition problems, 4) Structures of the mouth-parts including the jaw-teeth and the radula, 5) Discriminating methods between female and female, 6) Reproductive systems in male and female, 7) Copulation and egg-laying, 8) Imposex phenomenon by organotin, 9) The central nervous system and 10) The hormonal system including the gonads and the hepatopancreas on reproduction.

著者

松榮 将也 川角 典弘 川辺 秀明 吉田 知央 小倉 早貴

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系 (ISSN:13456652)

巻号頁・発行日

no.51, pp.441-444, 2011-05-25

著者

杉田 正樹

出版者

関東学院大学人間環境研究所

雑誌

関東学院大学人間環境研究所所報 (ISSN:13489461)

巻号頁・発行日

no.3, pp.6-23, 2004

著者

森 なを子

出版者

白梅学園大学

雑誌

白梅学園大学・短期大学情報教育研究 (ISSN:13461893)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.12-25, 2012-03-31

著者

山本 太郎 橋元 良明 中村 功 関谷 直也 小笠原 盛浩 千葉 直子 関 良明 高橋 克巳

出版者

東京大学

雑誌

東京大学大学院情報学環情報学研究. 調査研究編 (ISSN:09188681)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.115-160, 2012-03-28

被引用文献数

1

著者

関 伸一

出版者

特定非営利活動法人バードリサーチ

雑誌

Bird Research

巻号頁・発行日

vol.6, pp.A1-A11, 2010

---

2009年7月22日に起こった皆既日食の際に,トカラ列島中之島における鳥類の音声行動の変化を調査した.森林内の3地点にデジタル録音装置を設置し,皆既となる6分間とその前後各1時間の2時間6分間の録音を行ない,1分あたりのさえずりまたは地鳴きの回数を種ごとに記録した.また,日食の前日および翌日の同じ時間帯における録音記録(各2地点)と,日没および日出の時間帯における録音記録(各1地点)との比較を行なった.鳴き声や記録された種は17種で,昼行性の鳥類のさえずりや地鳴きなどの音声行動は,調査地点や天候による記録頻度の変動はあるものの日中は継続的に観察され(平均16.4回/分),2分以上にわたって途切れることはなかった.しかし,皆既となる時間帯を含む平均7分49秒間には昼行性の種の鳴き声が全く記録されず,1地点では夜行性のリュウキュウコノハズクが記録された.このような現象は皆既日食にともなう明るさの変化の影響による可能性が高いと推測された.皆既前後の行動と日出・日没時の行動とでは類似点はあるものの異なる部分も多く,日出前後に見られる明るさの変化につれて優占して鳴く種が交代する現象や,日没時刻の約10分前のまだ明るいうちに昼行性の小鳥類の鳴き声が希になってフクロウ類が記録されるようになる現象などは皆既日食前後には観察できなかった.