著者

WARRACK Bethanne M. HNATYSHYN Serhiy OTT Karl-Heinz REILY Michael D. SANDERS Mark ZHANG Haiying DREXLER Dieter M.

雑誌

Journal of chromatography. B, Analytical technologies in the biomedical and life sciences (ISSN:15700232)

巻号頁・発行日

vol.877, no.5, pp.547-552, 2009-02-15

著者

小澤 真一郎 岡室 彰 高橋 裕一郎

出版者

北海道大学低温科学研究所

雑誌

低温科学 (ISSN:18807593)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.397-407, 2009-03-31

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可溶性および膜タンパク質の精製においてカラムクロマトグラフィーは最も有効な手法の一つである.本章では,一般的によく使われるカラムクロマトグラフィーの方法について紹介する.

著者

森本 容介 辻 靖彦 山田 恒夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. LOIS, ライフインテリジェンスとオフィス情報システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.42, pp.13-17, 2010-05-13

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学習資源の流通・共有化を推進するため,学習オブジェクトのメタデータデータベースを構築し,運用している.メタデータ数の増加に伴い,対象者や利用場面ごとに,検索対象レコードや検索インタフエースを用意する必要がある.このとき,複数の検索システムを効率よく実装するため,汎用的なメタデータ検索エンジンを開発した.本検索エンジンは, Movable Typeのプラグインとして実装した.開発した検索エンジンと,構築した検索システムの例として,OCWコースを検索できるシステムを報告する.

著者

渡邊 栄治

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. LOIS, ライフインテリジェンスとオフィス情報システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.160, pp.105-110, 2009-07-23

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e-Learningなどにおいて,受講者に対し,表現力が豊かなコンテンツが提示されることが多い.しかなしながら,提示されるコンテンツの評価と受講者の知識獲得の比較については,十分に検討されていない.本報告では,提示されるコンテンツと受講者の手書きノートの照合を行うことにより,e-learningコンテンツと受講者間の情報伝達の度合いについて検討する.

著者

三浦 一郎

出版者

日本甲冑武具研究保存会

雑誌

甲冑武具研究 (ISSN:03878155)

巻号頁・発行日

no.158, pp.17-19, 2007-08

著者

富田明美

雑誌

繊消誌

巻号頁・発行日

vol.30, pp.133-141, 1989

被引用文献数

3

著者

佐竹恒夫

雑誌

音声言語医学

巻号頁・発行日

vol.35, pp.349-358, 1994

被引用文献数

3

著者

岩田 美保 大芦 治 鎌原 雅彦 大芦 治 オオアシ オサム Oashi Osamu 鎌原 雅彦 カンバラ マサヒコ Kambara Masahiko 中澤 潤 ナカザワ ジュン Nakazawa Jun 蘭 千壽 アララギ チトシ Araragi Chitoshi 三浦 香苗 ミウラ カナエ Miura Kanae

出版者

千葉大学教育学部

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.103-107, 2009-03

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本研究は現職教員を対象として,勤務校で直面している教育心理学等の専門的な支援が必要と思われる問題及びスクール・カウンセラーの配置状況や意見・要望について調査を行った。児童・生徒の適応上の問題としては,「不登校等問題行動への対応」「特別支援の必要な児童・生徒への対応」「親・家庭環境への対応」,教員自身の問題ではストレスやメンタルヘルスに関わることが最も多かった。こうした問題点は教育心理学等の一般的知識に関わることよりも,個別のケースに関して直面している問題であることが圧倒的に多いと考えられ,今後学校心理学はこうした問題に具体的に対応できるようなケース分析を中心とした独自の体系を構築していく必要があることが示唆された。また,スクール・カウンセラー等によるニーズに即した支援体制には未だ多くの課題が残されていることが示唆され,今後もさまざまな角度から議論・検討される必要があると考えられた。

著者

藤岡 秀樹

出版者

京都教育大学附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践研究紀要 (ISSN:13464604)

巻号頁・発行日

no.10, pp.183-192, 2010-03

著者

藤岡 秀樹

出版者

京都教育大学附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践研究紀要 (ISSN:13464604)

巻号頁・発行日

no.10, pp.183-192, 2010-03

著者

生田 純子

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.89-103, 2000

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学校教育相談の進め方として、今年度はスクールカウンセラーの活動を中心にまとめてみた。文部省派遣のスクールカウンセラーとして、二つの高校へ2年問ずつ関わったが、この2校はかなり異なったタイプの高校であって、一つは普通科の学校で、もう一つは職業高校で生徒のレベルも高く、学校規模も大きかった。また、教員の組織も教育相談を校内の組織の中にどう位置付けるかも異なっていた。普通科の方はカウンセラーが派遣されても受け入れの態勢として、カウンセラーをどう位置付けるかの配慮がなされていなかったので、カウンセラーは学校の教育相談係の手伝いのような形で存在するより他なかった。職業高校の方は、初めからスクールカウンセラー連絡会議を設けて、定期的に開かれており、生徒指導係との連絡もスムーズであった。また校内の相談の窓口の養護教諭と密接に連絡を取っていたので、情報の入手も早かった。週2回、1回4時間という制限の中で、カウンセラーが不在の時の相談の受け入れ態勢が大きく問題になる。窓口となる教員の教育相談に関する力や、その係に対して割くことのできる、時間の問題、場所、などによって、カウンセラーの活動は左右される。たえず活動している学校は、問題もたえず発生していると考えられる。どこまでを問題と考え、どれをチェックするかは、窓口となる係の能力に大きく関わっていた。カウンセラー側としても係の力を高めることから始め、学校内に教育相談の初歩的な知識や対処法についてのノウハウを理解してもらうために力を注がねばならなかった。そのためカウンセラーの責任で受付、治療していくという通常の臨床的な手法だけでは通用せず、もどかしさを感じた。カウンセラーが学校にいる時だけのカウンセリングでは、カウンセラーを置く2年間の期間を終了した時、学校は独り立ちできないということになる。やはりカウンセラーがいなくても何とかこなしていける実力の養成が急務であった。高校生の問題として、思春期特有の対人関係の難しさに加え、現在の高校生の精神的な未熟さが目だった。特に他の人を思いやるとか、自分のために誰がどうやってくれているのかという事については無知としか言い様がない場面があった。女子のいじめや、男子の無気力さも同じ路線上にあるのであろうが、自己中心的な考え方が、高校生活で拭い去られるとは考えにくいので、社会に出てからの社会不適応が心配される。高校生の中途退学が問題にされているが、そもそも中学生の高校全員入学という考えが無理なのではないかと実感した。本人たちも高校へ行かず就職すれば良かった、皆がいくのでつい釣られて、と述べているように、自分の適性や将来の希望など、もっとはっきりさせた.止二での高校入学がなされていれば、初めから高校に入るべきではなかった生徒達がもっとあるということになる。学習についていけなかったり、嫌いだったり、将来の目的もはっきりしないままに高校へ入学してきたというのがまず問題である。親や周囲の人々がすすめるままに、自主性のない進路決定が考え直されねばならない。次に教育研究所のコンサルテーションについてであるが、この研究所は適応教室を持っていて、その生徒や管轄の11の小中学校の教員に対するコンサルタントであった。適応指導教室の運営や指導方法については特に問題はなかったが、そこに通う生徒達への対応について教育相談員と話し合う事は効果的であった。特に、不登校に対する「登校刺激」については「与えない」という立場を強調されれば適応指導教室そのものの存在意義がなくなってしまうところであった。学校にも「与えない」という事に疑問を持ちながらも、医師や相談機関でそう言われたという親に対しての遠慮から、手を束ねているようなところがあった。明確に登校刺激を「与えよう」とその理由も示し、学校側を励ました事は、教員にも意欲を持たせ、〔、1信を持って生徒に'i1たることが出来て効果も上がった。カウンセラーがコンサルテーションに行くことで、前もって研究所側が学校と連絡を取り、子どもや教師の問題についての理解を得ていったことが、学校と研究所との関係をよりスムーズにし、その後の経過もオープンに伝わってくることになった。このことはコンサルテーションそのものの効果というよりは、それを受けることで改善が自然に行われていったということになろう。臨床心理士としてコンサルテーションを行う場合、カウンセリングとは異なって、1回限りで何らかの方針を打ち出さなくてはならないという問題があった。そのために相談する人の問題を理解し、何をここで話し合うかを決め、H標を定め、自分は何が出来るかを考える。その際、すでになされていることは何かに気付き、認めること。そして目的に関しての具体的な手順を話し合うことである。その際、必ずコンサルティのよい面を認め、元気になって帰ってもらうことが必要である。ピア・サポートとは子どもたちが何か悩みを抱えたり、困った時、自分の友達に相談することが最も多いという事実に基づいて考え出された方法である。そして子どもたちが他の人を思いやることを学ぶための一つの方法である。また、ピア・サポートは、コミュニケーション・スキルに拠るところが大きい。ピア・サポートは、子どもたちが他の生徒を助ける人的資源となれるように支援することである。彼らを支援することで、仲問をケアーすることの模範を他の子に対して示すことにもなり、やがては、思いやりあふれる学校環境を作り出すことにも繋がる。

著者

藤岡 孝志

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.142-154, 1999-03-30

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本論文の目的は, まず, 授業における教育臨床的な側面と教師の職能発達, 及び今日的な課題である不登校に焦点を当てた様々な研究を概観し, その上で, 日本独自の教師(特に担任)サポートを中心としだスクールカウンセリングシステムの構築に向けての試論を展開した。その際, 合わせて, スクールカウンセリング活動についてもその研究を概観した。最後に, 今後の展望として, 以下の6つの観点を提案した。(1)個別, 集団によるカウンセリングだけでなく, コンサルテーションやコーディネーション, ピア・カウンセリングなどの重要性 (2)スクールカウンセラーによる多様な側面への介入の必要性。(3)個別教育計画の作成に果たす心理学専門家の役割の明確化と貢献。(4)授業における教育臨床的な観点に焦点を当てた実証的・実践的な研究の推進。(5)教師の職能発達における教育臨床的な側面の実証的・実践的な研究の推進。(6)教師による「教育行為」と心理学の専門家による「心理行為」の明確化と両行為相互の役割供応に関しての実証的・実践的な研究の推進。

著者

相模 健人

出版者

愛媛大学教育学部

雑誌

愛媛大学教育学部紀要 (ISSN:13497243)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.85-90, 2009-10

著者

葛西 真記子

出版者

日本コミュニティ心理学会

雑誌

コミュニティ心理学研究 (ISSN:13428691)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.26-34, 2007-12

著者

葛西 真記子

出版者

日本コミュニティ心理学会

雑誌

コミュニティ心理学研究 (ISSN:13428691)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.26-34, 2007

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<p>In this paper, the school counselors' skill at evaluating their own effectiveness was discussed in relation to the American school counselor training system. In the United States, training for the evaluation of skills was conducted in graduate schools, and the national standard of school counselors defines the appropriate manner by which to evaluate school counselors. There are differences in the expected roles of school counselors both in Japan and in the United States, since Japanese school counselors were dispatched to deal with increasing bullying and non-attendance at school. Regardless of these differences, there are many aspects that we can learn from the school counseling practices in the United States. In this paper, the comprehensive school counseling theory and system (Gysbers & Henderson, 2000) is discussed in terms of their applicability to the Japanese school counseling system and the training possibilities.</p>

著者

新保 幸洋

出版者

大正大学

雑誌

大正大学臨床心理学専攻紀要

巻号頁・発行日

vol.3, pp.8-23, 2000-03

著者

中村 信男

出版者

早稲田商学同攻会

雑誌

早稲田商学=The Waseda commercial review (ISSN:03873404)

巻号頁・発行日

vol.366・367合併号, pp.145-161, 1996-01

著者

小島 昭 佐藤 義夫 上野 信平 古川 茂 上石 洋一 白石 稔 OZAWA Tatuki NOBUSAWA Kunihiro 信沢 邦宏

出版者

群馬工業高等専門学校

雑誌

地域連携推進研究費

巻号頁・発行日

2000

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炭素繊維が示すプランクトン集積機能、産卵促進機能を確認し、既存魚の再生産促進システムの開発を行った。(1)淡水(榛名湖)で着卵効果を確認(群馬高専) 榛名湖に各種炭素繊維編織品製人工藻を設置し、それへの産卵及び着卵現象を調査した。解析因子(水深、人工藻場の種類、形態、形状、岸からの距離等)と藻場の様子、固着微生物の観察、水質、藻場遊泳魚の種および数の確認を行い炭素繊維による再現効果を確認。(2)炭素繊維へのメダカの優先的産卵の確認(群馬高専) 実験室内水槽に炭素繊維製及び各種プラスチック製人工藻を設置し、メダカによる藻への産卵状況を調査した。メダカは炭素繊維藻と人工藻とを明確に識別することを確認した。(3)榛名湖でのワカサギの生育場の確認(群馬高専)(4)海洋での再生産可能な人工藻場の構築(東海大学) 駿河湾内に炭素繊維編織品製人工藻を3500本設置した人工藻場を構築。魚のい集機能、魚類群集の構造、系の形成が見られ、産卵場および幼稚仔の成育場機能を確認。(5)炭素繊維への貝類捕集による水質浄化現象の確認(東海大学) 清水湾内に炭素繊維品製人工藻を設置。人工藻に多数の貝類が固着し、水質浄化を確認。(6)既存魚再生促進用炭素繊維製人工藻の耐久性評価(群馬県繊維工業試験場)(7)ワカサギの着卵材としての炭素繊維の検討(群馬県水産試験場) 各種炭素繊維編織品で作製した着卵材を赤城山覚満川に設置。炭素繊維編織品の形状、構造、密度などによって、遡上するワカサギの着卵数、孵化数の差を検討。

著者

江口 靖二

出版者

日経BP社

雑誌

Nikkei FPD

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.226-237, 2009

著者

田川 幸治

出版者

日経BP社

雑誌

Nikkei FPD

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.216-224, 2009