著者

香田 徹 實松 豊 緒方 将人

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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次世代無線通信方式として注目を集めるOFDM(直交周波数分割多元)方式は,ドップラー効果による周波数のずれに対し脆弱な点を課題として抱えていた.研究代表者らは,サブキャリア間の直交性を必要としない擬似直交マルチキャリアCDMAを提案し,さらにこの結果を発展させたユーザ間の時間・周波数の同期誤差に強い耐性をもつGabor-Division(GD)-CDMAを提案した. GD-CDMAシステムは次の3つの特徴を兼ね備えている.(1)負のマルコフ符号を用いることでユーザ間干渉を独立同分布(i. i. d.)符号に比べ最大9/25まで削減可能(2)時間と周波数のオフセットを同時に推定可能な2次元同期捕捉が可能.(3)時間領域,周波数領域, 2種類のマルコフ符号を使って信号帯域を同時拡散する.符号のマルコフ性により平坦な周波数スペクトルが得られる.以上の結果から, GD-CDMAは, OFDM方式で問題であったドップラー周波数シフト対策が可能であることが示された.周波数の同期保持にはフィードバック構造のPhase Locked Loop(PLL)回路がもっぱら用いられるが,超広帯域通信での応用を見据え、研究代表者らはこれとは異なり、ニュートン法に基づく到来波から周波数と位相を直接同定する手法を提案した。

著者

山脇 成人 岡本 泰昌 山下 英尚 高見 浩

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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脳血管性うつ病(vascular depression: VD)の認知情報処理に関連する脳機能障害と部位を明らかにし、病態に基づいた治療法を開発することおよびVDの存在が脳卒中後のリハビリテーションにおよぼす影響を明らかにして脳卒中患者のリハビリテーションの予後を改善させることを目的として以下のような検討をおこなった。1)脳卒中患者の障害部位と抑うつの臨床症状の特徴との関連、2)VDの長期予後についての検討、3)機能的MRIを用いたVDで認められる機能障害についての検討、4)脳卒中後うつ病とリハビリテーションとの関連。その結果、1)両側の基底核が障害されていた患者ではApathy Scale(意欲低下の程度を示す)の得点が有意に高く、左側前頭領域が障害されていた患者ではZung Self-Rating Depression Scale(抑うつ期分の程度を示す)が有意に高値で,あった、2)VD群ではnon-VD群と比較してうつ病相期間(平均2.6年対1.3年)、入院回数(平均1.1回対0.4回)ともに有意に多く、経過観察期間中に認知症を発症した割合(18%対4%)も有意に高かった。3)言語流暢性課題を用いた。血管障害の有無で比較すると、有意な差は認めなかったが、これまでのうつ病相の回数で比較すると複数回のうつ病相を経験した患者では前帯状回の活性が低下していた,4)脳卒中患者では抑うつ、意欲低下の程度と機能障害の程度と相関していた。以上の結果より脳卒中患者では障害部位の違いにより認められやすいうつ病の症状に違いがあり、左側前頭領域が障害されていた患者で典型的なうつ病症状が、両側の基底核が障害されていた患者で意欲の障害といったより器質的な症状が認められやすいこと、VDではうつ病自体の長期的予後が低く、持続的な器質性の認知障害をきたしやすいこと、老年期うつ病患者の認知機能の低下や脆弱性には血管障害の存在とともにうっ病の再発の多さが関連していること、脳卒中後のリハビリテーションの進行に抑うつが影響を及ぼすことが明らかとなった。

著者

堀田 昌英 榎戸 輝揚 岩橋 伸卓

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.67-76, 2003 (Released:2009-08-19)

参考文献数

16

被引用文献数

4 4

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本論文は多元主義的アプローチに基づいた政策論議の構造化手法を提案する. 議論の論理的及び言語学的構造を視覚的に表すことで議論の支援を行うシステムはこれまでも社会問題に適用されてきた. しかし議論支援システムを複雑な社会問題の理解に役立てるためには, 互いに対立する事実認識や価値観を抽出し, それらが同時に説得的であり得るような議論を既存の情報から再構築することが必要になる. 本研究で提案する手法は, 多数の議論や情報資源の中から特に複雑でかつ注目に値する一連の議論を抽出するための指針を与えるものである. 本手法は情報システムとして実用化され, 公共的な議論の支援に適用された. 本論文では事例研究の結果と社会技術システム論への含意について述べる.

著者

田中 嘉文

出版者

一橋大学

雑誌

一橋論叢 (ISSN:00182818)

巻号頁・発行日

vol.121, no.1, pp.105-121, 1999-01-01

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論文タイプ||論説

著者

水田 周平

出版者

上智大學法學會

雑誌

上智法学論集 (ISSN:04477588)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.99-131, 2000-09

著者

水上 千之

出版者

広島大学

雑誌

廣島法學 (ISSN:03865010)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.1-19, 2000-06

著者

松葉 真美

出版者

国立国会図書館調査及び立法考査局

雑誌

レファレンス (ISSN:00342912)

巻号頁・発行日

vol.55, no.7, pp.42-61, 2005-07

被引用文献数

1

著者

三好 正弘

出版者

国際法学会

雑誌

国際法外交雑誌 (ISSN:00232866)

巻号頁・発行日

vol.107, no.2, pp.133-143, 2008-08

著者

江藤 淳一

出版者

国際法学会

雑誌

国際法外交雑誌 (ISSN:00232866)

巻号頁・発行日

vol.107, no.2, pp.144-172, 2008-08

著者

大谷 良雄

出版者

朝陽会

雑誌

時の法令 (ISSN:04934067)

巻号頁・発行日

no.1835, pp.27-33, 2009-06-15

著者

佐藤 好明

出版者

東京水産大学

雑誌

東京水産大学論集 (ISSN:05638372)

巻号頁・発行日

no.22, pp.p51-69, 1987-01

著者

吉武 真理

出版者

外務省国際情報局調査室

雑誌

外務省調査月報 (ISSN:04473523)

巻号頁・発行日

vol.1997, no.1, pp.67-86, 1997

著者

Barbro B Johansson

出版者

The Keio Journal of Medicine

雑誌

The Keio Journal of Medicine (ISSN:00229717)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.231-246, 2004 (Released:2005-06-17)

参考文献数

238

被引用文献数

60 81

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Research during the last decades has greatly increased our understanding of brain plasticity, i.e. how neuronal circuits can be modified by experience, learning and in response to brain lesions. Currently available neuroimaging techniques that make it possible to study the function of the human brain in vivo have had an important impact. Cross-modal plasticity during development is demonstrated by cortical reorganization in blind or deaf children. Early musical training has lasting effects in shaping the brain. Albeit the plasticity is largest during childhood, the adult brain retains a capacity for functional and structural reorganization that earlier has been underestimated. Resent research on Huntington's disease has revealed the possibility of environmental interaction even with dominant genes. Scientifically based training methods are now being applied in rehabilitation of patients after stroke and trauma, and in the sensory retraining techniques currently applied in the treatment of focal hand dystonia as well as in sensory re-education after nerve repair in hand surgery. There is evidence that frequent participation in challenging and stimulating activities is associated with reduced cognitive decline during aging. The current concept of brain plasticity has wide implication for areas outside neuroscience and for all human life.

著者

藤田 美琴 (久木元 美琴)

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2007

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昨年度より調査してきた海外在住の日本人の保育ネットワークについて知見をまとめ,国内外の学会において報告・議論した計.この報告では,海外在住の日本人母同士の対面接触を通じた相互の情緒的サポートの様相と,特に対面接触の得られにくい海外地方圏におけるコミュニケーション・ツールの重要性が示された.これらの学会での議論をもとに英語論文を作成し,現在,海外誌『Netcom』に投稿中である.次に,子育て支援の多様化の一環として,非共働き世帯向けの子育て支援である「地域子育て支援拠点事業」を取り上げ,大都市圏と地方都市における供給状況と利用可能性について現地調査を行った.これにより,行政の関与の強さの違いが施設配置にも影響を及ぼしており,利用可能性に格差を生じさせていることが明らかとなった.さらに,非大都市圏における保育の問題をさらに考察するために,沖縄県での調査を実施した.沖縄県は,非大都市圏のなかでも多くの待機児童を抱える地域であるとともに,アメリカ統治時代の歴史的背景によって,固有の「5歳児保育問題」が生じている.こうした地域的背景から,沖縄県では,認可保育所のみならず,認可外保育所や幼稚園,学童保育といったサービスが相互に補完的な役割を果たしながら保育のシステムを形成していることが示唆された.以上の調査研究による知見を踏まえ,昨年以前に得られた知見とあわせ,地域の子育て支援のシステムに関する博士論文としてまとめた.博士論文では,大都市圏と地方圏における保育ニーズの多様化と,それに応じたサービス供給の地域的様相や利用者の生活空間,サービス供給において重要となる地域的主体の役割が明らかにされた.この博士論文によって,2010年3月に博士(学術)を取得した.なお,博士論文の内容の一部(「地方温泉観光地における長時間保育ニーズへの対応」)は,『地理学評論』に掲載された.

著者

福田 慎一

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究では、新たな「ゾンビ企業」の判別手法を開発し、それに基づいて「ゾンビ企業」が復活するメカニズムに関する実証分析を行うと同時に。非上場企業のデータを用いながら、ガバナンス構造がパフォーマンスに与える影響を実証的に考察し、複数の論文にまとめて公刊した。また、その政策的含意の考察という観点から金融政策および財政政策に関する理論的・実証的を行い、複数の論文にまとめて公刊した。

著者

屋代 智之 松下 温

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.42, no.7, pp.1781-1789, 2001-07-15

被引用文献数

20 8

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ITSを実現するためには,移動体である車両が周囲の車両や道路側設備と確実な通信を行うことが必要となる.従来は周囲の車両との通信は車々間通信,路側機器との通信は路車間通信と,それぞれ別個のものとして設計,開発が行われてきたが,車両が安全に走行するためには,両者はともに不可欠な通信手段である.本論文では,CDMAを用いて車々間通信と路車間通信を統合した通信システムを構築するためのプロトコルI--WarpIIを提案する.I--WarpIIでは,車々間通信にDPAと呼ばれる動的に符号系列を割り当てる方式を用い,それを拡張する形で路車間通信も可能とする.路車間,車々間通信が統合されることにより,それぞれの通信システムでの問題点の解決が容易となる.路車間通信では,シャドウイングの解決が最も重要な課題であるが,I--WarpIIでは,これを解決するために代行登録という手法を導入し,加えて車々間通信を活用することでシャドウイングによる通信断絶を最小限に抑えることを可能とする.車々間通信は通信相手がインフラではなく,別の車両であるため,ある程度車載機器が普及するまでは通信機器が意味をなさないという問題点がある.I--WarpIIでは,そのような場合でもインフラが整備されれば路車間通信として利用可能であり,初期の普及が大幅に容易になると思われる.To realize ITS, it is necessary that each vehicle has a function ofreliable communication with surrounding vehicles and roadsideequipments. The traditional ways of design and development ware realizedas a different technique, nevertheless both communications areindispensable to ensure the safety driving.In this paper, we propose a novel protocol I--WarpII to construct thecommunication system which integrates inter-vehicle communication (IVC)and vehicle-to-roadside communication (VRC).With I--WarpII, VRC is realized by extends of IVC method calledDPA (Dynamic PN-code Assignment). A solution of the problem with eachcommunication system becomes easy by integrating. By using I--WarpII,a shadowing problem that causes serious VRC error is solved by the methodnamed registration proxy. In addition, the use of IVC should be madepossible to restrain the effects of communication error of VRC caused bythe shadowing problem. In IVC, there is a problem that communicationequipment doesn't make sense until the equipment comes into wide use becausea partner of communication is not an infrastructure but another vehicles. If an infrastructure is prepared even in such a case,it can be used for VRC, and it considers that early diffusion of IVCequipment becomes drastically easier with I--WarpII.

著者

福田 理絵子

出版者

北里大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1998

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本年度の我々の研究は、前年度確立したラット頬髭の毛乳頭細胞を使用した、毛乳頭細胞凍結保存法を用いて、臨床の場でも今後この凍結プログラムが使用可能かを見極める事である。その方法としては、頭部腫瘍や瘢痕拘縮修正術を行う際に出る正常ヒト毛乳頭細胞を患者の承諾を得て採取する。正常毛乳頭細胞は少量のため既知の方法にて培養後に使用した。前年度に我々が確立した凍結法に基づき処理した後に、コンピューターフリージングを施行した。ラットに比べ細胞の回収率は低いが保存量としては十分と考えられた。(ラット毛乳頭細胞の場合60〜70%に対しヒト毛乳頭細胞では、50〜60%であった。)解凍後のヒト毛乳頭細胞を培養系に戻すと、2〜3日は正常の増殖過程が認められず、その後正常増殖が開始され細胞数が増加した。これら、凍結保存後のヒト毛乳頭細胞を前年度同様にヒト毛包との共培養の系に移植する予定であったが、同時期に正常ヒト毛包を得る事が出来ず、また毛乳頭細胞も十分な供給量が得られなかったため、共培養は断念した。そこで、我々は解凍ヒト毛乳頭細胞をヌードマウスの肉様膜上に移植した。3体のヌードマウスの計4箇所にそれぞれ移植し観察した。しかし、2箇所移植したヌードマウスは移植後2日目に死亡し、他の2体でも発毛は観察されなかった。本年度の我々の研究はまだこの段階である、今後解凍後のヒト毛乳頭細胞の回収率を上げる必要性があると思われた。得にラットに比べヒトの場合、解凍後の培養系に置いcontaminationを起こす確率が高い、これは手技的な問題もあるがラットにくらべるとヒト毛乳頭細胞の方がcontaminationに弱いとも考えられる。さらにヒト毛乳頭細胞においても共培養の系を試みる必要があり、これらの課題をクリアーした上で臨床試験に移りたいと考えている。

著者

渋沢 貴久 竹下 孝樹 本多 舞 松井 利一

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

ジョイント・シンポジウム講演論文集 : スポーツ工学シンポジウム : シンポジウム:ヒューマン・ダイナミックス : symposium on sports engineering : symposium on human dynamics

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.216-221, 2007-11-13

被引用文献数

2

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So far, many kinds of human two-joint arm control models with shoulder and elbow joints have been proposed to simulate human two-point reaching movements. However, in order to simulate human arm movements accurately, it is desirable that the human arm control system should be formulated as a three joint model including a wrist joint. In this research, we extend the modified minimum-torque-change model to a three joint model and incorporate a freezing mechanism into its wrist joint. Actually, the freezing system is a feedback controller to simulate the muscle dynamics contracting agonists and antagonists together. Consequently, it was clarified that the extended model can reproduce two-point reaching movement characteristics for the human three-joint arm system: the end-point variability of hand trajectories and the relationship between end-point variability and movement time (Fitts' law). This suggests that the extended model characterized by the freezing wrist joint functions effectively as a model of the human three joint arm control system.

著者

佐和橋 衛 山本 尚生 樋口 健一

出版者

東京都市大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本課題では,ピークデータレート1Gbpsを実現する第4世代移動通信方式に位置づけられるInternational Mobile Telecommunications(IMT)-Advancedに向けた高効率無線パケットアクセス技術を提案し,効果を計算機シミュレーションで明らかにした.具体的には,100MHz程度の送信帯域幅を有するLayered OFDMの無線インタフェース,高効率マルチアクセス,無線リソース割り当て制御,制御情報の高効率多重法,高精度チャネル推定,高次マルチアンテナ技術などを提案し,効果を計算機シミュレーションあるいは実験評価により明らかにした.

著者

松宮 広和

出版者

群馬大学社会情報学部

雑誌

群馬大学社会情報学部研究論集 (ISSN:13468812)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.109-132, 2008

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On October 11, 2006, DOJ closed its investigation into the AT&T/BellSouth merger withoutfurther action. On December 29, 2006, FCC approved it. The competitive framework formedduring the preceding SBC/AT&T and Verizon/MCI merger proceedings was strengthened withthese approvals. However, the scope of the merger remedies including those ensured in themerger commitments is not so broad. They mainly focus on existing communications networksbased on PSTN, including no small parts of the Internet. Problems raised by the NextGeneration Network (NGN) and Fixed Mobile Convergence (FMC) are yet to be solved.Government authorities should make the comprehensive framework based on the layers modelfor the future.