著者

竹腰 英子 椙山 一典 松本 純一郎 林部 昭吾 石井 三彦 関口 弘喜 夏目 晴夫 天野 恕 梅沢 弘一

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会年会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, 1962-04-04

著者

小池 正宏 久武 和夫 小野 直樹 高橋 香 下島 光 衛藤 喜一 村田 徹

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会年会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, 1961-10-09

著者

橋本 雄二

出版者

立命館大学

雑誌

論究日本文學 (ISSN:02869489)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.27-40, 1965-10

著者

本郷 千春

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学環境リモートセンシング研究センター年報

巻号頁・発行日

vol.8, 2003-07

著者

椙山 一典 林部 昭吾 関口 弘喜

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会年会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, 1961-10-09

著者

八木 浩輔 中島 胖 鹿取 謙二 粟屋 容子 藤岡 学

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

秋の分科会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, 1962-09-19

著者

井福 正規

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.28, no.8, pp.785-792, 1976-08-01

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胞状奇胎排除後,その性周期が正常化する経過における視床下部-下垂体-卵巣系の動態を解明する目的で,良好な経過を辿つて,正常月経周期の発来した9例の患者について,(1) 基礎体温曲線(basal body temperature, BBT),(2) molar tissue由来のhCGのspecificなhCG β-subunitのradioimmunoassay,(3) 下垂体前葉からのLHおよびFSHのradioimmunoassay,(4) LH-RHによる下垂体反応テスト,(5) 血中progesteroneのradioimmunoassayを実施して次の結果を得た. 1. BBTは胞状奇胎排除後,比較的高い高温相より,徐々に下降して低温和となり,次に高温相に移行後初回月経が発来し,以後は正常周期(二相性)を示した. 2. 胞状奇胎排除後のhCG β-subunitはBBTの下降に伴い低下するが,初回低温相時期でも微量ながら測定可能であり,hCGの血中遺残が考えられた.しかし,次の高温相時期では消失すると思われる成績を得た. 3. pituitary gonadotropinの分泌は血中FSH値からみるとsuppressionの状態から除々に解放され,初回低温相でnormal follicular phaseのlevelまで回復した.又,この低温相から高温相への移行時期でのLH peakは平均62.8(range:56.5〜71.0) mIU/mlで,僅かに低く,初回月経後のovulatory peakは正常月経周期の範囲内にあつた. 4. 合成LH-RH 100μg筋注に対するpituitary responseは,LH, FSHのいずれの分泌も初回低温相の時期にsuppressionから解放される傾向を示した. 5. progesterone値は胞状奇胎排除後7日目に既に低値となり,初回低温相から高温相に移行するとともに増加して,2.43±0.52ng/ml(mean±S.E.)となり,更に初回月経後の高温相では3.14±0.62ng/mlであつた. 以上の成績より,胞状奇胎排除後婦人の視床下部-下垂体-卵巣機能は,molar tissueに由来するhCGの消褪に伴い,徐々にsuppressionより解放され,初回低温相の時期には微量のhCG β-subunitの遺残がみられるが,basal FSHはnormal follicular rangeとなり,LH-RHに対するpituitary responseも比較的良好となり,性周期の正常化が出現するものと推論される.

著者

秋山 佳巳

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会春季分科会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.34, 1959-04-07

著者

幡 研一

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.472-480, 1978-05-01

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従来ヒト血中Oxytocin(以下ox)濃度の正確な測定は困難であり,妊娠,分娩時における動態や意義に関しても不明のまゝであつた.著者は高感度で特異性の高いRadioimmunoassay(以下RIA)により,成人男子および母体血中ox濃度を測定し,以下の結果を得た. 1. 妊婦血中ox濃度は妊娠の経過と共に上昇し39週でpeakをしめした(妊娠初期:7.04±1.38pg/ml,中期: 16.05±6.66pg/ml, 38〜41週: 27.77±12.13pg/ml). 2. 分娩時血中ox濃度は第1期で33.1±12.1pg/ml,第3期(児娩出直後)で37.1±17.6pg/mlであつた. 3. 産褥の血中ox濃度は産褥3日目で23.79±12.52pg/ml, 7日目で6.21±3.06pg/mlであつた. 4. 授乳に伴う血中ox濃度の変動は,授乳前3.66±1.63pg/ml,授乳中6.16±3.48pg/mlと,授乳開始後そのlevelは上昇した. 5. Prostaglandin F_<2^α>(以下PGF_<2^α>)点滴静注時の母体血中ox濃度は,有効陣痛発来例では点滴前に比して平均10.33pg/mlの上昇を認めたが,有効陣痛非発来例では有意の変動を認めなかつた. 6. 分娩時血中ox levelと陣痛の強さとの間に相関はなく,また陣痛発作時と間歇時とのox levelの比較でも一定の傾向は認めなかつた. 7. 分娩第1期における血中ox濃度と頚管開大度との間に相関は認めなかつた. 8. PGF_<2^α>を点滴静注した成人男子の血中ox levelは点滴開始後全例で上昇し,点滴終了後45分でほゞ点滴前のlevelに下降した. 9. 以上の結果より,PGF_<2^α>点滴時の血中ox levelの上昇はFerguson reflexによるものではなく,PGF_<2^α>の下垂体後葉刺激の結果ox放出の促進に基因するものと推察された. 10. 分娩時における後葉よりのox放出のpatternは間歇性である。

著者

早野 延

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会年会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp."A-26", 1958-10-15

著者

篠田 光秋 上田 祐輔 佐々木 良一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.195, pp.77-82, 2003-07-10

被引用文献数

1

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電子商取引や電子政府の進展に伴い,デジタル署名文書を長期的に利用・保管する必要性が高まっており,長期的にデジタル署名の証拠性を保つ事ができる署名技術の一つとしてヒステリシス署名が考案されている.しかし,特定の第三者機関を利用するシステムに関しては検討されているが,第三者機関を利用しないヒステリシス署名システムに関しては,具体的に検討されていない.そこで,本稿では,既に現代社会の業務の一環として成り立っている紙文書によるやり取りをシステムに取り込み,特定の第三者機関を利用しないヒステリシス署名システムの提案と評価を行う.

著者

中村 晋

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.378-385, 1996

被引用文献数

9

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著者は花粉抗原への感作と発症との関連を調べる目的で大学生における杉花粉症の頻度調査を実施してきた. 今回は1988年以来7年間に得られた成績を綜括報告する. 新入生における特異抗体保有率は1988年には27.4%で, 1989〜1993年には32.0〜38.1%のlevelを維持した. また有病率は1988年には12.0%, 1989〜1993年には15.5〜17.4%のlevelにあった. しかし1994年にはそれぞれ29.3%, 14.7%と低値を示しこれは前年の異常気象による花粉飛散の減少と関連するものと考えられた. 著者はさらに在学中の特異抗体保有率と有病率の推移についても調査を行った. 1990年以前の入学者では4年次のこれらの頻度は明確な上昇がみられた(抗体保有率38.6〜43.0%, 有病率23.1〜24.9%)が, 1991年入学者においては花粉飛散の減少との関連で1994年には有意の低下がみられた.(抗体保有率25.2%, 有病率13.6%) これらの調査結果から花粉症の症状発現は花粉抗原への曝露の多寡と直結することが結論された.

著者

山岸 明子

出版者

一般社団法人日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.57-58, 1999-05-20

著者

丸川 雄三 高野 明彦

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.61, no.11, pp.1573-1577, 2007-11-01 (Released:2010-01-15)

参考文献数

5

著者

桑原 輝隆 光盛 史郎

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究技術計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.164-169, 2007-06-29

参考文献数

10

被引用文献数

1

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Technology foresight has been practiced in various levels including enterprises, industrial organizations, scientific associations, local authorities, government agencies, states, and even on an international level. It varies in time scale from near to far future, as well as in participants, processes and techniques according to different purposes. Technology foresight in Japan has been applied to prioritizing R&D investments in Science and Technology Basic Plan. Foresight methodologies have evolved reflecting changes in social and economic circumstances of science and technology, including the recent global trend to emphasis on innovation which demands outcomeoriented science and technology policy. Each methodology has its own merits and demerits; the fittest for the purpose of a study must be chosen. Sometimes more than one methodology is combined in a complementary manner, as in the eighth Technology Foresight Survey, which comprised socio-economic needs analysis (vision of society in future and its needs by nonscientists), study on rapidly developing research areas (based on bibliometric analysis), and scenario analysis of major areas in science and technology by outstanding individuals, in addition to the standard Delphi survey. This was the first attempt of comprehensive foresight on a national level based on a combination of various methodologies. Science and technology foresight should evolve to cope with the everchanging environment as an important tool of policymaking.

著者

鈴木 勲

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.359-363, 1975-04-15

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バロースB7700システムのアーキテクチャの設計思想は,1963年に発表されたB5500に始まる一連のバロース・システム,B6500,B 6700で採用されているコンセプトを拡張したものである.これら一連のバロース・システムに共通しているのは,全面的なコンパイラ言語によるプログラミング(アプリケーション・プログラム,システム・プログラムの全て),仮想メモリ,マルチ・プロセサを標準動作形式とするMCP(マスタ・コントロール・プログラム)を採用していることである.B 7700システムは,過去のどのバロース・システムよりも強力なスループットを提供するだけでなく,設計上特に重負をおいたのは無停止システムを指向したことである.ハードウェア,ソフトウェアに設計されたモジュール化と動的再構成機能により,システムの構成要素は独自に応答可能なシステムになっている.

著者

ルイス.A. ダバロス.O.

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

年会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, 1984-03-12

著者

鈴木 秀樹 芳賀 紀裕 持木 彫人 設楽 芳範 浅尾 高行 竹之下 誠一 長町 幸雄 伊藤

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, 1996-02-01

著者

ダバロス O. ルイス A.

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

秋の分科会予稿集

巻号頁・発行日

vol.1983, 1983