著者
長谷川 芳典
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.1-18, 1990-03-31

全語法により漢字単熟語の読みを発声させる訓練を1名の被験児(開始時26ヶ月齢)に実施した。3歳になった時点で、読む力や熟語を生成する力について検討した。(a)単語や熟語を読む速度は、それらが漢字あるいは平仮名まじり漢字で書かれていた場合のほうが、すべて平仮名で書かれていた場合より速かった。(b)習得した漢字で書かれた文の64%は、初回提示から読むことができた。(c)100個の単漢字から57の熟語を作ることができた。日本では、一般に、平仮名を完全に習得してから漢字を教えるべきであると考えられている。しかし、今回の結果は、2歳2ヶ月からでも漢字の読み学習が始められること、そうした早期の学習はのちのより複雑な読み技能の土台となるものであることを示している。従来の漢字教育は再検討が必要である。
著者
橋本 誠 樋口 宜男
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声
巻号頁・発行日
vol.95, no.41, pp.1-8, 1995-05-18
被引用文献数
5

本稿では、話者選択と移動ベクトル場平滑化(VFS: Vector Field Smoothing method)による、声質変換を目的としたスペクトル写像法(SSVFS: spectral mapping using Speaker Selection and VFS)を提案した。本手法は、予め複数登録話者の音声データを準備しておき、次の3つのステップによりスペクトルの写像を行なう。(1)話者選択により、目標話者に最も近い登録話者を1名選択し、(2)VFSにより、選択された話者のスペクトルコードブックから目標話者空間への移動ベクトルを求め、(3)移動ベクトルを用いて、選択話者から目標話者へ、任意の発話内容のスペクトル写像を行なう。話者選択を用いることにより、比較的距離の近い話者間で写像が行なえるため写像による誤差を抑えることができ、またVFSを用いることにより、少ない学習データでスペクトル写像を行なうことが可能となる。本手法を、1単語のみの学習により、目標話者を男女各4名、評価音声を50単語として平均ケプストラム距離で評価した。また、目標話者男女各1名に対する聴取実験による評価も行なった。実験の結果、(1)変換音声と目標話者音声との平均ケプストラム距離は、選択話者音声と目標話者音声との距離よりも減少すること(全目標話者平均減少率:約24.5%、最大減少率:約40.7%)、(2)約66%の割合で変換音声が選択話者音声より目標話者音声に似ていると判定され、VFSを用いない場合より高い判定率を得ること、が明らかとなり、本手法の有効性が示された。
著者
秋元 守 原田 耕一 渡邊 和二
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.26, no.59, pp.29-34, 2002-09-19

本報告は,AMeDAS観測の降水量データを活用した,日本全国各地を対象とする1分間降雨強度分布推定法の高精度化検討に関するものである.まず,過去25年間の1時間雨量データ及び1分間雨量データから,近年になって短時間に強い雨が降る傾向が増加している地点があること,及び1時間降雨強度分布と1分間降雨強度分布の関係が変化していることを示す.次に,この傾向を1分間降雨強度分布推定法の高精度化に反映する一例として,1時間雨量データから1分間降雨強度分布を推定する際に10分間雨量データも考慮する手法について定量評価し,既存の推定法より高精度となることを示す.
著者
秋元 守 原田 耕一 渡邊 和二
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.102, no.305, pp.29-34, 2002-09-12
被引用文献数
1

本報告は,AMeDAS観測の降水量データを活用した,日本全国各地を対象とする1分間降雨強度分布推定法の高精度化検討に関するものである.まず,過去25年間の1時間雨量データ及び1分間雨量データから,近年になって短時間に強い雨が降る傾向が増加している地点があること,及び1時間降雨強度分布と1分間降雨強度分布の関係が変化していることを示す.次に,この傾向を1分間降雨強度分布推定法の高精度化に反映する一例として,1時間雨量データから1分間降雨強度分布を推定する際に10分間雨量データも考慮する手法について定量評価し,既存の推定法より高精度となることを示す.
著者
賈 会彬 張 会均 新家 憲 郭 桂券 張 志剛 近江谷 和彦 松田 従三
出版者
専修大学北海道短期大学
雑誌
地域総合科学研究センター報告 (ISSN:18815677)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.73-92, 2006

夏にある程度の雨が降る地帯のアルカリ土壌の新しい改良方法として、心土を焼結することによって土壌を粗粒化して、地下水の毛管上昇を遮断することを考えた。これにより地下水に溶けている塩類の毛管による地表への上昇は押さえられるし、例え地下水位が高くとも、地表からの水の蒸発を防ぐことができると考えられる。かつ、表土にすでに蓄積されている塩類は、夏の降雨によって下層へ洗い流されると考えられる(leaching)。すなわち、この方法は地下水位を下げることと同等な効果が期待できる。本報では、土壌を焼結する温度の違いによって、土粒子が、どの程度粗粒化するか、さらに、焼結によって、毛管水の上昇高さが、どの程度減少するかを実験した。主な結果として、土壌焼結によって、起こる現象は、どの土壌も類似していた。焼結温度が高いほど土壌は粗粒化して、土色も黒いガラス質の光沢のある部分が多くなった。焼結していない土壌を蒸留水の中に浸潤させると、土粒子が分散して、細い粘土粒子となり、水の中に懸濁した。この懸濁液は長時間放置しても粘土粒子が細いため、もとにもどらなかった。800℃以上で焼結した土壌では、全く土粒子の水中分散は見られず、水は透明のままであった。すなわち、土壌焼結温度は800℃以上とすべきである。焼結していない壌では、土壌の平均粒径は、すべて0.005〜0.013mmで細かった。これらの土壌を焼結すると急速に土粒子が結合して粗くなり、焼結温度が一番低い600℃の時でも、約4mmとなった。焼結温度が1300℃のように充分高いと、平均粒径は約8mmとなった。焼結していないアルカリ土壌の毛管水上昇高さは、どの土壌も数mと推定される。焼結すると、焼結温度が一番低い600℃の時でも、毛管上昇高さは0.15m以下となった。焼結温度が1000℃以上になると毛管上昇高さは0.09m以下であった。このように、B層のすぐ下の心土を約100mmの厚さで焼結することができれば、毛管による地下水の上昇を遮断することができると考えられる。これによって、蒸発による水の損失を防ぐことができるし、雨季には塩類の洗脱が期待できる。
著者
吉浦 紀晃 米崎 直樹
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.55, pp.553-554, 1997-09-24
被引用文献数
1

論理の主たる目的は, 人間の行なう演繹的な推論を形式化することである。しかし, 古典論理における含意「ならば」は, 日常利用する「ならば」とは, 違和を感じる箇所もある。例えば, 古典論理では, 「2+3=5」が真であることから, 「雪は白いならば, 2+3=5」が真となる。しかし, このような推論は, 奇異に感じられる。古典論理の含意が持つこのような違和感は次のように3つに分類される。1. 関連性の違和感 A→(B→A), 2. 恒真性の違和感 (A∧¬A)→B, A→(B∨¬B), 3. 偶然性の違和感 A→((A→B)→B)。適切さの論理は, これらの違和感を除去することを目的として研究されてきた。Lewisによる関連性の違和感が除去された厳密含意の提案に始まり, 多くの適切さの論理の体系が提案されている。代表的な体系としては, ChurchやMohによる, 関連性と恒真性の違和感が除去された論理体系Rや, Ackennannによる, すべての違和感が除去された論理体系Eなどがある。関連性・恒真性の違和感は強い違和感とみなされ, ほとんどの体系で, これらは除去されている。一方, 適切さの論理では, 体系が弱いという問題がある。例えば, 自然演繹における推論規則Disjunctive syllogism (DS)が許されない。[numerical formula]この推論規則が認められない理由は, 以下のように(A∨¬A)+Bが証明可能となるためである。[numerical formula][5]では, DSが問題のある規則と見なされ, 適切さの論理では, この推論規則は除去されている。また, 違和感を含んでいない以下の式が, 適切さの論理では定理ではない。1. A→(B→(A∧B)), 2. A→(A∧(B∨¬B))。適切さの論理では, 1.が定理である場合, A→(B→A)が定理となり, また, 2.が定理である場合, A→(B∨¬B)が定理となるため, これら2つの式は定理とはならない。このように, 適切さの論理では, 違和感を除去するために, 結果として, 定理となることが自然であると考えられる式が定理とはならず, また, 自然な推論規則が成り立たない。本稿では, 関連性・恒真性の違和感が除去されており, 体系Rよりも強い論理体系ERを提案する。ERは, [4]に示されているsequentによる自然演繹の体系として与えられ, 各推論規則では, 式の属性が利用される。この属性は, 証明を制御し, 違和感を含む式の推論を防ぐために利用される。また, 属性を利用する点からみると, ERは, Labelled deductive systemの一種であるといえる。
著者
守田 康太郎 村越 望 西堀 栄三郎
出版者
国立極地研究所
雑誌
南極資料 (ISSN:00857289)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.823-829, 1961-01

雪原からの蒸発量の測定は一般には甚だむつかしい.降雪や飛雪の影響,および蒸発計の影響が大きいからである.西堀は,昭和基地第一次越冬中に,これらの影響から免れて雪面蒸発量を測定する方法を考案し,村越が実際の観測を行った.その方法は,積雪から雪のブロックを正立方形にきりとって空中に吊し,その重量変化を測定するというのである.特殊の条件下においては,その重量変化から,ただちに単位表面からの蒸発量を算出することができる.その条件は,(a)雪ブロックから融雪水の滴下が起らぬこと,(b)雪ブロックに降雪や飛雪が附着しないこと,(c)ブロックの外形が相似を保ったまま変化すること,(d)ブロックの密度変化が無視し得ること等である.昭和基地においてはこれらの条件はほぼ満されており,得られた結果はソビエト隊による推測値と比較しても,大体妥当な値と考えられる.気象要素との関係について,飽差と風の函数としてあらわされることが分った.
著者
榎本 浩之 東 久美子 亀田 貴雄 藤田 秀二 本山 秀明
出版者
日本雪氷学会
雑誌
雪氷 (ISSN:03731006)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.405-414, 2002-07-15

日本雪氷学会の極地雪氷分科会の将来計画に関するワーキンググループにおいて,次期の南極観測計画について検討を行った.観測計画は2002年よりの観測開始にむけて準備が進んでいる.研究課題の概要について報告する.<BR>地球規模の環境変動の研究という視点から南極観測を見直し,優先して推進すべき研究課題の調査を行なった.その中から雪氷研究プロジェクトとして推進するのが望ましい課題の抽出,より良い観測体制などについて検討した.優先すべき研究課題として i)過去70~80万年間の気候変動及び氷床形成史に関する研究,ii)堆積環境,氷床変動に関する研究・過去数百年の環境変動の研究,iii)氷床への物質の堆積及び蓄積機構の研究,iv)氷床内部構造の研究,を推薦し,「氷床―気候系の変動機構の研究観測」として極地研究グループに提言した.
著者
埴生 雅章
出版者
社団法人日本造園学会
雑誌
造園雑誌 (ISSN:03877248)
巻号頁・発行日
vol.54, no.5, pp.48-53, 1991-03-30
被引用文献数
1

雪見の対象となる雪景としては,雪のある所とない所の相互関連により生じる『対比』が雪景操作の観点からも重要であり,その視点から,雪の絵で評価の高い『広重』の雪景画を対象とし,雪景における『対比』の効果的な表現手法を分析の上.その特質を考察した。その結果,積雪の大地や物を白く覆い,風景を統一する効果,物を部分的に覆い,風景に変化と統一を与える効果,統一された雪の領域の出現によって,雪に覆われない領域等との明瞭な対比関係が生ずる効果,および降雪の背景との色彩対比等により印象的に見える効果等が多用されている傾向が確認され,雪見対象の構成原則確立のための手掛りが得られた。
著者
圓山 憲一 久保 守 米田 祐介 田村 匡宏 村本 健一郎
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IE, 画像工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.106, no.156, pp.5-10, 2006-07-07

雪片の衝突成長による成長メカニズムの解明には,雪片の形状や落下運動についての定量的な解析が必要である.複数台のビデオカメラを用いて,鉛直,水平の2方向から雪片の降雪運動を連続的に撮影し,得られた2次元映像を画像処理して,雪片の形状と落下パターンの解析及び分類を行った.また,雪片の大きさ,形状,落下パターンについて,相互の相関関係を調べた.
著者
奥津 敬一郎
出版者
神田外語大学
雑誌
言語科学研究 : 神田外語大学大学院紀要 (ISSN:13476203)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.37-48, 1995-03

「冷たい雨が降る」「雨が冷たく降る」において,前者の「冷たい」は連体成分,後者の「冷たく」は連用成分であるが,両者は同義的である。このような関係を連体・連用の対応と呼ぶ。この対応には一定の条件があり,そのひとつが「雨が降る」のような自然現象を表す機能動詞文である。この前編ではまず自然現象文とは何かをいささか詳しく考察し,後編において連体・連用の対応を論ずる。
著者
斗内 政吉
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. C, エレクトロニクス (ISSN:13452827)
巻号頁・発行日
vol.85, no.5, pp.323-332, 2002-05-01
被引用文献数
2

フェムト秒光パルス励起に伴う高温超伝導体の超高速電荷ダイナミックスを研究する手段として,テラヘルツ電磁波放射を用いることを提案し,その時間領域波形から,雪崩崩壊過程,ホットエレクトロンのバンド内緩和,準粒子再結合過程,対粒子の動的振舞いなどが議論でき得ることを明らかにする.また,超高速光超伝導電流変調により,従来の超伝導理論では許されない,超伝導内部における磁束量子の生成と制御が可能であること,並びにその現象の応用展望についても報告する.
著者
藤野 善久 堀江 正知 寶珠山 務 筒井 隆夫 田中 弥生
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.48, no.4, pp.87-97, 2006-07-20
被引用文献数
8 34 19

労働環境をとりまく厳しい状況のなか,労働者のストレスやうつ・抑うつなどメンタルヘルス不全が増加していると指摘されている.これに伴い,精神障害等の労災補償に関する請求件数,認定件数ともに著しい増加傾向にある.労働時間,対人関係,職場における支援,報酬などは労働者のメンタルヘルスに影響を与える要因と考えられている.平成16年には厚生労働省が「過重労働・メンタルヘルス対策の在り方に係る検討会」報告書を発表し,長時間の時間外労働を行ったことを一つの基準として対象者を選定し,メンタルヘルス面でのチェックを行う仕組みをつくることを推奨した.しかしながら,上で示されたメンタルヘルス対策としての長時間労働の基準は,企業・産業保健現場での実践性を考慮したものであり,労働時間と精神的負担との関連についての科学的な確証は十分に得られていない.一方で,労働時間が様々な労働環境要因,職業ストレス要因と関連して労働者の精神的負担やメンタルヘルスに影響を与えることは,過去の研究からも合理的に解釈できる.そこで本調査では,労働時間とうつ・抑うつなどの精神的負担との関連を検討した文献の体系的レビューを行い,労働時間と精神的負担の関連についての疫学的エビデンスを整理することを目的とした.PubMedを用いて131編の論文について検討を実施した.労働時間と精神的負担に関して検討した原著論文が131編のうち17編確認された(縦断研究10編,断面研究7編).それらのレビューの結果,精神的負担の指標との関連を報告した文献が7編であった.また,労働時間の評価に様々な定義が用いられており,研究間の比較を困難にしていた.今回のレビューの結果,労働時間とうつ・抑うつなどの精神的負担との関連について,一致した結果は認められなかった.
著者
岡田 稔 櫻井 桂一 岩田 晃
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.37, no.12, pp.2447-2456, 1996-12-15
被引用文献数
18

本論文では情報処理教育・情報科学教育を指向した大規模分散型ワークステーションシステムの一構成方法について述べる. 名古屋大学情報処理教育センターはすべての学部生 大学院生を含む全学に対する情報処理・情報教育のための施設であるが 平成6年2月に実施された教育用主システムの機種更新において 210余台のワークステーションからなるクライアント・サーバ方式に基づく大規模分散型システムを採用した. 本文ではまず 高等教育機関における一般情報処理教育用コンピユータシステムに求められる要求要件を示す. 次いで ハードウェア・ソフトウェアの両側面から先の要求要件を満たす本システムの構成方式の詳細と現在の運用状況 問題点などについて述べ 今後の情報教育システムの在り方について論じる.In this paper we propose a method of implementation of a large scale distributed workstation system for computer science and information processing in universities. The Education Center for Information Processing, Nagoya University is a center to provide graduate and undergraduate students in the university with opportunities for education in information processing and computer science. We selected a large scale distributed system based on the client-server model, consisting of more than 210 workstations as the latest replacement for existing educational facilities.. In this paper the requirements for the computer system for information science education in the universities are discussed. Details of the implementation both hardware and software aspects of the system which satisfies the discussed requirements are described. The current usage status of the system is also shown.
著者
Oros Jorge 松下 悟 Rodriguez Jose L. Rodriguez Francisco Fernandez Antonio
出版者
社団法人日本獣医学会
雑誌
The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.58, no.12, pp.1219-1221, 1996-12-25
被引用文献数
1

ラットカーバチルス抗原を, 標識ストレプトアビジンビオチン(LSAB)法と3-アミノ-9-エチルカルバゾル(AEC)を基質とした免疫ペルオキシダーゼ法を用いて, 免疫組織化学的に検出した. 免疫染色陽性部位は気管支の線毛上皮に限局しており, ラットカーバチルスに対する特異性が確認された. 本法はラットカーバチルスの検出に有用で, 間接免疫蛍光法より有利であると思われた.