著者

柳田 充弘

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.140-150, 1977-03-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

19

著者

米村 美紀 李 孝珍 坂本 慎一

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.76, no.12, pp.696-699, 2020-12-01 (Released:2021-03-10)

参考文献数

14

著者

宇野 保子

出版者

中国学園大学

雑誌

中国学園紀要 (ISSN:13479350)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.29-38, 2007-06

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ジーンズは,19世紀後半,ゴールドラッシュに沸くアメリカ,カリフォルニアで,丈夫な労働着として誕生した。日本では1960年代後半に国産のジーンズが生産され,70年代に普及期を迎え,当時のアメリカの生活文化と共に急激に受容されていった。その間,アパレル産業の興隆と共に,高い品質と技術に支えられ,様々な素材によるシルエット,パターンが生まれた。また,ジーンズ独特の洗いとその後の加工技術の研究開発により,次々と新しいモデルが発表され,ジーンズは新たなファッションの世界を創り出した。この間のジーンズメーカーの企業努力,若者の感性が,ジーンズを大きく進化させ,世界の人々とともに共感できるカジュアルファッションにまで育て上げた。本報では,このジーンズファッション変遷の過程をたどる。

著者

高井 寿文

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.77, no.8, pp.523-543, 2004-07-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

46

被引用文献数

2 2

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本研究では日系ブラジル人を事例とし,在日外国人が日本の都市空間においてナヴィゲーションする際の手掛かりや,居住年数の経過に伴う認知地図の発達様式を,日本人と比較しながら明らかにする.方向感覚質問紙簡易版の因子分析から,日系ブラジル人のナヴィゲーション能力に関わる重要な因子は,ランドマークの記憶や利用であることが明らかになった.経路図の分析では,日系ブラジル人は,ローマ字や商標で表される店舗をランドマークとして認知していることがわかった.居住年数にかかわらず,自宅周辺図の描画範囲は日本人に比べて狭く,手描き地図の形態はルートマップ型であった.以上より,言語環境や日伯の住居表示方法の違いといった文化的背景や,日本独特の景観や都市構造に対する非親和性が,日系ブラジル人の日本の都市空間におけるナヴィゲーションの手掛かりに影響し,認知地図の発達を阻害する要因となることが明らかになった.

著者

池田 圭佑 岡田 佳之 榊 剛史 鳥海 不二夫 風間 一洋 野田 五十樹 諏訪 博彦 篠田 孝祐 栗原 聡

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告知能システム(ICS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.14, pp.1-6, 2015-02-23

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2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災において,Twitter を利用して避難情報や被災地の情報が発信され,重要な情報源となった.しかし,Twitter で発信された情報は,急速に不特定多数の人に広まることから,誤った情報が発信されると瞬時に広がるというデメリットも存在する.そのため,デマ情報を早期収束させる方法を確立する必要がある.そこで,我々は Twitter における情報拡散メカニズムを探るため,新たな情報拡散モデルを提案する.提案モデルは,Twitter ユーザを趣味嗜好の概念を持つエージェントとして定義するさらに,同一ユーザが複数回つぶやくことと,情報経路の多重性を考慮する.提案モデルを用い,東日本大震災時に確認されたデマ情報拡散の再現実験をし,実際のデマ拡散の再現性について検討を行う.

著者

荒木 優太

出版者

講談社

雑誌

群像

巻号頁・発行日

vol.70, no.11, pp.72-95, 2015-11

著者

木崎好尚 著

出版者

頼山陽先生遺蹟顕彰会

巻号頁・発行日

1933

著者

石川 信一 元村 直靖

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.203-213, 2012-09-30 (Released:2019-04-06)

参考文献数

36

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本研究は、うつ病性障害の児童青年に認知行動療法プログラムを適用した3事例についての報告である。治療前、すべての対象者は気分変調性障害、および複数の不安障害の診断基準に合致していた。心理士による8セッションの認知行動療法プログラムが実施された。その結果、すべての対象者が気分変調性障害の診断基準から外れることが示され、その効果は3ヵ月後においても維持されていた。そのうち2名の対象者については、自己評定の抑うつ尺度のカットオフ値を用いた基準において、臨床的に有意な改善を示すことが明らかとなった。加えて、すべての対象者が不安障害の診断基準においても改善が見られることが示された。以上のことから、本研究は、心理士によるわが国のうつ病性障害を示す児童青年に対する認知行動療法の適用を支持する初期的な成果を示すものである。

著者

梅川 智也 吉澤 清良 福永 香織

出版者

日本観光研究学会

雑誌

観光研究 (ISSN:13420208)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.91-100, 2015 (Released:2016-12-01)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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To become a community which is “worth living/worth visiting”, an onsen resort need to proceed a steady community development with a clear vision of the future, and it is essential to secure stable financial resources to achieve the aim. This study focuses on the “bathing tax”, an earmarked tax defined as a stable funding for tourism on the Local Tax Act. Firstly, it gives an outline of the tax and the background of its introduction. It shows next a case study of communities using the tax as a stable resources for the development. Then it discuss the possibility as a stable financial resource using the data from the survey on the sense of tax burden of the visitors.

著者

篠原 由利子

出版者

佛教大学社会福祉学部

雑誌

社会福祉学部論集 (ISSN:13493922)

巻号頁・発行日

no.16, pp.39-63, 2020-03-01

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1950年代-1960年代にかけて日本政府はWHOに精神衛生全般の専門顧問を招聘した。戦前からほぼ手つかずであった精神衛生施策、精神医療に対する助言、指導を請うためであった。戦前から家族依存、民間依存であった精神障害者対策は、戦後に新しい精神衛生施策や精神医療の導入をめざすが、結局日本特有の民間依存の大規模な隔離収容施設の建設を食い止めることができず、現在なお精神病床の削減を果たせないままである。戦後日本の精神医療を振り返るとき、最後のWHO顧問となったデビッド・クラーク博士の勧告(1968年のクラーク勧告)をどう取り上げるかが一つの基軸となる。熱心で緻密な調査報告は、ことに当時の精神病院の状況を正確に分析している。それらはその後の施策に反映させるべきであった。しかし当時の厚生省が自ら招聘したにもかかわらず、その勧告を全く無視したといわれている。本稿では4度にわたるWHO報告に関連させて、戦後日本の精神医療を方向づけた1950年代から1960年代の精神衛生施策、精神科治療、学会等専門職団体の動きをふりかえり、日本の精神医療に今なお横たわる課題の歴史的検証をする。クラーク勧告戦後精神医療地域精神衛生公衆衛生施策

著者

永野 達也 伊関 憲 仁木 敬夫 杉浦 明日美 二藤部 丈司 川前 金幸

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.207-210, 2010-04-01 (Released:2010-10-30)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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アナフィラキシーショックからの蘇生治療に難渋し心肺停止に至った1症例を経験した。症例は65歳の男性。ハチに刺されショック状態となり,当院救急部に搬送された。7ヵ月前に急性心筋梗塞の既往があり,β遮断薬を内服していた。アナフィラキシーショックに対してエピネフリンの筋注や静注を行ったが治療に反応せず,心静止となった。心肺蘇生とエピネフリンの追加投与により自己心拍が再開し,2ヵ月後に独歩退院した。本症例では心肺停止の原因として,ハチ毒による冠血管攣縮と,β遮断薬の内服がアナフィラキシーに対するエピネフリン治療に影響を及ぼした,という2つの病態が考えられた。β遮断薬内服中の患者がアナフィラキシーショックに至った場合には,通常の2~5倍量のエピネフリン投与が必要であると言われている。

著者

村上 淳一

出版者

桐蔭法学会

雑誌

桐蔭法学 = Toin law review (ISSN:13413791)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.1-26, 2000-07-31

著者

王 維坤

出版者

専修大学社会知性開発研究センター

雑誌

専修大学社会知性開発研究センター東アジア世界史研究センター年報

巻号頁・発行日

no.4, pp.107-123, 2010-03-19

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文部科学省私立大学学術研究高度化推進事業オープン・リサーチ・センター整備事業

著者

櫻庭 太一

出版者

専修大学学会

雑誌

専修人文論集 (ISSN:03864367)

巻号頁・発行日

no.95, pp.1-21, 2014-11

著者

池田 透 立澤 史郎

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会大会講演要旨集 第52回日本生態学会大会 大阪大会

巻号頁・発行日

pp.810, 2005 (Released:2005-03-17)

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日本の外来種対策においては一般市民や地域住民との合意形成が充分とはいえず、駆除に向けては多くの問題が残されている。特に哺乳類では、駆除対策に関して動物愛護の立場からの感情的反発も根強く、こうした社会的状況を考慮せずして外来哺乳類対策の円滑な実施は不可能である。そこで本研究では、飼養動物由来の外来哺乳類であって人間との関係が密であり、かつ地域生態系への悪影響が危惧されている北海道天売島のノネコ問題を対象として、地域住民や一般道民の合意形成や、管理対策を円滑に進めるための体制づくりに必要な条件の検討を試みた。全島民を対象としたノネコ対策に関する地域住民意識アンケート調査の結果、ノネコ問題自体に関しては島民の関心は非常に高く、多くの島民にノネコの存在が問題視され、ノネコの除去にも賛成する割合も高いことが明らかとなった。島民の中にもノネコの存在が問題であり、解決すべき問題であるという意識は強い。ただし、多くの島民にとってのノネコ問題の焦点は畑や庭を荒らすとか魚を盗むといった生活被害への苦情が多く、海鳥の減少可能性などの生態系保全に関わる問題意識は低かった。この点からも、従来のノネコ対策の目的と実際に島民が望むノネコ対策の目的に大きな隔たりがあることが明らかとなった。また、ネコ飼育者と非飼育者ではノネコ問題に対する意識に大きな差がみられ、ネコ飼育者においては自分が飼育しているネコ以外にも愛情を注いでいることが推測され、このことがノネコの管理をいっそう困難にしていることが予想された。今後のノネコ対策の在り方として、ノネコの実態把握を進めるとともに、島民同士が積極的にノネコ問題に意見を述べられる状況を作り上げ、島民参加のノネコ対策を作り上げていくことが重要であると考えられた。

著者

多田 堯

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.427-433, 1982-09-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

2

被引用文献数

2

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An anomalous crustal uplift was observed at the west coast of Boso Peninsula. The crustal uplift began at the same time as the mining of mountain rock which began about ten years ago.It seems that the crustal uplift is the result of the elastic recovery deformation of the earth's crust caused by the man-made surface unloading.An elastic modulus of the uppermost earth's crust estimated by the total amounts of crustal uplift and mined rock is about 1-2×1011dyne/cm2.

著者

城内 明

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稻田法學 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.84, no.3, pp.403-451, 2009-03-20

著者

鈴木 正崇

出版者

白山人類学研究会

雑誌

白山人類学 = Hakusan Review of Anthropology (ISSN:13415980)

巻号頁・発行日

no.24, pp.115-136, 2021-03

著者

山崎 隆広 Yamazaki Takahiro

出版者

群馬県立女子大学

雑誌

群馬県立女子大学紀要 (ISSN:02859432)

巻号頁・発行日

no.42, pp.(145)-(158), 2021-02-28

著者

Keisuke Kida Miho Nishitani-Yokoyama Shogo Oishi Yuji Kono Kentaro Kamiya Takuya Kishi Koichi Node Shigeru Makita Yutaka Kimura for the Japanese Association of Cardiac Rehabilitation (JACR) Public Relations Committee

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

pp.CR-21-0042, (Released:2021-05-27)

参考文献数

17

被引用文献数

5

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Background:Since the reporting of a cluster outbreak of coronavirus disease 2019 (COVID-19) in sports gyms, the Japanese Association of Cardiac Rehabilitation (CR) shared a common understanding of the importance of preventing patients and healthcare providers from contracting COVID-19. This questionnaire survey aimed to clarify the status of CR in Japan during the COVID-19 outbreak.Methods and Results:An online questionnaire survey was conducted in 37 Japanese CR training facilities after the national declaration of a state of emergency in 7 prefectures. Among these facilities, 70% suspended group ambulatory CR and 43% suspended cardiopulmonary exercise testing (CPX). In contrast, all facilities maintained individual inpatient CR. Of the 37 facilities, 95% required CR staff to wear a surgical mask during CR. In contrast, 50% of facilities did not require patients to wear a surgical mask during CR. Cardiac telerehabilitation was only conducted by a limited number of facilities (8%), because this method was still under development. In our survey, 30% of the facilities not providing cardiac telerehabilitation had specific plans for its future use.Conclusions:Our data demonstrate that ambulatory CR and CPX were suspended to avoid the spread of COVID-19. In the future, we need to consider CR resumption and develop new technologies for cardiovascular patients, including cardiac telerehabilitation.