著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1929年03月06日, 1929-03-06

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1932年11月16日, 1932-11-16

著者

末田 聖倫 池永 雅一 安井 昌義 宮崎 道彦 西塔 拓郎 三嶋 秀行 平尾 素宏 藤谷 和正 中森 正二 辻仲 利政

出版者

日本外科系連合学会

雑誌

日本外科系連合学会誌 (ISSN:03857883)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.205-209, 2010 (Released:2011-04-25)

参考文献数

7

被引用文献数

2 1

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当院はHIV/AIDS先端医療開発センターであり,HIV感染者を手術する機会も多い.症例1は54歳,男性.スプレー缶を自ら肛門内に挿入し,抜去不能となり当院を受診した.用手的排出は不可能であり,緊急手術を行った.全身麻酔下,砕石位でE式開肛器とL字鉤を用いてボトルの蓋を確認し,ミュゾー鉗子で蓋を把持し,異物を摘出した.異物は直径5cm,長さ15cmのスプレー缶であった.術後4日目に退院した.症例2は49歳,男性.夜間に肛門から上肢を挿入後,下腹部痛が出現し,症状増悪したため当院を受診した.腹膜刺激症状があり,腹部X線検査でfree airを認め,消化管穿孔に伴う急性汎発性腹膜炎と診断し,緊急手術を行った.腹膜翻転部より口側5cmの直腸前面に裂創を伴う穿孔部位を認め,ハルトマン手術を施行した.術後14日目に退院した.自慰行為による直腸異物は時にみられ,穿孔所見があれば緊急開腹術も必要になる.直腸異物の2例を経験したので報告する.

著者

葉口英子 河田学 ウスビ・サコ編

出版者

ナカニシヤ出版

巻号頁・発行日

2007

出版者

京都大学大学文書館

雑誌

京都大学大学文書館研究紀要 (ISSN:13489135)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.71-81, 2011-02-28

著者

浜井 浩一

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

no.38, pp.53-77, 2013-10-15

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本稿は,2002年をピークとする一般刑法犯認知件数の急増・急減,特にその大きな原動力となった街頭犯罪認知件数の変動を分析すると同時に,近時,先進国の多くで犯罪が減少している状況を踏まえ,より長期的な視点から犯罪を減少させている要因を探ってみたい.言うまでもなく,認知件数は,様々なルートから警察に届けられた事件の中から警察が犯罪として認知した事件の件数を計上したものである.事件処理のスクリーニングが一定であれば,その数字は発生する犯罪の増減を反映する.反面,スクリーニング等の方法を変えると犯罪発生とは関係なく認知件数は増減する.さて,2002年をピークとする認知件数の減少はそのどちらによってもたらされたものだろうか.答えは,その両方である.2003年から街頭犯罪の認知件数の削減が警察評価における数値目標として設定された.街頭犯罪は,対象や手口がわかりやすいため防犯対策をとりやすい.自動販売機の堅牢化によって自動販売機ねらいは急速に減少した.車上ねらいや自転車盗・バイク盗も急減した.同時に,数値目標が一人歩きをして,車上ねらいの数え方を工夫する努力が行われたことも明らかとなった.いずれにしても暗数の少ない殺人等の認知件数や犯罪被害調査などから確実に言えることは,近時,犯罪が減少しているということである.では,殺人などの重大犯罪はなぜ減少しているのか.一つは,少子化の影響が考えられる.犯罪の主な担い手は30歳未満の若者である.若者の人口が減れば犯罪も減ることが予想され,日本でも戦後少子・高齢化の進行とともに犯罪は減少している.また,アメリカの心理学者ピンカーは,さまざまな資料を駆使して,現代人は,人類史上最も暴力の少ない時代に生きていると主張している.ピンカーは,それは種としての人類の進歩によるものであり,私たちの中にある共感や自己統制といった「より良き天使(better angels)」が復讐やサディズムといった「内なる悪魔(inner demons)」を凌駕した結果である主張している.2002年をピークとする認知件数の急上昇・急降下は,街頭犯罪をターゲットとし,数値目標を設定したことによってもたらされたものであり,そこに防犯意識の高まりが一定貢献したことは間違いない.しかし,防犯意識は,警戒心や不信感と表裏一体である.犯罪のない社会が市民を幸福にするとは限らない.認知件数を数値目標にすることの意味をもう一度考えてみるべきであろう.

著者

藤井 勝紀

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

体育學研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.523-539, 2003-09-10

被引用文献数

3

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The hypothesis that menarche is delayed in female athletes has not been verified, despite many studies widely eported in the US and a few investigations conducted in Japan. The purpose of the present study was to examine statistically whether regular sports training for female athletes in childhood delays the age at menarche. Health examination records and history of exercise were investigated for 144 female high school senior athletes in the Tokai area, who had participated in competitions at the national level. The investigations covered the period from the first grade of elementary school until the final year of high school (from 1985-1987 to 1996-1998). The sports played by the subjects included track and field (n=21), basketball (n=15), volleyball (n=21), softball (n=7), tennis (n=16), soft tennis (n=25), hockey (n=8), judo (n=19), table tennis (n=6), handball (n=3) and swimming (n=3). Longitudinal data for height and weight were obtained from health examination records. Age at menarche was obtained by questionnaire (from recollection). The control group comprised 78 female non-athletes investigated in a similar manner to the athlete group. Delay in menarche was judged from the interval between menarche and physical maturation level. Ages at maximum peak velocity (MPV) of height in the athletes and control groups were derived using the wavelet interpolation method (WIM) as the criterion for maturation level. The interval between age at menarche and age at MPV of height was then derived for each group. The difference in the derived age interval between the two groups was tested for significance (t test) to compare the athletes and the controls. In addition, age at menarche and age at MPV of height were compared between the groups. The results were then used to determine whether menarche in female athletes was delayed. It was found that the age at menarche was significantly later in athletes (12.82 ± 1.15 years) than in the control group (12.11 ± 0.90 years), with the exception of table tennis players (P<0.01). However, age at MPV of height did not differ significantly between the groups, except for tennis players. A significant difference in the age interval between MPV of height and menarche was observed between the control group (1.08 ± 0.74 years) and the athlete groups (1.75 ± 1.23 years), with the exception of tennis and table tennis players (P<0.01). It may be concluded from these results that regular sports training for female athletes in childhood delays the age at menarche.

著者

藤田鵬卿 (九万) 著

出版者

藤田環

巻号頁・発行日

1900

著者

塩出 環

出版者

同志社大学

雑誌

キリスト教社会問題研究 (ISSN:04503139)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.183-203, 2008-12

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研究ノート

著者

関義城 著

出版者

関義城

巻号頁・発行日

vol.続編, 1969

著者

関義城 著

出版者

関義城

巻号頁・発行日

1968

著者

下村 通誉 星野 修

出版者

日本甲殻類学会

雑誌

CANCER (ISSN:09181989)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.25-30, 2017-08-01 (Released:2017-09-30)

参考文献数

5

著者

丸山 敬介

出版者

京都

雑誌

同志社女子大学大学院文学研究科紀要 = Papers in Language, Literature, and Culture of the Graduate School of Doshisha Women's College of Liberal Arts (ISSN:18849296)

巻号頁・発行日

no.15, pp.25-61, 2015-03

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巷間、「日本語教師は食べていけない」といわれることがあるが、この言説が生まれたのは90年代初頭である。それ以前にも非常勤で日本語を教える人たちを指して同じようなことがいわれることがあったが、関係者の間に限られ広く流布されていたわけではない。いわれるようになった理由は、不法滞在者を防ぐために法務省が入国審査を厳格化した結果、数多くの日本語学校の経営が悪化、倒産・閉校が相次ぎ方々で教師の労働条件悪化が起きたからである。 その後、震災・サリン事件、アジア通貨危機、「10万人計画」失敗などが重なり、90年代の後半にはこの言説が日本社会に定着したものと思われる。それには、バブル崩壊後の日本社会全般の閉塞感・ニューカマー対象のボランティア日本語指導の広がりも雰囲気として作用したものと考えられる。

著者

佐伯 知紀

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.14-17, 2001-01-20 (Released:2011-03-14)

著者

隠岐 さや香 有賀 暢迪

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. [第Ⅲ期] = Journal of history of science, Japan. 日本科学史学会 編 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

no.275, pp.240-247, 2015-10

著者

森 晃 水谷 正一 後藤 章

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.23-35, 2013-09-30 (Released:2013-11-29)

参考文献数

45

被引用文献数

1

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近年,ナマズの繁殖場である水田水域の生息環境は悪化し,その個体数は全国的に減少している.ナマズの保全のためには複数の生息地に及ぶ生活史を把握する必要があるが,生態に関する知見は少ないのが現状である.そこで,ナマズの河川における行動生態情報を収集するため,超音波テレメトリーを適用し,小河川において追跡調査を実施した.まず,発信機の装着が魚体に及ぼす影響を室内水槽において検討した.ナマズ成魚 6 尾にダミーを装着し 5 週間観察した結果,体重の減少は見られたが,ダミーの脱落および死亡した個体は見られなかった.また,装着個体を用いて人工産卵を試みたところ,正常に産卵し孵化仔魚の生産に成功した.これらの結果から,発信機装着による生存や繁殖に及ぼす影響は少なく,ナマズに対する装着法として,適用可能であると考えられた.次に水田地帯を流れる谷川において追跡調査を実施した.谷川において捕獲した 5 尾のナマズ成魚に発信機を装着したのちに放流し,複数の受信機を各所に設置し,受信範囲内の装着個体の行動を約 1 年間モニタリングした.結果として 5 個体のうち 3 個体は 100 日以上モニタリングすることができた.次に,受信データを解析したところ,装着個体の行動パターンに季節変化が生じた.秋季にかけて 2 尾の装着個体の信号は,夜間に多く受信され昼間はほとんど受信されない規則的なパターンを示した.これは,日中は巣内で休息し,夜間に巣外で行動していたという夜行性活動パターンであると考えられた.一方,冬季にかけて 3 尾の装着個体の信号は昼夜同程度受信されるパターンを示した.このことから,冬季には昼夜活動を維持していたと考えられた.今回の研究により,ナマズの行動生態の情報を収集することができたが,手法による限界も判明した.今後は電波テレメトリーを併用することによりナマズの保全の際に必要な基礎的な行動生態情報を収集することが必要である.

著者

辻上 弘

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.46-54, 2002-03-28 (Released:2010-08-25)

参考文献数

18

被引用文献数

4 3

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オゾンは強力な酸化作用を有する気体で, その殺菌効果は様々な分野に応用されている。現在, 医科領域では, 末梢血液循環障害, 潰瘍, ウィルス感染症等の治療にオゾンが用いられている。本研究は, 歯周組織由来細胞ならびに歯周病原細菌に対するオゾン治療の影響について検索し, 歯周治療におけるオゾンの有用性を明らかにすることを目的とした。オゾン水処理後の歯周組織由来平面培養細胞に対する細胞傷害性はFDA-PI二重染色法を用いて評価した。浮遊細胞に対しては, オゾン水処理後6時間培養し, 付着した細胞数により評価した。歯周病原細菌および歯肉縁下プラーク細菌に対する殺菌効果はオゾン水処理後, 平板培地に塗抹し発現したコロニー数を計測することにより評価した。その結果, オゾン水による細胞傷害性は, 平面培養細胞に対しては軽微で, 浮遊細胞において著明に認められた。また, 5%ウシ胎仔血清含有ダルベッコ変法イーグル培地 (DMEM) はオゾン水による細胞傷害性を減弱した。これらのことは細胞外基質, またDMEMの含有する血清や有機物がオゾンの傷害に対し抑制的に働くことを示唆するものと考えられる。またオゾン水による殺菌効果は, 歯周病原細菌に対して著明に認められ, 食物残渣や細菌産生物質を多く含む歯肉縁下プラーク中の細菌に対しても, 濃度依存的に効果が認められた。以上のことからオゾン水の歯周治療における有用性が示唆された。

著者

Shamimul Alam Sheikh Katsuhiko Kondo Yoshikazu Hoshi

出版者

日本メンデル協会、国際細胞学会

雑誌

CYTOLOGIA (ISSN:00114545)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.43-47, 1995-03-25 (Released:2009-03-19)

参考文献数

11

被引用文献数

24 50

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Drosera dichrosepala was exposed to different doses of Gamma radiation. Fragmented and fused chromosomes were observed as a consequences. Diffused centromeres in every fragment chromosome was detected by centromeric banding (Cd-banding) and was supported by its typical disjunction and totally lack of lagging chromosomes or micronuclei from anaphase to telophase. C-banding revealed that the fragment chromosomes were highly heterochromatic and fragmentation might be occurred at the terminal regions of chromosomes. Fluorescent banding suggested that most of the fragment chromosomes were rich in GC base composition in the species. Alteration of karyotype due to Gamma irradiation also indicated that spontaneous fragmentation or fusion of chromosomes might be a possible factor for promoting the bimodal karyotype in this genus.

著者

縄舟 秀美 城戸 靖彦

出版者

The Surface Finishing Society of Japan

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.45, no.12, pp.1240-1243, 1994

著者

ブランデス 著

出版者

新陽堂

巻号頁・発行日

vol.第1(移民文学), 1914