著者

高橋 孝治 Koji TAKAHASHI

出版者

島根県立大学北東アジア地域研究センター

雑誌

北東アジア研究 = Shimane journal of North East Asian research : North East Asian region (ISSN:13463810)

巻号頁・発行日

no.32, pp.39-44, 2021-03-31

著者

權 五載

出版者

九州芸術工科大学

巻号頁・発行日

2003

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本研究の目的は,携帯電話やPDA機器などの小さな情報表示部に多量の情報を表示する際,動的な文字表示方法と文字のサイズが心理的に与える影響と,Eye gazeインタフェースにおける注視点の吸着効果が心理的,生理的に与える影響の考察から,インタフェースのユーザビリティ評価法に有効な知見を求めるものである。本論文における,第2章と第3章はユーザインタフェースを評価するためにパフォーマンス評価と心理的な評価法として主観評価法を用いた。第4章では文字を入力する際のパフォーマンスと,ユーザの心理的,生理的な負担を評価し,その有効性を検証した。通常,ユーザインタフェースの評価は主観評価法を用いて評価することが一般的であるが,本研究では脳波測定を行い,ユーザの主観的な反応と生理的な反応を比較してみることで,より客観的な研究結果を求めたことが特徴である。 / 携帯電話の情報表示部における文字の動的表示 / 2章の研究では,携帯電話の情報表示部に動的文字表示を取り入れた表示方法がユーザの認知的な負担に与える影響を評価し,電子メディアにおける効果的な文字表示方法について考察を行うことが研究の目的である。限られたサイズの表示では,認知に係る負担が少ない表示方法が要求されている。このような認知に係る負担を軽減させる表示方法を探る為に,5種類の動的文字表示方法を用いてユーザが動的文字を認知する過程で現れる心理的反応について考察した。実験を行うために5種類の動的文字テストツール(縦スクロール表示,横スクロール表示,画面切り替え表示,一文字・RSVP表示,一文節・RSVP表示)を設計した。コンテンツはJAVA言語で作成し,Power Macintoshの画面に表示した。被験者は,14人であり,携帯電話を使用している者とした。評価は,読解力テストと主観評価を行い,ANOVAを用いて分析した。読解力テストの結果,5種類の刺激すべてで88.6%以上の正解率を見せ,文章間の難易度差が少ないことを示した。また,読みやすさの主観評価を行った結果,刺激Bの「横スクロール表示」と刺激Dの「一文字・RSVP表示」との間に有意差(P<0.05)がみられた。「横スクロール表示」は,読みやすいと感じる表示速度が速くはないが,心理的評価から認知に係る負担が少ないことが言えた。また,認知的な負担が多いと思われる「一文字・RSVP表示」は,文字をちらつかせ,一文字づつ画面の中央に表示する方法であり,認知的な情報処理の過程で多数の認知的な負担が増加しているものと考えられる。結論として本研究では表示方法として,文字数の少ないコンテンツを小さな画面で読む場合はBの「横スクロール表示」,文字数の多い小説などのコンテンツを読む場合には効率の良いCの「画面切り替え表示」やEの「一文節・RSVP表示」が推奨できる方法であるとした。これらの表示方法は目的に応じて提供した方が良いと考える。 / PDA機器の情報表示部における文字サイズの読みやすさ / 3章の研究では,PDA(Personal Digital Assistant)機器の情報表示部で電子書籍を読む際,文字のサイズがユーザの認知的な負担に与える影響を調査し,主観評価を行い結果を考察したものである。 / 「電子の本」は「紙の本」に比べて大量の情報を簡単に持ち運べることが長所であるが,小さい画面や情報表示部の解像度が印刷物に比べて低下することで,ユーザの心理的な負担が心配されている。本研究では,表示文字のサイズと心理的な負担に関する知見を得る為に,5種類の文字サイズ(8point, 10point, 12point, 14point, 16point)を用い,各サイズ別の文章を読む時に現れる心理的な反応を主観評価した。その結果,表示した文字サイズの中で心理的に読みにくかった文字サイズは8pointであった。 / 有意差検定から得た結論として,最も小さかった8pointの文字サイズはPDAで文章を表示する文字として小さすぎて不適切であり,表示文字サイズは8point以上であることが望ましいと言える。次に,各サイズの主観評価値の示す傾向では,10point, 12point, 14pointと評価が良くなっているのが,16pointで評価が下がっていることを重要視したい。さらに,PDAの限られた情報表示部分で,16point以上のサイズの文字を用いると一度に表示できる文字数が少なくなり,10pointの表示文字と比較すると,文字数で約半数になり,効率が悪いと言う理由から,16point以上の文字サイズはPDAで文章を表示する文字として大きすぎて不適切であり,表示文字サイズは16point以下であることが望ましいと考える。 / Eye Gazeインタフェースにおける注視点の吸着効果 / 肢体が不自由な障害者のコミュニケーション手段として有効であると注目されているユーザインタフェースの一つがEye Gazeインタフェースである。しかし,視線移動による操作は非常に難しく,使いやすくする為にはユーザインタフェースを改善する必要がある。4章の研究では,現在のEye gazeインタフェースの使用において頻繁に現われる注視点ズレ現象を解消させることに着目した。画像要素にカーソルを吸着させる効果を取り入れたインタフェースを考案して制作し,心理的な評価と生理的な評価を行い,注視点の吸着効果の有効性を明らかにした。注視点の吸着効果とは,ユーザが実際に注視しているところからズレている視点を実際に注視しようとしているところに吸着させる方法である。 / 実験の結果,吸着効果のないものより,吸着効果のあるもの方が文字入力がしやすく,生理的な負担が少なかった。これは,Eye Gazeインタフェースの問題点である錯視現象の影響による注視点ズレ現象と人の生理的な眼のメカニズムによるサッカード運動などが吸着効果の適用により,解消したためであると思われる。主観評価の結果,吸着効果のあるものは吸着効果のないものと比べて相対的に高い評価値が現われた。それは,周辺視や近接の法則及び形の判別視知覚の現象による注視点ズレ現象が表われているにもかかわらず吸着効果の影響による注視点ズレ現象が緩和され,心理的な負担を軽減させたものと考えられる。また,生理的な反応を分析した結果,A:吸着効果ありよりB:吸着効果なしで全般的にSlowβ波とFastβ波が有意に高かった。これは,Bのインタフェースを操作する際に,AよりBでα波が減少し,β波が増加したことから,AよりBのほうで脳活動が活発に行われたものと思われる。すなわち,AよりBの方が文字入力遂行中に負担を受けているか,より多くの精神集中あるいは精神活動が活発に行われているものと考えられる。このような結果により,吸着効果を適用することで注視点ズレ現象が解消し,操作がしやすく負担が少なくなったものと考える。 / 以上の結果により,本研究でコーザインタフェースを評価する方法として用いた,心理的,生理的な評価は,タスクを遂行する際に現れる心理的な要素と生理的な要素を把握することに重要な役割を果たし,インタフェースデザインのユーザビリティ評価に有効であることを示した。

著者

松村 歌子 Utako Matsumura

出版者

関西学院大学法政学会

雑誌

法と政治 = The journal of law & politics (ISSN:02880709)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.397-439, 2019-05

著者

中島 淑恵

出版者

富山大学人文学部

雑誌

富山大学人文学部紀要 (ISSN:03865975)

巻号頁・発行日

no.65, pp.203-219, 2016

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ニューオリンズ時代のラフカディオ・ハーンが,フランスの詩人シャルル・ボードレールの影響を強く受けていたことは明白である。とりわけ,ボードレールが晩年に試みた散文詩,すなわち詩的散文という新たな形式は,ハーン独自の表現形式の獲得に大きな影響があったものと考えられる。もちろんこのことは単なる表現形式の問題にとどまらない。『悪の華』よりはむしろ『小散文詩集』で展開される,いわゆるボードレール的夢想が,ジャーナリストとして健筆をふるっていたニューオリンズ時代のハーンの詩的夢想の展開にも大きな影響を与えているものと考えられるからである。このことは,1879年から1884年までの間に『アイテム(Item)』紙や『タイムズ・デモクラット(Times Democrat)』紙に相次いで掲載され,ハーンの死後にハトソンによってまとめられた『気まぐれ草(Fantastics and other Fancies)』に収められたハーンの詩的散文の数々によって明らかになる。これらの詩的散文のどのような点がボードレール的であり,このことが後の,とりわけ来日後のハーンの創作にどのような影響を及ぼしているかについて考察することもまた興味深いものであろうが,小論ではその出発点となった,ハーンによるものと思われるボードレールの4つの散文詩の英訳について精査を行ない,後の論考に資するための基礎固めとしようとするものである。

著者

井東憲 著

出版者

雄生閣

巻号頁・発行日

1938

著者

濵田 洋輔

出版者

日本倫理学会 ; 1952-

雑誌

倫理学年報 = Annuals of ethics (ISSN:04830830)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.145-159, 2020

著者

李 顯周

出版者

筑波大学比較・理論文学会

雑誌

文学研究論集 (ISSN:09158944)

巻号頁・発行日

no.20, pp.124(135)-108(151), 2002-03-31

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はじめに 太宰治は昭和一九年三月「新若人」に短編小説「散花」を発表した。その中には太平洋戦争のシンボルともいえる「玉砕」がモチーフとして描かれている。これまでの太宰の作品傾向を窺ってみると、兵隊の死を直接素材として取り入れたのは、 ...

著者

佐賀市史編さん委員会

出版者

佐賀市

巻号頁・発行日

vol.第2巻 (近世編), 1977-07-29

著者

福岡 達之 杉田 由美 川阪 尚子 吉川 直子 新井 秀宜 巨島 文子

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.155-161, 2010-08-31 (Released:2020-06-26)

参考文献数

17

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症例は41 歳女性,Foix-Chavany-Marie 症候群(FCMS)の患者である.両側顔面下部,舌,咽頭,咀嚼筋に重度の随意運動障害を認め,構音不能と嚥下障害を呈した.罹患筋の随意運動はわずかな開口以外不可能であったが,笑いや欠伸などの情動・自動運動は保持されており,automatic voluntary dissociation がみられた.嚥下造影は30 度リクライニング位,奥舌に食物を挿入する条件下で実施したが,咽頭への有効な送り込み運動はみられず重度の口腔期障害を認めた.顔面,下顎,舌に対して他動的な運動療法を実施するも,罹患筋の随意運動は改善しなかった.本例では咀嚼の随意運動も不可能であったが,非意図的な場面では下顎と舌による咀嚼運動が生じ,唾液を嚥下するのが観察されていた.そこで,この保持された咀嚼の自動運動を咽頭への送り込み方法として利用できると考え,咀嚼の感覚入力と咀嚼運動を誘発する訓練を試みた.咀嚼運動を誘発させる方法としては,食物をのせたスプーンで下顎臼歯部を圧迫する機械刺激が有効であり,刺激直後に下顎と舌のリズミカルな上下運動が生じて咽頭への送り込みが可能であった.この刺激方法を用いて直接訓練を継続した結果,咀嚼運動による送り込みと45 度リクライニング位を組み合わせることで,ペースト食の経口摂取が可能となった.本例で嚥下機能が改善した機序として,咀嚼運動を誘発させる直接訓練の継続が,咀嚼運動の入力に対する閾値低下と咀嚼のCPG 活性化につながり,咀嚼運動による送り込みの改善に寄与したものと考えた.FCMS では,発声発語器官の諸筋群に生じる重度の随意運動障害により,準備・口腔期の嚥下障害を呈するが,訓練経過の報告は少なく,訓練方法を考えるうえで貴重な症例と思われ報告した.

出版者

Center for Collaborative Research on Pre-Modern Texts, National Institute of Japanese Literature (NIJL), National Institutes for the Humanities

雑誌

Studies in Japanese Literature and Culture (ISSN:24341606)

巻号頁・発行日

vol.4, 2021-03-29

著者

仲宗根 尚子 仲村 郁心 平良 清人

出版者

金原出版

雑誌

皮膚科の臨床 (ISSN:00181404)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.2023-2025, 2014-11

著者

上澤 真平

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.171-191, 2008-12-29 (Released:2017-03-20)

参考文献数

48

被引用文献数

1

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On May 24th 1926, the eruption of Tokachidake volcano, in central Hokkaido, efficiently melted the snow pack on the hill slope, triggering the Taisho lahar which killed 144 people in the towns of Kamifurano and Biei. A geological survey and paleomagnetic and granumetric studies were conducted on the northwestern slope of Tokachidake volcano to reconstruct the sequence of the 1926 eruption and decipher the triggering mechanism for the Taisho lahar. The Taisho lahar deposits in the proximal area of the volcano are divided into five distinct units (unit L1, L2, and A through C, from oldest to youngest). Unit L1 is an older lahar deposit that underlies the 1926 deposits. The 1926 sequence consists of debris avalanche deposits (unit A and C), a laminated sandy debris flow deposit (unit B), and a lahar deposit including scoria clasts (unit L2). Each unit contains hydrothermally altered rocks and clay material with more than 5 wt.% fragments smaller than 2mm in diameter. The progressive thermal demagnetization experiments show that the natural remanent magnetization (NRM) of all samples in unit A, B and C have a stable single or multi-component magnetization. The emplacement temperatures are estimated to be normal temperatures to 620℃ for unit A, 300 to 450℃ for unit B, and normal temperature to 500℃ for unit C. On the basis of geological and paleomagnetic data and old documents, a sequence for the eruption and the mechanism of formation and emplacement of the Taisho lahar can be reconstructed. The first eruption at 12: 11 May 24th triggered a small lahar (unit L2). Collapse of central crater at 16:17 May 24th 1926 then resulted in a debris avalanche containing highly altered hydrothermal rocks with hot temperatures ranging from 300 to 620℃ (unit A). The debris avalanche flowed down the slope of the volcano, bulldozing and trapping snow. Immediately following the collapse, a hot (approximately 400℃) hydrothermal surge (unit B) melted snow and transformed into a lahar causing significant damage and deaths in the towns downstream. Just after the generation of the lahar, another collapse occurred at the crater causing another debris avalanche (unit C).

著者

山本 章子

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.182, pp.182_111-182_124, 2015-11-05 (Released:2016-08-04)

参考文献数

56

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This article aims at reconsidering the decision making process of the Eisenhower administration on the revisions to the U.S.-Japan Security Treaty in 1960 as part of the policy for the U.S. oversea bases. The previous studies have argued the treaty revisions as part of American policy toward Japan with a motive to prevent her from neutralization. But so-called “New Look”, the cold war strategy of the Eisenhower’s administration which depended on nuclear weapon capability, built in the presence of oversea bases all over the world. Therefore, the U.S. government addressed lessening the complaint of the host nations to maintain the oversea bases. This article discusses the treaty revisions from the point of its relations with the Nash Report, the survey and recommendation on the situation and issues surrounding U.S. oversea bases, to point out how the treaty revisions have a close link with the comprehensive U.S. oversea-bases policy. Furthermore, my analysis focuses on the attitude of the U.S. military including the Pentagon. The previous studies have ignored the role of the U.S. military in terms of the treaty revisions, but they are a key actor as well as the Department of State and the American embassy in Japan because the U.S. military has a veto of security policies.During the period of the Eisenhower’s administration, the USSR’s success in hydrogen-bomb test and appeal for change for peace after death of Stalin escalated fear of entrapment and demand of reducing U.S.-Soviet tension among the U.S. allies. In addition, the success of the USSR in development of ICBM missiles and Sputnik I launching in 1957, persuaded the host nations to limit their alliance commitment to the United States. Furthermore, the presence of U.S. military forces for a long time and criminal jurisdiction procedures involving U.S. military personnel unfair to the host nations also led to public protest against the security policy of their government. As for Japan in 1950s, the presence of U.S. military bases was considered as an ongoing symbol of the “U.S. occupation”. What is more, the strong anti-nuclear sentiment everywhere in Japan strengthened the public’s fear of entrapment. The neutralists in Japan succeeded in propagating the idea that the U.S. military presence would increase the risk of entrapping Japan into unwanted nuclear wars after so-called “Sputnik shock”.Reflecting such a situation, the Nash Report recommended that the U.S. should examine alternatives to their base system in Far East. This recommendation became discussed seriously by the Operation Coordinating Board in spite of the opposition by the U.S. military. These altered the negative attitude of the U.S. military toward the treaty revisions.

著者

繁田 浩功

出版者

特定非営利活動法人 日本バイオインフォマティクス学会

雑誌

JSBi Bioinformatics Review (ISSN:24357022)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.60-66, 2021 (Released:2021-04-23)

参考文献数

26

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顕微鏡等のイメージング技術の進展により、様々な生物現象を「見る」ことが可能となった。同時に人間の手では解析できないほど膨大なデータが産出されることになり、手作業によるデータ解析が困難になるという問題点も生じた。この問題を解決するため、生物画像解析技術が広く研究されるようになった。本稿ではこのような生物画像を扱うバイオイメージインフォマティクスと呼ばれる研究分野について概説すると共に、近年の研究動向や研究事例について紹介する。

著者

永田 憲史

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.2172-2234, 2014-03-10

著者

玉村 恭 Kyo TAMAMURA

雑誌

上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education (ISSN:24359629)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.687-703, 2021-03-31

著者

谷藤 千香

出版者

千葉大学教育学部

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.365-371, 2012-03

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近年,中高年のスポーツが盛んになりつつある。海外では比較的以前から多くのマスターズスポーツ大会が行われていたが,日本ではまだその歴史は浅い。そこで,各競技団体が行う単種目のマスターズ大会や複数種目で行われるマスターズ大会の日本と海外の事例から現状と課題をあげ,今後のマスターズスポーツについて検討した。単種目のマスターズ大会は,日本では陸上競技や水泳が多く実施され,また,いわゆるスポーツ種目のマスターズ大会は欧米で非常に古くから存在していた。複数種目の大会では,日本スポーツマスターズにおいて生き甲斐を感じる参加者が多いものの,年齢区分などいくつかの問題点が見うけられたが,国際的に行われている最も大きなマスターズの大会であるワールドマスターズゲームズでは,可能な限り誰もが参加できるよう門戸を開き,多くの参加者をひきつけている。今後のマスターズスポーツには,こうした競技スポーツとレクリエーションスポーツの融合した領域が求められる。

著者

猪原 章

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.229-247, 2017 (Released:2017-07-07)

参考文献数

27

被引用文献数

2 2

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本稿では,営農状況や市街化の状況が異なる地区における,ため池と住民との関わり方が異なることを示し,農家・非農家を含む異なる住民集団間ならびに地区間でのため池に対する意識の多様さとその要因を解明する。調査対象地域は,ため池灌漑が営まれている,大阪府の南部に位置する和泉市である。和泉市では1970年代以降,大規模開発や宅地化が農家と農地の減少を引き起こし,それに伴って,潰廃されるため池と,非農家住民とが増加している。宅地化の度合いが異なる5地区で聞き取り調査と,3地区でアンケート調査を行った。その結果,以下の4点が明らかになった。第一に,営農状況や市街化の状況,集落規模といった要素が,ため池の利用や周辺住民との関わり方に影響を与えているが,その作用のしかたは地区によって多様である。第二に,住民の間では現在でも,ため池の用水機能が重視されている。第三に,現農家はため池と灌漑の維持への関心が高い一方で,非農家はため池の自然的な価値は認めているものの,ため池に対する関心が表面的である。この住民間の意識の差異には,日常的なため池との関わりや知識が影響している。第四に,地区間の意識の差異には,ため池に関する住民協働事業だけでなく,ため池の管理・整備状況や住民構成も影響している。

著者

古川 浩司 君塚 宏 浅川 晃広 新海 英史

雑誌

社会科学研究 = SHAKAIKAGAKU-KENKYU

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.35-130, 2018-10-31

著者

杉山 昂平

出版者

余暇ツーリズム学会

雑誌

余暇ツーリズム学会誌 = Journal of leisure and tourism (ISSN:21886016)

巻号頁・発行日

no.6, pp.73-81, 2019

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本研究の目的は、欧米圏のレジャースタディーズにおいてどのような「シリアスレジャー」研究が行われているのかをレビューし、日本におけるシリアスレジャー研究の可能性を探ることである。主要三誌(Leisure Studies、Leisure Sciences、Journal of Leisure Research)に掲載された 70 本の論文をレビューした結果、シリアスレジャーに関して「社会的世界の解明」「制約への対処方略の解明」「ジェンダー化の解明」「マイノリティによる実践の解明」「生活の質に対する効果の解明」「シリアスレジャー的側面の照射」「理論的精緻化」「隣接概念との関連の検討」がなされていることが明らかになった。近年は日本でも「趣味」や「アマチュア」に関する研究が登場しているが、シリアスレジャー研究と知見を共有していくことで、今後、余暇研究がさらなる発展を遂げることが期待される。研究ノート