著者

有賀 鐵太郎 アリガ テツタロウ Ariga Tetsutaro

出版者

基督教研究会

雑誌

基督教研究 (ISSN:03873080)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.382-396, 1931-04

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論文

著者

有村 兼彬 高橋 勝忠

出版者

甲南大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究においては形態論が統語論と意味論と接触する現象に取り組んだ。伝統的な統語論研究において、統語論は語レベルの中に入り込むことはできないとされてきたが、有村は英語におけるN-A形容詞を調査し、統語論研究で提唱された原理や原則が形態論のレベルにおいてもその効力を持つことを示した。一方、高橋は日本語におけるN+A複合語(e.g.油っぽい、男っぽい)と統語的要素を含む複合語(薬っぽい、嘘っぽい)が形態レベルにおいて違いを示すという事実(i.e.油っぽさ、*薬っぽさ)を指摘し、形態的緊密性は構造的・意味的に捉えることができることを示した。

著者

Gabriele Vogt und Phoebe Holdgrün (Herausgeberinnen)

出版者

Deutsches Institut für Japanstudien

巻号頁・発行日

2013

著者

浅間 哲平

出版者

東京大学仏語仏文学研究会

雑誌

仏語仏文学研究 (ISSN:09190473)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.43-57, 2009-04-15

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.892, pp.56-58, 1997-05-26

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トヨタと本田技研が排ガスのきれいな新車を投入。燃費も良く,一般ユーザー向けに実用性を重視した。いずれも環境対策を急ぐトップが開発の旗を振る。ことし2月,本田技研工業が発売した「シビックフェリオLEV」は,出せばヒットするほかの新型車の陰に隠れて,世間の注目を集めたとはいえなかった。

著者

水谷 完治

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.88, no.2, pp.126-130, 2006-04-01 (Released:2008-01-11)

参考文献数

9

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荒廃地における樹林化手法の開発のため, 緑化資材として粘土団子種子を用いた試験を足尾松木沢で行った。6種類の木本類を用いた播種粒数密度200粒/m2および60粒/m2では, クロマツとアカマツ合計の播種粒数密度に対する3年目の成立本数密度の割合がそれぞれ2.5%および3.7%, 成立本数密度は0.192本/m2および0.085本/m2であった。樹林化のための目安として植栽本数密度の基準を参考にし, 3年目の成立本数密度を0.4~1.2本/m2とすると, 木本類をクロマツとアカマツのみとした播種粒数密度60~200粒/m2程度で, 目安の成立本数密度に達すると試算でき, 従来の播種工よりかなり少ない播種粒数密度での樹林化の可能性を提示できた。

著者

小澤 実 オザワ ミノル Minoru Ozawa

雑誌

史苑

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.49-50, 2014-03

著者

羽鳥 徳太郎

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.133-147, 1987-10-23

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日本海側に発生した元禄7年(1694)能代地震・宝永元年(1704)岩館地震・寛政4年(1793)鯵ケ沢地震および文化7年(1810)男鹿地震について,新史料を加えた震度分布図を示し,地震の規模を検討した.一方,史料をもとに各地の津波の高さを現地調査し,津波の規模を考察した.1939年男鹿地震(M=7.0)の震度分布と比べると,鯵ケ沢地震の規模はM=7.2,能代地震・岩館地震・男鹿地震はいずれもM=7.0と推定される.これらのマグニチュード値は,従来のものより0.1~0.2大きい.鯵ケ沢地震では鯵ケ沢~深浦間で3~5mの波高が確められ,津波マグニチュードはm=1と推定される.岩館地震の潮位記録は,深浦~滝ノ間間で0.6~1.4mの津波が伴ったことを示唆しており,津波マグニチュードはm=Oとみなせる.また,能代地震・男鹿地震では20~30cmの津波があったと考えられる.震度・津波および地殻変動のデータを考え合せると,震源域は西津軽~男鹿沿岸にそって並び,震源の大きさは30~50kmと推定される.

著者

中村安太郎 編

出版者

温故堂

巻号頁・発行日

1890

著者

武田 雄策 大黒谷 陽子 村瀨 健二 大坪 智範 橋本 悟 伏見 亮 民谷 謙

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集C編 (ISSN:18848354)

巻号頁・発行日

vol.79, no.807, pp.4039-4046, 2013 (Released:2013-11-25)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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This paper discusses a design methodology of vehicle interior layouts and shape matching visual space KANSEI characteristics considering human visual direction perception. Relationships between perception and KANSEI of direction need to be quantified for the vehicle interior design based on multidisciplinary optimization among the KANSEI evaluation values of human visual direction and the other vehicle performances. Experiments were carried out for some interior layouts and shapes, which were displayed by immersive virtual reality system, with some subjects who develop the vehicle interior package. And, KANSEI evaluation values were measured by visual analog scale method for recording continuously. Experimental results demonstrate that the perception and KANSEI of direction have changes like sigmoid curve according to layouts and shapes. Also, KANSEI response surface, which was derived by using linear basis function models for expressing its characteristics, was applied to the A pillar design study.

著者

中林 拓馬 江原 司 加戸 啓太 平沢 岳人

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.76, no.667, pp.1753-1759, 2011-09-30 (Released:2012-01-13)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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The authors conducted a study aiming at applying Augmented Reality technology in the field of architecture. There are some problems in the method of marker tracking when it is applied in the field of architecture. The authors groped the solutions which don't depend only on the method of marker tracking. The solution for indoor uses a 3-axis orientation sensor and marker tracking. The solution for outdoor uses a 3-axis orientation sensor and RTK-GPS. In this paper, how the system was implemented and evaluated is described in detail.

著者

長寿会細菌研究所 編

出版者

長寿会細菌研究所

巻号頁・発行日

1941

著者

林 葉子

出版者

青山学院大学国際交流共同研究センター

雑誌

Peace and culture (ISSN:18848567)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.39-55, 2014-03

著者

伊藤 公雄

出版者

青山学院大学国際交流共同研究センター

雑誌

Peace and culture (ISSN:18848567)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.3-16, 2014-03

著者

Atsushi Hirayama Norio Tanahashi Hiroyuki Daida Naoki Ishiguro Motohiko Chachin Toshihiko Sugioka Shinichi Kawai on behalf of all ACCEPT study investigators in Japan

出版者

日本循環器学会

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.194-205, 2014 (Released:2013-12-25)

参考文献数

35

被引用文献数

4 23

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Background: A prospective, 3-year comparative observational study compared the risk of cardiovascular events in patients with osteoarthritis or rheumatoid arthritis prescribed celecoxib or a nonsteroidal antiinflammatory drug (NSAID). Methods and Results: Patients prescribed celecoxib (n=5,470) or NSAIDs (n=5,059) between November 1, 2007, and July 31, 2008 in 1,084 hospitals and clinics in Japan were eligible for safety analysis. Mean (standard deviation) observation for the celecoxib group was 716 (420) days and 692 (426) days for the NSAID group (P=0.004). Composite I (adjudicated cardiovascular adverse events of myocardial infarction, angina pectoris, heart failure, cerebral infarction, cerebral hemorrhage) number of events (percentage) and rate/1,000 person years was 66 (1.2%) and 6.2 (10,745 person years), respectively, for the celecoxib and 65 (1.3%) and 6.8 (9,601 person years) for the NSAID (P=0.58) groups. Composite II (all cardiovascular events) number of events (percentage) and rate/1,000 person years was 79 (1.4%) and 7.4, respectively, for the celecoxib and 84 (1.7%) and 8.8 for the NSAID (P=0.26) group. Adjusted Cox hazards ratio (95% confidence interval) was 0.89 (0.63–1.27; P=0.52) for Composite I, 0.87 (0.63–1.19; P=0.39) for Composite II and 1.03 (0.75–1.41; P=0.87) for death from all causes. Conclusions: After adjustment for confounding variables, celecoxib was not associated with an increase of cardiovascular risk in comparison with nonselective NSAID in Japanese patients with rheumatoid arthritis or osteoarthritis in an observational setting.  (Circ J 2014; 78: 194–205)

出版者

日経BP社

雑誌

日経エコロジー (ISSN:13449001)

巻号頁・発行日

no.81, pp.83-85, 2006-03

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実は、環境省が冒頭のクイズを作成したのは2003年。酸性雨に関する報告書がまとまったのは2004年6月だ。環境省は同年の「こども環境白書」から、酸性雨の項目を外した。つまりここ数年で、立ち枯れの原因として「酸性雨はシロ」という見方が大勢になってきた。 その背景には、酸性雨に関する大規模な調査がまとまってきたことがある。

著者

青木 直史

出版者

一般社団法人照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.89, no.3, pp.166-168, 2005-03-01

被引用文献数

5

著者

後藤 昭 村井 敏邦 三島 聡 石塚 伸一 村井 敏邦 葛野 尋之 水谷 規男 福井 厚 土井 政和 前田 朗 佐々木 光明

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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(1)全国の刑事施設および更生保護関連機関等に関する実態調査およびデータベース作成:統一的な調査を実施するため、「施設調査票」を作成し、全国的に施設参観を実施した。その他、元矯正施設職員、施設関係での訴訟を提起している当事者、弁護士等から、日本または海外の矯正施設の現状や新たな立法動向等についての聴き取りを行った。これらの調査から、刑事施設が現在抱えている最大の問題は過剰収容であり、それによって、施設運営も保安的観点が重視され、処遇面がおろそかにされるおそれがある等の状況が把握された。日本の刑罰システムに関する総合的なデータベース作成については、国内外のインターネット上で提供されている情報を利用しやすい形態にまとめた。その他、海外については、NGOの発行した年次活動報告書、欧州人権裁判所の重要判例関する資料を収集した。日本については、近代監獄改革関連事項に関する年表を2001年度分まで完成させた。(2)現行制度および運用に関する評価・分析、ならびに「対案の」提示:かつて本研究会が、拘禁二法案への対案として作成した『刑事拘禁法要綱案』(1996年)につき、改訂作業を行った(「改訂・刑事拘禁法要綱案」)。改訂に際しては、近年、日本においてもNGO活動が盛んとなりつつあることや、行政機関の情報公開に対する意識が高まっていること等、新しい社会の動向にも注目した。主な改訂のポイントは、施設内処遇に市民が協力するという形態を積極的に採用したこと、施設処遇に対する第三者機関としての市民の監視を充実させたことにある。刑事施設の抱える問題点に対する一つの回答でもあり、施設だけで処遇を担うのではなく、一般社会と連携しながら、また一般社会に対しアカウンタビリティを果たしながら施設を運営していくべきであるとの方向性を示したものである。改訂作業に加え、改訂要綱案に基づく施設運営の実現可能性についても検討を行った。そのために、数名の被収容者を想定し、入所時から出所時までのシミュレーションを作成した。(3)研究成果の公表およびシンポジウムの開催:以上の研究成果を広く公表するために、研究会のホームページを立ち挙げた。2002年3月9日には、法政大学において、「21世紀の刑事施設-グローバル・スタンダードと市民参加」と題するシンポジウムを開催した。

著者

棚原自治会パワーアップ事業推進委員会 [編]

出版者

棚原自治会パワーアップ事業推進委員会

巻号頁・発行日

2011

著者

橋本 和明

出版者

花園大学

雑誌

花園大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:09192042)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.9-27, 2014-03

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徳島県立みなと高等学園は平成24 年に特別支援学校の高等部として開校した日本ではじめての発達障害のある高校生の学校である。本研究では、同校の教員へのインタビュー調査を実施し、発達障害のある高校生への支援のあり方を質的研究法により分析した。研究の結果として、「青年期の課題との向き合い方」、「生きる力を育てる経験」、「障害特性に応じた支援」、「さまざまな連携と協力」、「障害受容の促進」、「特別支援教育と高等学校教育との融合」という6 つのカテゴリーが抽出でき、それらが相互に関係し、立体的な構造となっていることがわかった。この学園での取り組みは発達障害のある高校生への支援にも非常に有効であると考えた。