著者

安藤 慎吾

出版者

石油技術協会

雑誌

石油技術協会誌 (ISSN:03709868)

巻号頁・発行日

vol.79, no.6, pp.434-440, 2014

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Soon after US shale gas revolution, Canadian shale gas development is also energized, especially in Western Canada. Canada has the advantage of availability of industrial equipment, materials and pipeline connecting to US due to the neighboring. On the other hand, rapid development may raise concerns over the issue of water management in the respect of usage and disposal. In British Columbia, Oil and Gas Commission is positively supervising and managing water usage with consideration for environmental impacts. And operating companies in Canada are also trying and developing new technologies and methods of production which can reduce usage of fresh water. In the shale gas project in Canada which INPEX is joining to, the operator is working on water management in advance of future fullscale development based on assessment of environmental impact, and has newly developed and tested fracturing pumping system which could provide a capability of utilizing raw water of non-potable deeper aquifer.

著者

掛谷 誠

出版者

筑波大学大学院環境科学研究科

雑誌

環境科学研究科年報 : 環境科学セミナー

巻号頁・発行日

no.11, pp.75-76, 1988-10

著者

山本 雄二

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.61-89, 2016-11

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本稿は2013年度・関西大学研修員制度による研究成果の一部である。G.H.ミードの考えは多くの場合、誤解され、変形された上で日本のアカデミズムに受容されてきた。どのように変形されてきたのかを、ミードのオリジナルテクストの語用論的分析によって明らかにし、またどのように理解されるべきかもまた示した。同時に、テクストの日本語への翻訳そのものが無理解と通俗的発想とによってすでに変形されているかについても実例を示しながら明らかにした。This study focuses on the concept of the "generalized other", which was introduced by George Herbert Mead. Although this concept is recognized as being important to the theory of the self, it is often explained based on misunderstanding of itself in Japan. "Generalized other" has been thought as taken by an individual person by mean of generalizing particular attitudes of other members: however Mead's text indicates that it is taken by each individual through one's direct experience of a social act with other members who have attitudes of their society as a whole. The author examines the characters of this misunderstanding by verifying Mead"s text and, at the same time, indicates that it is inevitably accompanied with the ignorance of the fact that the experience of taking the "generalized other" is a physical experience, as well.G. H. ミードのgeneralized otherの概念は自我論にとっては欠かせない概念であるにもかかわらず、わが国の社会学関係の事典や研究苦には誤解に甚づく説明と思われる記述がすくなくない。本稿はこの誤解の性格をミードのMind, Self. & Societyにおけるgeneralized otherの語用論的分析から明らかにする。さらにこの誤解と同じ前提、すなわち「一般化された他者」とは複数の他者が私に向ける態度や期待を一般化したものであるとの前提が翻訳晋にもまた共有されていることを示す。以上の分析を通して新たに明らかになったのは、通俗的な説明においては「一般化された他者」の態度を個人が取り入れる契機となる社会的行為の身体性もまた同時に無視されているということである。

著者

立岡 裕士

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

地理学評論. Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.516-539, 1987-08

被引用文献数

3

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日本のアカデミズム地理学の初期段階において日本地理学会が負わされた主たる役割は,コミュニケーションの場を提供することにより地理学の知的・社会的制度化を促進することであった。そこで戦前期の日本地理学会が社会的制度化の進展にどの程度貢献したかという点を明らかにするために,研究者に対する本学会の包摂性と本学会に対する研究者の依存性とを検討した。その結果,次の3点が明らかになった. 1) 会員の構成では当会は1930年代半ばにはある程度全国的な組織となっていた. 2) これに積極的に参加していた者はほとんど東大または文理大の出身者で,東京近在ないしはたかだか東日本の居住者であるが,その一方で全国化の傾向も認められる. 3) 当会が提供した発表の機会は学界全体を覆うほどのものではなく,それに対する会員の依存度も必ずしも高くない.<br> 以上のことから,戦前期の日本地理学会は地理学の社会的制度化にとって一応の貢献はしたが,研究者の相互依存性を著しく高めるにはいたらなかった,と考えられる.

著者

猿渡 卓也 山本 修一郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. KBSE, 知能ソフトウェア工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.282, pp.73-78, 2011-11-03

参考文献数

13

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組み込み系システムの開発では,USDMによる要求仕様書が数多く作成されている.しかし,USDMによる記述では,要求の抽出が不十分になることが考えられる.本稿では,USDMで書かれた要求仕様書をSysMLに変換して分析する手順を提案する.提案した手順を適用し,USDMで書かれた要求仕様書をSysMLに変換することにより,USDMでは抽出できなかった要求が抽出できることを確かめた.

著者

吉中 進 谷口 与史也

出版者

Architectural Institute of Japan

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.79, no.703, pp.1247-1257, 2014

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We propose tuned mass dampers with initial displacement that are possible to control impulsive seismic responses effectively. In our previous study, we focused on the considerably high modal damping ratio of the second mode compared to the first mode and proposed the design formulas for high control performance under impulse loading. The proposed design formulas are based on the principle that by giving the specific TMD initial displacement under the specific structural initial condition the structural response of the first mode can be eliminated. In this paper, we introduce a formula for initial conditions to release initial displacement by the theoretical solution and study about TMD initial displacement and structural conditions by using the complex plane. Next, we propose a design method that can change initial structural conditions.

著者

近藤 史崇 岩井 俊治 三浦 智恵美 坂田 潤弥 太田 史 井戸 篤史 入江 奨 岡松 一樹 角正 浩一 三浦 猛

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.82, no.6, pp.923-933, 2016

被引用文献数

7

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<p> 養殖クロマグロに最適な飼料の開発を目指して,EP給餌と生餌給餌の体成長と消化関連因子の比較を行った。EP給餌のクロマグロの体成長は胃のペプシン活性が減少した後に一旦停滞したが,その後,幽門垂の肥大化に伴うプロテアーゼ活性の増加により生餌給餌と同程度に回復した。EPは生餌に比べて難消化であるため胃での滞留時間が長く,消化関連因子(<i>cck</i>, <i>pyy</i>)は生餌より遅れて発現した。成長関連因子(<i>ghrelin</i>)は餌の消化管内での移動に伴って発現が変動し,EP飼料では有意に増加する事が明らかとなった。</p>

著者

山根 泰志

出版者

雅俗の会

雑誌

雅俗 (ISSN:13437577)

巻号頁・発行日

no.16, pp.44-60, 2017-07

著者

小林 旭

出版者

九州龍谷短期大学

雑誌

九州竜谷短期大学紀要 (ISSN:09116583)

巻号頁・発行日

no.53, pp.79-107, 2007-03-14

著者

鴨井 久司

出版者

新潟医学会

雑誌

新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.101, no.10, pp.693-693, 1987-10

著者

藤野 武彦 藤井 丕夫 張 興 丸山 徹 加治 良一 高柳 茂美 金谷 庄藏 大楠 丹

出版者

国際生命情報科学会

雑誌

Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.163-169, 1999-03-01

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「気」情報系の実験モデルとして大村のBi-Digital O-Ring Test(ORT)を用い、「意識」が「気」情報系に及ぼす影響を検討した。若年女性3名において、3種の物質(テトロドトキシン、煙草、健康食品)を入れた紙容器を触れているときにORTを行った。また各物質のORTは二重盲検テスト、単盲検テスト、オープンテストの三つの方式で実施した。致死的毒物であるテトロドトキシンの場合のみ、二重盲検テスト、単盲検テスト、オープンテストによるそれぞれのORTは一致したが、他の二つの物質では二重盲検テスト結果と他の二つのテスト結果との間に乖離が見られた。これらの結果は「気」情報系に及ぼす「意識」の重要性と、ORTの「気」情報系実験モデルとしての有用性を示唆する。

著者

森野 友介

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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「スクリーンスケイプ」はスクリーンに表示された映像から、このような現代社会を読み解いていこうという試みである。スクリーンスケイプとは狭義にはスクリーンに表示された映像そのものを意味するが、広義にはそれを通してつながったヒト、モノ、情報のフローやこれらを抑制、あるいは促進する文脈や技術との関係も含まれる。本研究では狭義のスクリーンスケイプの1つであるスクリーンの映像表現について調査する。本研究では現在のヴァーチャル空間の基礎につながっていると考えられる2Dのビデオゲームの空間を対象に調査を行う。このようなビデオゲームの空間は3DCG技術を利用した擬似3D表現が難しく、高さ、奥行き、幅の3軸のうち2軸を選択した平面で表現されている。そのため、その選択によって視点を分類することが可能であり、2Dのビデオゲームの空間をプレイヤーがみる視点の位置によって4種類に分類した。ファミリーコンピュータ(以下FCとも記す)およびスーパーファミコン(以下SFCとも記す)の2機種で発売されたタイトルを視点とゲームの内容を示すジャンルによって分類し、分析を行うことで、ビデオゲームの空間の特性を明らかにする。 FCおよびSFCで発売されたゲームタイトルを分類、分析した結果、以下のような知見が得られた。ビデオゲームのジャンルにはゲーム機の性能や普及台数による棲み分けや、ヒットタイトルによる特定のジャンルの流行などが見受けられた。視点とハードウェアの性能に注目すると、FCに比べ、性能の向上したSFCでは擬似3D表現が可能な視点の増加していた。また、ジャンルによって利用されている視点に明らかに偏りが存在することから、ゲームの内容に合わせた表現方法が選択されていることが明らかとなった。ビデオゲームの空間は技術的問題から大きく制限されているおり、効果的に視点を選択することによってゲームの空間を表視する必要がある。さらに、表示可能な情報量の少なさをインターフェースや音によって補っている。 スクリーンに表示される映像には必ず作り手が存在する。そのため、技術が進歩した今日でも表現方法の選択は行われており、依然としてヴァーチャル空間はインターフェースや音による補助なしには成り立たない。本研究ではスクリーンスケイプの一部のみを扱っており、情報化の進んだ現代を読み解くためにもより広義のスクリーンスケイプについての研究を進めていく必要がある。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.538, pp.45-47, 2012-02-27

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事業着手から20年掛けて着工に至った大阪府の槙尾川ダムが、知事の判断で中止となった。当時の橋下徹知事も、自らの政治判断が土木行政や市民を振り回す結果になったと認める。河川改修を選んだことで、新たな用地買収も必要となった。 「もともとのきっかけは2年前、ここまで詰めない段階で契約締結にゴーサインを出したことにある。

著者

江島 尚俊

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究

巻号頁・発行日

vol.90, no.3, pp.1-26, 2016

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<p>現代日本において宗務課は、なぜ文化庁の、ひいては文部科学省の組織管轄下に位置づけられているのか。その端緒を明らかにすべく、本稿では文部科学省の前身である文部省が、いつ、どのような状況の中で宗教行政所管のための理論構築を行っていったのかを明らかにしている。最初に焦点をあてたのは明治一〇年代である。まずは、この時期に生じた文部省・内務省間の宗教学校所轄問題が、太政大臣の政治判断によって一応の決着をみたことを論じた。次は、社会・外交状況の変化でその所轄問題が再燃する明治二〇年代に着眼している。そこでは、文部省が内務省とは別に所轄問題の解決を模索した結果、宗教学校のみならず宗教行政をも所管しようとする理論を構築していたことを指摘した。そして最後に、新しく構築された宗教行政所管論の特徴について論じている。この所管論においては、従来の内務省のように社寺行政の延長で宗教行政を捉えるのではなく、美術行政と学校・教育行政の枠組でそれを捉え直し、宗教行政の文部省所管が主張されていたことを明らかにした。</p>

著者

柳下 正和

出版者

城西大学

雑誌

城西大学経営紀要 (ISSN:18801536)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.35-52, 2012-03

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少子高齢化,グルーバル化,財政健全化,地方分権といった深刻な問題を抱えるわが国経済社会にとって,税制の抜本的改革の必要性が指摘されてきた。最終的な政治判断は先送りされ続けてきたが,税制の抜本的改革の政策提言が数多く出されている。本稿では,まず,国際課税も含めた法人課税の抜本的改革に関する議論を整理し,グローバル経済における法人課税の在り方を明らかにしている。法人課税に関しては,経済のグローバル化をにらんで法人税率の引下げが論じられてきた。従来,法人課税は経済の活性化と企業の国際競争力の向上の点から議論されることが多かったが,グローバル経済のもとで,対内直接投資を呼び込んで,経済の活性化を図ろうをする視点も新たに加わってきている。また,目指すべき方向として,超過収益に限定した源泉地ベースの法人課税方式を検討すべきであるという意見も出てきている。次に,政権が民主党に代わってから2度目となる平成23年度税制改革大綱における法人課税の取り組みについてふれ,それがどのように評価されているのかを議論した。税率の引き下げや雇用促進効果,国際的な調和という観点からみると概ね評価できるとされているが,景気回復やデフレの解消に関しては効果を疑問視する見方も出ている。最後に,グローバル経済下における法人課税については,その進むべき方向性として,国際課税の分野では世界各国との調和を図りつつも,わが国に対内直接投資を行い,進出する企業が増加するといったインセンティブを与えられる租税政策が実行されるような戦略的な視点から,効率性や簡素化を目指した抜本的改革が行われるべきである。 This paper discussed recent Japan's corporate income tax reform. Japan's corporate income tax rate is higher than foreign countries. The corporate tax rate will be reduced by 5% in order to promote domestic investment and job creation through enhancing Japanese companies' international competitiveness as well as improving the environment for business establishment in FY 2011 tax reform. In this paper, it is argued how FY 2011tax reform is evaluated by experts. Japan's corporate income tax reform sould be intended by strategic reform will inward direct investment in global economy.

出版者

日経BP社

雑誌

日経エコロジー (ISSN:13449001)

巻号頁・発行日

no.139, pp.28-31, 2011-01

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国レベルの対策を初めて網羅的に規定することになる地球温暖化対策基本法案は国会に提出済みだ。基本政策の整備も進んでいる。 国内排出量取引制度については環境省が最終の取りまとめに入っており、12月中に固める予定。

著者

山口 庸子

出版者

日本演劇学会

雑誌

演劇学論集 日本演劇学会紀要 (ISSN:13482815)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.81-91, 2016

著者

川村 義治

出版者

金沢星陵大学人間科学研究所

雑誌

Telos (ISSN:09181873)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.3-16, 2004-03

出版者

ASK (アルコール薬物問題全国市民協会) ; 1997-

雑誌

季刊ビィ = Be! (ISSN:13429450)

巻号頁・発行日

no.126, pp.52-58, 2017-03

著者

山田 悦郎 高橋 カネ子 佐藤 光夫 石井 幸博

出版者

公益社団法人 日本冷凍空調学会

雑誌

日本冷凍空調学会論文集

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.17-23, 1994

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In this paper, the experimental results are represented on the effective thermal conductivity of cellulose insulation powder which is made from recycled newspapers. This insulating material is useful for energy and resources saving. The steady state cylindrical absolute method is employed by considering the accuracy of measurement. The experimental results are compared with the ones measured previously by other methods.<br>The main results obtained are as follows;<br>(1) The effective thermal conductivity of this insulating material increases with increasing temperature and effective specific density, respectively. But, these increasing rate is not so large.<br>(2) The effective thermal conductivity is about 0.04-0.06[W/mK] at the range of the effective specific density less than 100 [kg/m<SUP>3</SUP>]. This value is comparable with other industrial insulating materials.