著者

竹ヶ原 靖子 安保 英勇

出版者

東北大学大学院教育学研究科

雑誌

東北大学大学院教育学研究科研究年報 (ISSN:13465740)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.35-46, 2016-12

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1037, pp.95-101, 2010-08-23

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2006年のある日。知的財産投資会社の米Intellectual Ventures Management, LLC(IV社)に,さまざまな分野の専門家が集まっていた。同社で恒例となった,将来技術について議論する会議「invention session」を開催するためだ。IV社の二人の創業者が共に米Microsoft Corp.出身ということもあってか,会議室にはBill Gates氏の姿もあった。

著者

菅 英輝

出版者

上智大学

雑誌

アメリカ・カナダ研究 (ISSN:09148035)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.43-74, 1989-10-30

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レーガン政権時代にアメリカの軍備拡大がおこなわれたが, それは産軍複合勢力が意図的におしすすめた政策であった。政策を実行に移したのは, レーガン大統領のもとで高級官僚の地位にあった国防産業のにない手たちであった。実際に軍備拡大にあたっての調整をおこなったのは Committee on the Present Danger であったが, その努力の結果として合衆国に経済的利益があり安全保障上有利になるとされた。しかしながら, 軍備拡大の結果経済的利益があがったのは, 国防関連産業の集中する特定の限られた州においてである。長期的には, 国内経済全体としてはむしろ害が多く, たとえば, 財政赤字の拡大にみられるような経済運営の失敗, 経済活動の無駄, 技術開発の軍事化やゆがみ, さらには安全保障面での形勢の弱体化などが生じた。さらに, アメリカの軍拡は全世界の武器購入国のあいだに紛争を誘発させたり, 紛争そのものを長びかせることにつながった。日本自体もアメリカの軍備増強の影響下におかれている。最近のFSXをめぐる論議やココム論争は, その典型的な例であろう。

著者

尾形 英二

出版者

The Japanese Society of Fisheries Science

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.99-103, 1956

被引用文献数

1

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It was found, as reported in the pr vious paper, that the gradations in the reduction of TTC by filament reflected sharply the intact, injured and dead states.<br> Limits of viability of filaments under various deleterious conditions were determined by using TTC as indicator.<br> The results are summarized as fo1lows:<br> 1) Injurious effect of 10^-4M. copper sulfate in sea water becomes manifest within 1 day, 10^-6M. after 3 days, and 10^-8M. after 5 days;<br> 2) The critical temperature of causing damage after 24 hours of incubation is found at 30° to 32°C.;<br> 3) Injury becomes apparent after 3 hours of desiccation at 66% relative humidity, and within 1 to 2 hours at 10%, respectively;<br> 4) By the ultraviolet irradiation (quartz mercury sterilizing lamp), severe injury occurs after 30 minutes, and complete killing after an hour.<br> Further research in extended application of the TTC test method to other useful algae is in progress.

著者

根本 正之 大塚 広夫

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.184-192, 2004-09-30

被引用文献数

3 4

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谷戸地形での雑草群落の構造的な特性とそれを維持してきた管理手法との関係を明らかにするため,同一谷戸内にある農道,畦畔および放棄水田内に発生した雑草の生態的特性と種間相互関係について比較検討した。132地点の方形区から得られた119種のサンプルをTWINSPANによって分類した結果,シバ,チガヤ,オギによって特徴づけられるスタンドがそれぞれ農道,畦畔,放棄水田に対応していることがわかった。地上部が頻繁に破壊される農道は陣地拡大型小型雑草のシバ,シロツメクサの他,木本類や大型雑草の芽生えもあり,不安定なスタンドであった。また年一回の刈取りが行われた畦畔には多くの種が含まれるものの,チガヤが超優占種となり,他種の現存量はヨモギとセイタカアワダチソウを除けば非常に小さかった。一方,放棄水田内ではオギが優占し,それとセリ,スギナやツル性雑草が空間をすみ分けて共存していた。雑草種の潜在的な草丈に基づく植生状態指数(IVC)は雑草群落の持続安定性の指標となるが,本調査地においてはその値は多様性指数と呼応していないことがわかった。

著者

川村 湊

出版者

学灯社

雑誌

国文学 解釈と教材の研究 (ISSN:04523016)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.p32-35, 1993-05

著者

大原 卓哉 泰地 秀信 守本 倫子 本村 朋子 松永 達雄

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.289-294, 2011

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Auditory neuropathy spectrum disorder (以下ANSDと略) は, 耳音響放射が正常であるにもかかわらずABRが無反応あるいは異常となる病態であり, 聴力に比し語音聴取力が低いことが特徴とされている。ANSDの遺伝的原因の解明が近年進んできており, 遺伝的原因として<I>OTOF</I>遺伝子変異などの報告がある。ANSDに対する根本的治療は確立されておらず, 人工内耳の効果や適応などについてまだ意見の一致がみられていない点が多い。今回我々は<I>OTOF</I>遺伝子変異を認めるANSDの乳幼児3症例に対し人工内耳埋込術を施行し, その臨床経過, 装用効果について検討したので報告する。3症例ともDPOAE両側正常, ABR両側無反応であり遺伝子検査にて<I>OTOF</I>遺伝子変異を認めた。補聴器装用効果は不十分であったが, 人工内耳装用により良好な聴取能が得られており言語も発達してきている。

著者

福田 豊彦

出版者

山川出版社

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.62-80, 1967-01

著者

城下 幸仁

出版者

インターズー

雑誌

Clinic note (ISSN:18803458)

巻号頁・発行日

vol.5, no.11, pp.50-63, 2009-11

著者

中野 毅

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究

巻号頁・発行日

vol.81, no.4, pp.1177-1178, 2008

著者

宮島 清富 横山 茂

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.488, pp.33-38, 2002-11-22

参考文献数

7

被引用文献数

1

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近年,低電圧で動作する電子回路を搭載した家庭用電気製品やパーソナルコンピュータが広く普及し,雷発生時,配電線やその他から侵入する雷サージにより機器の誤動作や破壊が生じる事例が多数報告されている.しかし,これらの原因となる雷サージの侵入経路や発生頻度,電圧は十分には解明されておらず,落雷との関係も明らかではない.本報告では,落雷が原因と思われる電子機器の故障が高頻度で発生している会社事務所を対象に,低圧配電線から引き込まれる電源電圧の連続測定から得られたインパルス性の過電圧の測定結果とその特徴を明らかにする.そして,落雷位置標定システムのデータとの比較から,雷放電と雷過電圧の関係を明らかにする.

著者

岡田 宣子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.37-44, 1992

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自己の体つきの意識と体つきに配慮する生活行動とのかかわりを, 下着の衣生活を中心に検討するため, 質問紙調査に基づき数量化第III類を用い考察した.対象は20歳前後の女子400名とその母親366名である.調査は1985~1988年の5~6月に実施された.<BR>(1) 各解析項目の検討から, 体つきに配慮する生活行動を食生活やスポーツに求める人は, 娘, 母親ともに20%を占めている.これに対し, ブラジャーおよびガードルに整容効果を求める人は母親60%, 娘45%で, 体つきに配慮する生活行動を衣生活に頼っている現状が明らかになった.<BR>(2) 胸囲, 胴囲, 腰囲を大きいと意識する者は, 痩せるために食生活やスポーツにも体つきに配慮する生活行動を起こしている傾向がみられた.<BR>(3) 娘と母親とは胸囲に対する意識構造が異なり, ブラジャーの着用行動には明白な相違が認められた.<BR>(4) ガードルの着用行動には娘と母親はともに類似した傾向が認められた.<BR>(5) ファウンデーションの着用による弊害経験が, 実生活でブラジャーおよびガードルを着用しないとする行動とかかわっていることが明らかになった.このことは, 肌に密着したファウンデーションの生体に与える影響の大きいこと, ブラジャーおよびガードルの適正な活用のたいせつさを示唆しているものと思われる.

著者

井上 慶太郎 峯崎 俊哉 成嶋 弘

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.46, pp.17-18, 1993-03-01

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40人程度の従業員が勤務する24時間営業のコンビニエンスストアの勤務表を設計/調整する支援システム(エキスパート・システムのプロトタイプ)を開発した。勤務表設計問題は、「ある従業員とその勤務時間を別の従業員で代行する。必要ならば勤務時間を複数の時間帯に分割し、それぞれの時間帯を別の従業員で代行する。」というような従業員の配置換え問題(部分問題)に変換され問題解決される等の問題の性質から事例ベース推論(以下、CBRと略す)を適用している。本システムは、事例の修正/修復に他の推論系を併用せず、事例にのみ依存することを考えた。そこで事例をその機能的役割に応じ3種類に分類した。更に、対話型CBRシステムの形式を取ることで、設計者の介入を随所で許し各種事例の自動獲得を実現している。本稿では、このシステムにおける事例による推論制御を考察する。

著者

大崎 紘一 〓 恰虹 李 貞子

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.365-373, 1999-02-15

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本研究では, 地域の活性化に重要な役割を果たしている地域産業の経済的意義を定量化するため, 基本となる地域産業構造, 産業および住民の納税額, そして, 自治体からの地域社会への歳出額を基本要素とし, それらの間に対数線形関係を仮定した地域産業-生活関連モデルを提案する.まず, 地域に立地する製造業の基本特性は, 業種の多様性および業種別の従業員1人当たりの付加価値額を用いて示す.次に, 産業の地域社会への経済的貢献の程度は, 3大産業, 10大産業分類の従業員数と市町村税との間の対数線形関数で示す.さらに, 地方自治体の地域への施策が地域社会に直接関係していることから, 歳出項目と歳入項目との関係を対数線形関数で示す.そして, 中国地方と四国地方9県のデータを用いて提案しているモデルの妥当性を明らかにする.

著者

呑海 沙織

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.190-197, 2004-04-01

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長年その必要性が説かれてきたにもかかわらず,日本の大学図書館において,サブジェクト・ライブラリアンは未だ根付いているとはいいがたい。本稿では、主として英国の図書館員およびサブジェクト・ライブラリアンを概観することによって,日本の大学図書館におけるサブジェクト・ライブラリアン確立への課題と可能性について考察する。

著者

尾崎 和洋

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, 2005-04-20

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【はじめに】平成15年4月より「支援費制度」が開始された。そのねらいは、障害者の自己決定を尊重し、自らがサービスを選択、事業者と契約しサービスを利用するものである。当センターでは、その制度に対応すべく自己選択、自己決定を容易にする目的で「コース」を設定し社会生活力サポートプログラムを提供しているので報告する。<BR>【コースの紹介】1)仕事に就くコース。2)家庭で暮らすコース。3)ひとり暮らしコース。4)生活と身体を活性化するコース。5)これから考えるコース。6)その他のコース(職業訓練校、療護施設、老人施設など)<BR>【症例】脳卒中左片麻痺(54歳)男、糖尿病:Hba1c9,3%。高次能機能障害(左半側空間失認、注意障害)Br、stage:上、下肢―3、趣味:プラモデル作り。<BR>【経過】平成12年4月入所。FIM:84点。歩行:平行棒内歩行、通常移動車椅子。平成13年2月:歩行約300m可能。7月:室内歩行自立、約1km可能。Hba1c:6,3%。8月:在宅生活希望、オープンカンファレンス開催。平成14年1月:家庭外泊し問題点の把握を行う。3月:ひとり暮らし支援プログラム開始。地域への「外出自立度評価」条件付き自立。8月:歩数計を付け一万歩以上歩行可能。10月:個別浴室で自立入浴開始。12月:JRを利用し姫路へ外出可能。平成15年6月:ひとり暮らし時の糖尿病食の取り組み開始。10月:建て替え中の県営住宅完成、入居可能。12月:JRを利用し尼崎まで外出。平成16年2月:要介護度1が決定。6月:家屋調査、用具(レンタル、購入)居宅介護支援事業所と調整。7月:ひとり暮らし開始。FIM:118点。Hba1c:7,1%。8月:退所後の支援を行う。<BR>【各部署の取り組み】SW:ひとり暮らしについて尼崎市とオープンカンファレンス開催。県住入居手続き。在宅サービスの確認。<BR>PT:歩行能力の向上。JRを利用する外出。糖尿病に対する運動療法と自主トレーニングの定着。個別入浴動作の自立。<BR>OT:生活に必要な物品、糖尿病食、買い物の仕方、ATMの使用、ヘルパー、デイケアの利用内容の検討。<BR>NS:健康状態の定期検査。糖尿病教室。服薬管理。<BR>CW:日常生活、入浴時の援助。調理実習。金銭管理。<BR>【まとめ】1)社会生活力サポートプログラムを提供するには、アセスメントの充実、各部署の役割分担の確認と調整。利用者、家族への説明と同意、契約。<BR>2)今後の課題は利用者のニーズと状況に合わせたプログラム内容の工夫である。他部署との更なる連携。

著者

田口 律男

出版者

至文堂

雑誌

国文学解釈と鑑賞 (ISSN:03869911)

巻号頁・発行日

vol.59, no.12, pp.p109-114, 1994-12

著者

畠山 弘文

出版者

明治学院大学法学会

雑誌

明治学院大学法学研究 = Meiji Gakuin law journal (ISSN:13494074)

巻号頁・発行日

no.101, pp.1-23, 2016-10

著者

戸江 哲理

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.319-337, 2016

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<p>家族社会学では, 家族を構造 (であるもの) としてではなく, 実践 (するもの・見せるもの) として捉える研究の道筋が切り開かれつつある. 他方で, 家族とは何かという問いを研究者にとっての問題である以前に, 市井の人々自身にとっての問題と捉える研究も登場している. 両者が合流するところに, 人々の立場からその日々のふるまいを検討するという研究課題が生まれる. 会話分析はこの研究課題に取り組む術を提供する. そこで本稿では, 親をすることや親だということを見せることが可能になるしくみのひとつを解明する. そのために本稿は, 母親が同じ場所にいる自分の幼い子どもを「この人」と呼ぶ発言とそれをふくむやりとりを検討する. この呼びかたは, 母親が子どもを子どもとして捉えていないように思えるだろう. だが, 分析の結果, そうではないことが明らかになった. 「この人」は, 近くにいる (「この」) 人物 (「人」) であること以外に, そう呼ばれた人物についていっさいの特徴づけを行わない. それによって, 「この人」はそう呼ばれた人物をめぐる隔たりを刻印する. 母親は, 自分の子どもを「この人」と呼ぶことによって, 普通の子どもとの隔たりを刻印する. あるいはその例外性を際立たせる. 子どもを例外扱いできる人物は, その子どもをよく知っている人物である. 母親は子どもを「この人」と呼ぶことによって, 自分がそんな人物であることを打ち出せる. 子どもを「この人」と呼ぶことは母親としての特権なのである.</p>

著者

戸江 哲理

出版者

日本社会学会 ; 1950-

雑誌

社会学評論 = Japanese sociological review (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.319-337, 2016