著者

山田 晴通

出版者

古今書院

雑誌

地理 (ISSN:05779308)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.巻頭3p,16-20, 1995-03

著者

石塚 伸一

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷法学 (ISSN:02864258)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.309-315, 2001-09-15

著者

稲葉 千晴

出版者

錦正社

雑誌

軍事史学 (ISSN:03868877)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.104-107, 1999-03

著者

池田 幸太 木下 修一 友枝 明保 野津 裕史 藤澤 和謙

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.66, 2011

著者

松谷 浩尚

出版者

アジア経済研究所

雑誌

現代の中東 (ISSN:09128107)

巻号頁・発行日

no.24, pp.66-84, 1998-03

著者

平沢 尚彦 高橋 晃 渡辺 興亜 佐藤 夏雄 Naohiko Hirasawa Akira Takahashi Okitsugu Watanabe Natsuo Sato

雑誌

南極資料 = Antarctic Record (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.255-258, 1996-07

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本研究小集会の目的はSARデータを使った南極氷床・氷河に関する最近の研究成果, 及び今後の研究計画について議論することである。本会は1996年2月6日, 極地研究所講義室において行われ, 出席者は約30名であった。SAR画像に見られる様々な模様にについての紹介, 飛行機観測や可視画像との比較, 現地氷状観測との比較, インターフェロメトリの今後の課題などが議論された。The main purpose of the workshop is to discuss recent results of Antarctic research using SAR data. It was held on February 6,1996 at the National Institute of Polar Research (NIPR), the number of participants being about 30. The contents of the workshop are demonstration of various SAR images, comparison with pictures from an airplane and visible images, comparison with observational data on ice conditions and demonstration of problems in interferometry.

著者

松村 洋一

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.72-76, 2012

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製品への虫の混入はユーザークレームに直結し,企業としての信用を失墜しかねない重要な課題と位置付けられている。<BR>勝田1M/Cでは,建屋内に設置した捕虫器の虫カウント数で虫混入の危険度を傾向管理しながら,薬剤散布や抄紙機ライン上照明をUVカットタイプへ切り替えるなどの方法で防虫対策を継続してきた。また,捕虫器に捕獲される虫の大半が外部侵入種であったことから,スチールシャッターへの防虫ブラシ取付け,建屋出入口の2重ドア化といった虫の侵入経路を塞ぐ対策を行った。<BR>さらに,一般に知られるように,外気導入量を増やし建屋内部の陰圧を低減することが防虫対策として有効な手段になるため,平成22年11月より建屋陰圧低減工事を進めてきた。はじめに,ドライヤー給気ファンの吸気源を室内空気から外気に変更した。その後,建屋陽圧ファン設置工事を開始し,平成23年4月までに第1期工事として10ユニットの設置が完了している。<BR>以上の工事後,建屋内部の陰圧低減が認められ,虫カウント数についても大きく減少する効果が得られた。これらの取り組みについて報告する。

著者

森住 史

出版者

国際基督教大学

雑誌

教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

no.57, pp.119-128, 2015-03

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近年,文部科学省主導の「グローバル30」や「スーパーグローバル大学創世支援」により,EMI(English as the medium of instruction)をカリキュラムに組み込む大学が増えてきた。EMI の実施は,日本人学生の英語力を上げて「グローバル人材」を育成することと,英語で学んで学位を得ることができる環境を整えることでより多くの留学生を呼び込むことという二つの目的をかなえる形で進行している。その意味においては国の言語政策という極めて政治的なディスコースとして解釈することが可能である。しかし同時に,教育の現場のステークホルダー,特に実際の教室での授業に関わる教員と学生にとってEMIプログラムがどのような意味を持つのか,そして現場でどのような問題が実際に起きているのかについては,まだ十分な検証はできていない。Public-funded programs such as Global 30 and Top Global University Project have been supporting the growth of EMI (English as the medium of instruction) programs in Japanese universities. The government and the MEXT hope that the implementation of EMI will help Japanese universities become more 'global' in two ways: first, it will help prepare domestic students for English-speaking work place, and second, it will allow more international students to study at Japanese universities. In this sense, EMI movement in Japan can be interpreted as a part of political discourse concerning language policy. However, it is also a pedagogical issue affecting teachers and students. This paper provides an overview of the current state of EMI in Japanese universities and its implications in classroom practice.

著者

小島 直子 コジマ ナオコ

出版者

同志社大学学習支援・教育開発センター

雑誌

同志社大学学習支援・教育開発センター年報 = Doshisha University annual report of Center for Learning Support and Faculty Development

巻号頁・発行日

no.7, pp.25-41, 2016-06-30

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第一部研究論文・実践報告<研究論文>本稿では日本の大学において急速な広がりを見せている、言語の学習を主たる目的としない英語による開講講座(English as a Medium of Instruction, 以下EMI)の現状とその問題点を探った。EMI準備講座履修生への質問紙及び面接調査を行い、EMIでは英語学習動機づけと科目学習動機づけの間に正の相関がある可能性、科目に関する予備知識と英語学習動機づけがEMIにおける学習動機づけに影響している可能性が示唆された。

著者

西村 健 猪原 茂和 益田 隆司

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.79, pp.61-66, 1996-08-26

被引用文献数

1

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近年、高速ネットワーク技術の革新とインターネットの普及にともなって画像や音声などのデータをネットワーク上で通信し加工するアプリケーションが増えつつある。しかし従来のOSではTCP/IPのような特定のネットワークプロトコルのみがカーネル内で実現され、それ以外のプロトコルはカーネル外で実現するしかなかったためアプリケーションレベルのプロトコル層とカーネルレベルのプロトコル層の間でパケットを複製する操作がボトルネックとなっていた。本研究では、ユーザレベルのプロトコルモジュールをカーネル内にロード可能にし、一連のプロトコル処理をカーネル内で処理することで大量の通信データを効率的に扱う機構を提案する。カーネル内にロードされたモジュールは、通信データに対する主要な処理であるネットワークシステムとファイルシステム間のデータ移動、および内容の加工(圧縮や展開など)を行う。これらによって、画像や音声データを多くの場合複製操作なしで処理することが可能になる。ユーザコードは不法なアクセスの検査を行うカーネル内のインタプリタ上で実行し、システム全体の安全性を確保する。Due to the high-speed network technology and the wide spread of Internet, there are a growing number of multimedia applications that process and exchange large amount of data (audio and video streams). Conventional OSs support a fixed set of protocols in the kernel, and other higher protocols out of kernel. This results in copying of packets between the application-level and the kernel-level protocol layers, which causes large overheads. This study proposes a mechanism for efficiently transferring and manipulating bulk data, by embedding user-level protocol modules in the kernel, and executing the whole protocol operations in the kernel. The module can move data between the file system and the network system without copying. It also manipulates data in the kernel (e.g. compression, de-compression, or data format transformation). To keep safety, the embedded modules are executed by an interpreter which checks illegal accesses.

著者

ジャンカルロ ジャンロレンツィ 大場 章弘

出版者

紙パルプ技術協会

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.473-476, 2015

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ますます重要となるパッケージ用紙とともに,ホワイトトップライナー(白板紙)の物性構造の特性は,抄紙機設計者にとって,技術的なチャレンジであり,マシンのプレスパートもその一つだ。 PMT社では,ドイツHamburgerグループと共に,2002年に同国Rieger Trostberg PM2の改造案件にて一つのプレスコンセプト,"Inverted Tri―Ex"を開発した。その後2006年に同Hamburger Spremberg工場新マシンPM1の2Pへ,そして,数年後にイタリアDS SmithのLucca工場の3Pのスタートアップへと続いている。本稿では,Inverted Tri―Exプレスの基本的な原理とその進化について,先ずはウェットプレス工程の基本からスタートし,搾水性,表層の平滑性,及びZ方向の物性強度について紹介する。プレス課程の主たる目的は,プレスセクションに入ってくる湿紙の地合に含まれる繊維,灰分によって構成される機械的な特性に関して,表面品質,平滑性,不透明度,光沢等の全ての潜在特性を引き出し,維持すること,に集約され得るが,このプレスの一番の鍵はオープンドロー無しに全ての移行が行われる事にある。

著者

森田 隼史 池上 敦子 菊地 丞 山口 拓真 中山 利宏 大倉 元宏

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会和文論文誌 (ISSN:04534514)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.1-22, 2011-12

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鉄道運賃は,基本的に乗車距離が長くなればなるほど高くなるように設定されているが,同じ距離でも,会社によって,さらには同じ会社内でも地域や路線によって異なる料金が設定されている.さらに,乗車区間によっては割引ルールや特定の運賃が設定されていることなどから,最短経路の運賃が最安になるわけではない.運賃計算では,利用者の乗車経路が明確でない場合,乗車可能経路の中から最も安い運賃となる経路を利用したとみなし,その運賃を採用するルールが設定されている.そのため,与えられた2駅間の正しい運賃を計算するためには,その2駅間の乗車可能経路の運賃を全て,もしくはその1部を列挙して判断する必要があると考えられてきた.これに対し,我々は2008年,複数の鉄道会社を含む鉄道ネットワークにおける最安運賃経路探索用ネットワークFarenetと探索アルゴリズムを提案し,これを利用した自動改札機用運賃計算エンジンの実用にいたった.本論文では,Farenet構築の基盤となった1会社内の運賃計算,具体的には,首都圏エリアで利用可能であるICカード乗車券Suica/PASMOの適用範囲に含まれるJR東日本510駅の全2駅間(129,795組)に対して行った運賃計算について報告する.4つの対キロ運賃表と複数の運賃計算ルールが存在するこの運賃計算において,異なる地域・路線を考慮した部分ネットワークとダイクストラ法を利用することにより,多くの経路を列挙する従来の運賃計算方法において数時間要していた計算を,約1秒で処理することに成功した.論文の最後では,アルゴリズムの効率を示すとともに,対象ネットワークが持つ運賃計算上の特徴についても報告する.

著者

玉井 晃子 大橋 翼

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Eb1263-Eb1263, 2012

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【はじめに、目的】 訪問リハビリテーション(以下訪問リハ)の実施にあたり転倒予防は最も留意することの一つであるにもかかわらず、時折発生しているのが現状である。これまでにも在宅高齢者、在宅障害者、施設入所者に対し多くの転倒に関する調査が実施されているが、訪問リハを利用している在宅障害者に関しての調査はあまり見受けられず、今後の検討目的で今回当ステーションでの実態調査を行った。【方法】 対象は2009年10月から2010年9月までの1年間に当訪問看護ステーションの訪問リハサービスを利用した177名(男性85名、女性92名 平均年齢男性70.8±11.1歳、女性75.3±13.9歳)利用者の転倒状況の把握は訪問時に利用者本人、家族からの報告を受けること、および担当者側から積極的に転倒の事実がないかを尋ねることで行った。転倒者に関しては各担当者が転倒調査票に基本情報、疾患、歩行自立度(自立、介助、不可)、転倒状況等を記載することで調査を行った。転倒発生率(転倒率)=(調査期間中に転倒した人数/対象者数)×100とした。統計解析は年齢についてはt-検定、男女の比較にはカイ2乗検定を用いた。【倫理的配慮、説明と同意】 調査の処理の際には氏名の特定はせずプライバシーの保護に配慮し実施した。【結果】 1年間で30名(35件)の転倒があり転倒率は16.9%であった。男女別には男性19名(転倒率22.4%)女性11名(転倒率12.0%)転倒者の平均年齢は男性71.0±8.0歳、女性76.2±7.8歳であった。疾患および歩行自立度別には転倒率が20%以上となったものは認知症・介助群100%、失調症・自立群50.0%、パーキンソン病、パーキンソン症候群・自立群50.0%、その他内科疾患等・介助群33.3%、右片まひ・介助群31.0%、右片まひ・自立群29.0%、四肢まひ・介助群29.0%、パーキンソン病、パーキンソン症候群・介助群25.0%、左片まひ・介助群20.0%であった。次に転倒状況に関して、転倒が生じたのは歩行時か否かは歩行時17名(男性12名、女性5名)歩行時以外(起立、移乗時等)17名(男性8名、女性9名)不明1名(男性)であった。すべての転倒は家屋内で生じていた。また転倒は日常よく行っている動作の中で生じたか、めったに行わない予想外の動作を行い生じたのかでは日常的な動きの中で18名(男性8名、女性10名)予想外の動きで16名(男性12名、女性5名)不明1名(男性)であった。転倒者の転倒歴は有りが15名(男性9名、女性6名)無しが15名(男性10名、女性5名)であった。転倒時の受傷に関しては無しが18名(51.4%)内出血・切傷8名(22.9%)痛みの持続7名(20.0%)骨折2名(5.7%)であった。統計学的には年齢、男女別において有意差はみられなかった。【考察】 まず転倒者の男女別に関して、一般の在宅高齢者に関する調査では女性のほうが男性よりも転倒頻度が高いとする報告が多いが今回の調査ではその傾向はなかった。一般に女性の転倒が多い理由として筋力の弱化や立位保持能力の低下が男性に比し大きいといわれているが障害者に関しては男女いずれもそれらが低下していると考えられるため男女差は出なかったのではないかと思われる。また転倒時の状況に関して約半数が日常的ではない予想外の行動をとった時に生じていた。(特に男性にその傾向があった)日常的な動作指導、環境整備に比し、この点に関しての改善策を立てるのはなかなか困難であるが色々な場面を想定し対策を立てていくことが必要かと思われる。転倒の内的要因の原因となる疾患として脳血管障害を始め様々なものがあげられており、在宅障害者はほぼ全例そのいずれかに当てはまる状況であると思われる。今回の調査では特に歩行が介助状態にある認知症者は全例転倒しており筋力等身体的な低下に加え認知面での低下があるとより転倒リスクが高まるものと考える。在宅障害者の年間転倒率は50%以上とする報告がみられるが、今回訪問リハ利用者の転倒率は16.9%であった。調査方法の相違等もあるため単純に比較できないにしても低値を示しているのは訪問という形で実際に生活場面への介入が行えるからではないかと思われる。今後この転倒率をさらに下げるべくアセスメント表の作成や身体機能面、環境整備、動作指導等さらなる検討、また他施設とも共同して調査を行えていければと考える。【理学療法学研究としての意義】 今回の調査結果は転倒に関しての一資料になると思われる。

著者

川下 倫央

出版者

九州史学研究会

雑誌

九州史学 (ISSN:04511638)

巻号頁・発行日

no.147, pp.1-39, 2007-09

著者

堀本 一繁

出版者

九州史学研究会

雑誌

九州史学 (ISSN:04511638)

巻号頁・発行日

no.162, pp.30-45, 2012-08

著者

岸田 裕之

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

史學研究 (ISSN:03869342)

巻号頁・発行日

vol.200, pp.3-25,1, 1993

著者

関口 靜雄 宮本 花恵

出版者

昭和女子大学

雑誌

學苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.857, pp.67-137, 2012-03-01

著者

関口 靜雄 宮本 花恵

出版者

昭和女子大学

雑誌

学苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

no.852, pp.15-75, 2011-10

著者

Gil Novales Alberto 佐藤 健太郎 サトウ ケンタロウ ヒル・ノバレス アルベルト

出版者

文部科学省21世紀COEプログラム「史資料ハブ地域文化研究拠点」総括班

雑誌

史資料ハブ地域文化研究 (ISSN:13483250)

巻号頁・発行日

no.7, pp.173-188, 2006-03

著者

田向 権 有泉 政博 ベルグシュタイン ナダヴ ロブリア ジョナタン 関根 優年

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. DC, ディペンダブルコンピューティング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.229, pp.1-6, 2010-10-07

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本論文では,hardware object modelに基づくnetworked hw/sw complex systemのデザイン例を述べる.提案するデザインフローでは,ハードウェア部はオブジェクトとして扱われる.ソフトウェアのオブジェクトと同様に,ネットワーク上の任意のアプリケーションから,動的な生成・実行・削除が可能である.ハードウェアオブジェクトはFPGA内の仮想回路空間にロードされ,アプリケーションの演算速度を加速する.この実現のために,ハードウェアオブジェクトの遠隔動的再構成,遠隔操作,仮想化技術を提案する.さらに,networked hw/sw complex systemのプラットフォームとして,hwModule FPGA Board series及びSystem Develoment Kitを開発した.動画像コーデックを用いたWEBアプリケーションの実装例を通して本手法の有効性を述べる.hw/sw複合体