著者

草間 真紀子 山本 康次郎 佐藤 均 木村 健二郎 伊賀 立二

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.315-316, 2000-03-31 (Released:2010-06-28)

参考文献数

3

著者

岡部 敏弘 斎藤 幸司

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

まてりあ (ISSN:13402625)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.30-34, 1997-01-20 (Released:2011-08-11)

参考文献数

12

著者

阿部 弘

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

日本舶用機関学会誌 (ISSN:03883051)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.3-7, 1985-01-01 (Released:2010-05-31)

著者

野本 昌

出版者

舞踊学会

雑誌

舞踊學 (ISSN:09114017)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.23, pp.88-88, 2000 (Released:2010-04-30)

著者

山丈 政治 横山 督 石川 齋

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.266-275, 1985 (Released:2008-04-16)

参考文献数

4

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船尾管シール装置のシールリングにおいて最も重要な問題はブリスターであり, シールリング材(フッ素ゴム)とブリスターの関係を明らかにすることが必要である. しかし, 実験室でシールリングにブリスターを確実に再現させることは非常に困難である. このためブリスター発生につながると考えられる要因とシールリング材質との関係について検討した.ブリスターの発生が水の存在と密接に関係していることから, 耐水試験後の物性値変化率の測定を行った. 次にブリスターを一種の割れと考え, 割れとゴム材の関係を試験し, またゴム中の充てん剤の溶解によるブリスターへの影響を考えて, 水中での充てん剤の溶解性に関しても試験を行った. この結果, ブリスターは加硫が進みすぎ架橋密度が高くなると発生しやすくなる傾向が認められた, CaOは二次加硫中フッ化水素をとらえ発泡防止に効果があった. また, ゴムの変形によって大きな応用のかかる部分にあたる充てん剤は水に溶解しやすく, この溶解跡が核となって割れが進行しブリスターになる可能性のあることなどが明らかになった.

著者

飯村 慶太 細野 智史 一木 正聡 伊藤 寿浩 須賀 唯知

出版者

一般社団法人エレクトロニクス実装学会

雑誌

エレクトロニクス実装学術講演大会講演論文集 第24回エレクトロニクス実装学術講演大会

巻号頁・発行日

pp.228-229, 2010 (Released:2014-07-17)

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プリント基板の小型化にあたり基板表面の受動素子を基板内部に内蔵する考えがある。コンデンサの内蔵においては強誘電体の結晶化に要求される高温プロセスに基板が耐えられず実用化されている基板内蔵コンデンサの誘電率は数十程度である。そこでナノトランスファー法と呼ばれるプロセスを用いて基板外部で強誘電体に高熱処理を加えた後、剥離転写により目的の基板に実装させることで基板に高熱処理をかけることを避け、高誘電率基板内蔵コンデンサを実現する。強誘電体としてPZT、電極にはPtやCuを用いて剥離実験を行いその剥離特性を得た。これから剥離プロセスにおけるいくつかのメカニズムについての知見を特性と合わせて報告する。

著者

武藤 泰裕 山内 日美生

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.771-772, 2007-06-01 (Released:2009-11-20)

著者

佐々木 琢磨 新井 祥子 池川 哲郎 千原 呉郎 福岡 文子

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.821-826, 1971-04-25 (Released:2008-03-31)

被引用文献数

24 39

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Antitumor polysaccharide preparations G-Z and P-Z were fractionated from the water soluble extracts of Ganoderma applanatum (PERS.) PAT and Phellinus linteus (BERK. et CURT) AOSHIMA, basidiomycetes of Polyporaceae, respectively, by fractional precipitation with ethanol and cetyltrimethylammonium hydroxide. The structures of G-Z and P-Z consist of β-(1→3), (1→4) linked D-glucose residue, and β-(1→3) linked D-glucose residue, respectively. These polysaccharide preparations have marked antitumor activity against transplanted sarcoma 180 in mice, and a complete regression of tumors was observed in more than half of animals with no sign of toxicity. Some derivatives of P-Z were synthesized and their antitumor effects were also examined.

著者

開道 力 竹田 和年 脇坂 岳顕 溝上 雅人

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.119, no.7, pp.1010-1015, 1999-07-01 (Released:2008-12-19)

参考文献数

3

被引用文献数

1 4

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Magnetic and mechanical characteristics of adhesive coating non-oriented electrical steel sheet cores were measured in the conditions of motor, comparing with those of welded cores. The deteriorations of iron losses and exciting currents by adhesion are less than those by welding. The noise levels and vibrating levels of adhesive coating cores are about 10dB lower than welded cores. The results of modal analysis of adhesive coating core and welded one support the results of noise and vibration tests. The heat conductivities of adhesive coating cores in lamination direction are higher.

著者

森川 知哉 荒堀 喜貴 権藤 克彦

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.1_103-1_109, 2014-01-27 (Released:2014-03-03)

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未定義動作を伴う整数オーバーフロー(時限爆弾)は重大な脆弱性の原因となる.本論文では時限爆弾を軽量に効率よく検出する手法として6つの固定的な整数値(整数境界値)を使う方法を提案し,19のオープンソースに適用して定量的に評価した.その結果,整数境界値は従来のランダム法に比べて,平均で36.7%多くの時限爆弾を検出した.さらに,整数演算の未定義動作のうち,比較・ビット演算が61.3%を占めることと,比較・ビット演算とその他の演算での,整数境界値による時限爆弾の検出率には有意差がないという結果を得た.

著者

宮崎 仁志 阿部 政夫 麻野間 正晴 永井 祐治 中島 正博 宮部 正樹

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.233-239_1, 1997-08-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

13

被引用文献数

4 9

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厚生省から通知された魚肉中の一酸化炭素 (CO) の分析法 (通知法) には, (1) 多量 (300g) の試料が必要, (2) 操作中にCOの損失がおこる, という問題点がある. そこで, これらの点を改善した簡易分析法を検討した. 凍結 (又は生鮮) 試料約100gをミンチにし, その10gを直接バイアルに採取して10%硫酸を加え, 40℃で5分間加温した. 更に室温で15分間振とうしてCOを遊離させ, GC-FIDで定量した. 本法は, 分析操作中のCOの損失が少なく, 操作が簡便で, 少量の試料にも適用できる. 本法における定量限界は, 通知法と同じ2μg/kgであった. 本法により, テラピア10試料のCO濃度を測定したところ, 通知法による測定値の0.9~1.7 (平均1.3) 倍の値であった.

著者

石渕 聡

出版者

舞踊学会

雑誌

舞踊學 (ISSN:09114017)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.23, pp.79-79, 2000 (Released:2010-04-30)

著者

島津 善美 上原 三喜夫 渡辺 正澄

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.77, no.9, pp.628-633, 1982-09-15 (Released:2011-11-04)

参考文献数

27

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日本, ドイツおよびフランス産高級ワインの酒石酸, リンゴ酸乳酸, コハク酸, クエン酸の含量, 総有機酸含量 (TOA) およびリンゴ酸/酒石酸および (MIT) 比とワインタイプの関係ならびにこれら8囚子間の相関関係について検討した。日本白ワイン, ドイツ白ワイン (Kabinett, Spatlese, Auslese, Beerenauslese, Tr0ckenbeerenauslese, Eiswein), フランスシャブリ白ワイン, フランス赤ワインのタイプ別試料106点について, 上記8因子の平均値, 標準偏差を算出した。各タイプの酒石酸リンゴ酸酢酸, TOAおよびM/T比にかなりの差異が認められた。日本ワインは, ドイツおよびシャブリワインよりTOAが少なく, MLFの発生は, ほとんどみられなかった。ドイツワインの上記6タイプのリンゴ酸含量は, 有機竣6成分のなかで最も多く, またそれらのMIT比は, 日本およびシャブリワインより高い値を示した。ドイツワインの乳酸含量は, 比較的少なかったが, フランスのシャブリと赤ワインの乳酸含量は, かなり多く, MLFの発生が高いことが認められた。さらに上記8因子問の相関関係を検討した。試料全体 について相関を求めた結果, リンゴ酸は酒石酸のほかに, MLFに起因する乳酸と酢酸およびコハク酸と1%危険率で相関関係があり, ワインの有機酸組成を決定する中心的役割を演じていることが明らかにされた。またタイプ別の相関分析の結果, ドイツワインの酒石酸とクエン酸, リンゴ酸と酢酸乳酸とクエン酸ならびにシャブリのリンゴ酸とクエン酸, 乳酸と酢酸との間にそれぞれ5%危険率で相関関係が認められた。酒石酸とクエン酸の相関関係は, 原料のブドウ果汁の有機酸組成の差異に, また他の4つの間の相関関係は, MLFによるものと考えられた。また各タイプの酒石酸およびリンゴ酸は, TOAと相関関係にあることが示された。

著者

川俣 朋子 大隅 良典

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.51-57, 2014-12-20 (Released:2015-12-20)

参考文献数

24

著者

勘田 益男 荒井 克彦

出版者

公益社団法人 日本地すべり学会

雑誌

日本地すべり学会誌 (ISSN:13483986)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.48-53, 2009-05-25 (Released:2010-04-01)

参考文献数

5

被引用文献数

2

著者

小澤 太郎

出版者

公共選択学会

雑誌

公共選択の研究 (ISSN:02869624)

巻号頁・発行日

vol.1992, no.19, pp.94-94, 1992-06-15 (Released:2010-10-14)

著者

John H. KOO

出版者

日本言語学会

雑誌

言語研究 (ISSN:00243914)

巻号頁・発行日

vol.1982, no.82, pp.91-105, 1982-09-30 (Released:2010-12-22)

参考文献数

16

著者

Masamichi Ohba Hiroaki Ueda

出版者

(公社)日本気象学会

雑誌

SOLA (ISSN:13496476)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.176-179, 2006 (Released:2006-12-26)

参考文献数

16

被引用文献数

15 47

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Interannual fluctuations of the convective activity around the Philippines are highly correlated with the east-west gradient of SST between the North Indian Ocean (NIO) and the western North Pacific (WNP). We conducted a set of experiments by use of an atmospheric general circulation model (AGCM) to assess the relative importance of the remote (NIO) versus in situ (WNP) SST anomalies in determining the WNP monsoon rainfall as ocean-to-atmosphere feedback. The solutions indicate that both in situ and remote SST anomalies regulate precipitation around the Philippines in the early summer. This result implies that the WNP monsoon rainfall is sensitive to the spatial distribution of the NIO SST anomalies as well as the in situ anomalies. These physical interpretations suggest further increase of the predictability in the WNP monsoon.

著者

謝 尚平 佐伯 なおみ

出版者

(公社)日本気象学会

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.949-968, 1999-08-25 (Released:2008-01-31)

参考文献数

57

被引用文献数

3 57

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世界最大の砂漠と最大のモンスーン域は共にほぼ同じ緯度のアフリカ・ユーラシア大陸の亜熱帯に存在する。このような降水の東西分布の形成機構を調べるために、大気大循環モデルを用いて理想化した海陸分布の下で実験を行った。特にここではアジア大陸の南岸を北緯17度線に沿って東西真っ直ぐに設定した。山岳がなく、また海面水温と陸面パラメータが東西一様であるにも関わらず、夏期の降水は亜熱帯大陸の東部で多く、西部で少ない。このような降水分布の東西非一様性は夏期の海洋上に現れる高気圧の水蒸気輸送によると考えられる。更に、降水と土壌水分のゆっくりとした相互作用はモンスーン降水帯の北進を遅らせ、土壌水分が十分に増加する前に、太陽放射の強制によって降水帯は南下し、大陸内部まで進入できない。太陽放射を夏の値に固定した実験では、モンスーン降水帯が徐々に北進し、北アフリカ全域をカバーするようになった。モデルのモンスーン降水は6月後半に突然大陸南岸に現れる。このようなモンスーンの急な開始は西進する波動の発達に伴って起きる。春分後、暑い大陸と冷たい海洋間に北向きの温度傾度が大気下層で形成され、時間と共に強化されていく。この下層の南北温度傾度は偏東風シアーとほぼ温度風バランスをしており、背の高い南北モンスーン循環は形成されない。しかし、このような温度風バランスは最終的には傾圧的に不安定になり、湿潤傾圧不安定の爆発的な成長によってモンスーンが始まる。

著者

YASUTOMO YAJIMA HIROYASU NOMA KIYOHIRO KASAHARA EIZO TAKEDA

出版者

東京歯科大学

雑誌

The Bulletin of Tokyo Dental College (ISSN:00408891)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.187-194, 2000 (Released:2007-02-01)

参考文献数

13

被引用文献数

4 4

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Systemic inflammatory response syndrome (SIRS) symptoms immediately after surgery have lately been regarded as potential warnings of impending postoperative complications and multiple organ failure. Reports discussing the relationship between operative stress and SIRS are found in the field of digestive surgery, but not in that of oral surgery. Forty oral cancer cases who had undergone neck dissection (Level III or higher) from January 1998 to June 1999 were involved in this study. We assigned 16 cases who met two of the several diagnostic criteria for SIRS and continued to meet them for at least 24 hours after surgery to the SIRS group. The other 24 patients were assigned to the non-SIRS group. Postoperative complications occurred in 56.3% of the SIRS group and 8.3% of the non-SIRS group (p<0.05). In two cases, the postoperative fluctuation of IL-6 level was evaluated. These results suggest the importance of careful management of postoperative SIRS patients to prevent complications.