著者

三上 直彦

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, pp.802-812, 1980-08-10 (Released:2009-02-09)

参考文献数

35

被引用文献数

1

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A supersonic free expansion of polyatomic molecules seeded in an inert carrier gas has been regarded as an excellent technique to produce the isolated and ultracold molecules which satisfy the requirements of an ideal spectroscopic sample. The cooling effects in the supersonic molecular beam are briefly summarized. An experiment on aniline with a simple pulsed supersonic nozzle combined with a pulsed tunable UV light source is described as an example of the fluorescence excitation spectroscopy. Recent progress on the optical spectroscopy of polyatomic molecules by use of the seeded supersonic free jets is reviewed from the photochemical and the photohysical point of view. The molecular structures and the dynamical behaviors in the excited states of the stable molecules and the van der Waals complexes are discussed.

著者

三上 直之

出版者

岩波書店

雑誌

科学 (ISSN:00227625)

巻号頁・発行日

vol.90, no.12, pp.1087-1093, 2020-12

著者

水野 史人 秋田 利明 森岡 浩一 三上 直宣 野口 康久 小畑 貴司 四方 裕夫

出版者

特定非営利活動法人 日本心臓血管外科学会

雑誌

日本心臓血管外科学会雑誌 (ISSN:02851474)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.395-398, 2013-09-15 (Released:2013-10-16)

参考文献数

9

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症例は31歳,女性.胸痛,呼吸苦を主訴に来院,右房内腫瘍を認め,循環器内科入院となった.入院後,心タンポナーデとなり,心嚢ドレナージを施行された.上大静脈の高度狭窄および三尖弁への腫瘍の嵌頓が危惧され,組織診断未定のまま準緊急的に右房亜全摘および上大静脈切除,Xenomedica patchによる右房再建,人工血管による上大静脈再建を行った.病理所見は血管肉腫であった.心臓原発血管肉腫は稀な腫瘍であり,生存期間4~9カ月と予後不良であるが,本症例では手術を行うことでいったん退院でき,術後約5カ月間の生存期間を得ることができたので報告する.

著者

塩田 繁人 三上 直剛 田村 大 村井 千賀 宮口 英樹

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.817-820, 2023-12-15 (Released:2023-12-15)

参考文献数

10

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本研究の目的は,生活歴の評価手法の確立に向けた予備的研究として,生活行為向上マネジメント(以下,MTDLP)事例を対象にテキストマイニングを用いて生活歴を分類することである.方法は,MTDLP事例報告登録データベースで公開されている直近100事例を対象に生活歴のテキストデータを抽出し,テキストマイニングを用いて共起ネットワークを作成し,カテゴリーをICFコードに分類した.事例の生活歴は活動と参加7項目および3つのライフイベントに分類された.今後は,ライフステージごとの社会参加に焦点を当てた生活歴の評価手法を作成する予定である.

著者

三上 直之

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究

巻号頁・発行日

no.11, pp.117-130, 2005-10-25

被引用文献数

1

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環境社会学の調査・研究を,環境保全に向けた社会的実践と緊密に連携させるにはどうすればよいか。そのための一つの方法として,本稿では「参加型調査」という考え方に注目し,これを環境社会学の調査設計に生かす方法を探る。議論の素材として,筆者らが2004年から2005年にかけて行った「三番瀬円卓会議ふりかえりワークショップ」について報告する。このワークショップは,住民や漁業関係者,環境保護団体などが参加して干潟の環境再生を議論した千葉県の「三番瀬円卓会議」について,その運営プロセスや手法を,会議に参加した住民や研究者自らがインタビュー調査やワークショップなどによって検証したものであった。このように,住民らと研究者が簡易な社会調査やワークショップの手法を用いて,具体的な問題やプロジェクトについて検証・評価活動を行う「評価ワークショップ」は,様々な課題に応用可能な参加型調査の一つのモデルとなると思われる。三番瀬での評価ワークショップの実践は,社会集団や個人の主張・行為をベースとした問題の過程分析,問題連関の全体的な把握や提示,そのためのインタビュー・資料分析の技法といった環境社会学の調査法を,他分野の研究者との協働を通じて加工しながら,地域住民など当事者が環境問題をめぐる意思決定プロセスを検証・評価する際に提供することにより,環境保全の実践の場に生かす可能性を示している。

著者

三上 直彦

出版者

分子科学会

雑誌

Molecular Science (ISSN:18818404)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.A0083, 2016 (Released:2016-08-29)

参考文献数

20

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Activities of the tiny science lab for school kids, called “Fukurou-jyuku”, established in Sendai several years ago, are reported by the author who had long been involved in molecular spectroscopic studies. Examples of the unique programs and efforts for the hands-on science experiments are given, as well as interesting episodes related to the activities of the lab and personal events in the author’s past that led him to become a scientist.

著者

成 元哲 牛島 佳代 松谷 満 阪口 祐介 西崎 伸子 永幡 幸司 三上 直之 守山 正樹 荒川 雅志 石原 明子

出版者

中京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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未曾有の原発災害における人間経験を生活変化と健康影響に焦点を当て長期的に追跡し、実態解明を行うとともに、社会的亀裂を修復するために次の二つの取り組みを行った。第1に、福島県中通り9市町村の2008年度出生児とその母親を対象に、原発事故が与える影響を生活と健康に焦点を当て継続的に記録するための大規模の調査票調査を行った。第2に、上記の福島県内の調査対象者への半構造化面接を行った。これは、当事者の語り部活動を行うための準備作業である。放射能の健康影響についての不安の度合いやリスク対処行動において温度差がある母親が、原発事故後の経験を広く社会と共有できることを目指している。

著者

三浦 太郎 三上 直之

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.94-105, 2012-06

著者

三上 直之

出版者

一般社団法人 日本計画行政学会

雑誌

計画行政 (ISSN:03872513)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.21-26, 2019-12-15 (Released:2022-06-03)

参考文献数

16

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A remarkable trend in the current promotion of public discussion on climate change issues is the introduction of randomly selected citizens' assemblies. In 2019, France and the UK officially announced the launch of citizens' assemblies to discuss the transition to a carbon neutral society, while the Irish government consulted its multipurpose citizens' assembly in 2017 for recommendations on climate policy. This should be regarded as a global trend, rather than merely a local phenomenon, in that it has roots in the development and application of mini-publics techniques over the last few decades around the world, including the World Wide Views project, which has aimed at realizing participatory environmental governance on a global scale. The author's recent trial of a two-day citizen panel on “Decarbonization Transition and the Quality of Life” held in Japan demonstrates that a randomly selected citizens' panel can effectively provide the members of the public with an opportunity to become informed, deliberate on climate change issues, and collectively envision carbon neutral transitions. However, conclusions from a particular citizens' panel may largely depend on its conditions. To take full advantage of this method, it is important to iterate such meetings in different settings and share their results for wider public debates.

著者

三上 直之 吉田 省子 蔵田 伸雄 早岡 英介 永田 素彦 八木 絵香 植木 哲也 川本 思心 佐々木 香織

出版者

科学技術社会論学会

雑誌

科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.159-170, 2018-11-20 (Released:2019-12-02)

参考文献数

7

著者

三上 直之

出版者

環境文明21

雑誌

環境と文明

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.7-8, 2021-03-15

著者

阿部 寛 中西 紀元 三上 直子

出版者

日本化粧品技術者会

雑誌

日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.396-401, 1996

被引用文献数

1

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石鹸は古来, その安価さと使用時の泡立ちの豊かさ, 洗い上がり時のさっぱり感から, もっとも手軽に用いられてきた身体洗浄料基材であった。しかしながら, 近年の素材のマイルド化の流れの中で, すすぎ時のきしみ感や洗い上がりのつっぱり感等が指摘されることもあった。<br>そこで石鹸の優れた特性を保ちつつ, マイルド感のある界面活性剤の探索を行ったところ, 脂肪酸のリジン塩が, 以下の特性を有する優れた洗浄料基材となることを見いだした。<br>(1) 皮膚一次刺激性, 眼粘膜一次刺激性ともに, 一般のマイルド系界面活性剤と同等以上の低刺激性である。<br>(2) 他の脂肪酸塩類に比べ速やかに生分解される。<br>(3) 低濃度から高濃度にいたるまで良好な起泡力を示し, また適合pH領域が広く, 弱アルカリ性でも使用可能である。<br>(4) 官能面では, 洗浄時には泡立ちの早さ, 泡量, 泡保ちに優れ, 使用後にはさっぱりしながら, しっとり, すべすべした感触を感じさせる。

著者

三上 直之

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.933, pp.174-183, 2020-06

著者

三上 直之

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

vol.933, pp.174-183, 2020-05-08

著者

三上 直之

出版者

北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.79-86, 2010-02

著者

三浦 太郎 三上 直之

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

no.11, pp.94-105, 2012-06

著者

武尾 実 三上 直也

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.p541-569, 1990-12

被引用文献数

4

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Detailed rupture processes of six intraplate earthquakes in Japan, the 1961 Kitamino earthquake, the 1969 GifuKen-Chubu earthquake, the 1974 Izu-Hanto-Oki earthquake, the 1975 OitaKen-Chubu earthquake, the 1980 Izu-Hanto-Toho-Oki earthquake, and the 1984 NaganoKen-Seibu earthquake, are compiled and compared to each other to make clear common features of an earthquake rupture process. The rupture processes are obtained by waveform inversion using strong motion seismograms in previous studies. Five of these rupture processes are also compared with distributions of precisely determined aftershocks. Earthquakes with relatively smooth rupture propagation, such as the 1974 Izu-Hanto-Oki earthquake and the 1961 Kitamino earthquake, represent smoother slip distribution than earthquakes with relatively irregular rupture propagation, such as the 1969 GifuKen-Chubu earthquake and the 1980 Izu-Hanto-Toho-Oki earthquake. It is also recognized that aftershocks of magnitude greater than 4 do not occur in the large slip area. Most large aftershocks take place near the edge of the large slip region and in the small slip region. Aftershocks also tend to cluster near the edge of the large slip region. These results are very consistent with numerical experiments of dynamic rupture, so it is suggested that the relation between aftershocks and coseismic slip pattern obtained in this paper hold generally for earthquake rupture processes. A clear delay of rupture propagation occurs in the large slip area during the 1969 GifuKen-Chubu earthquake: on the other hand, the small slip area in the 1980 Izu-Hanto-Toho-Oki earthquake is characterized by a deceleration of rupture propagation. The large slip area in the former case is interpreted as a barrier which resisted fracturing at first and was broken with a high stress drop. In the latter case, mechanical weakness due to volcanic structure located around the source region, seems to have affected the rupture process. A similar geological condition may have affected the rupture process of the 1978 Izu-Oshima-Kinkai earthquake which occurred about 10 km south of the 1980 Izu-Hanto-Toho-Oki earthquake.日本内陸で発生した6つの地震について,詳細な破壊過程を取りまとめ,それらの相互の特徴及び余震分布との対応等を調べた.取り上げた地震は1961年北美濃地震・1969年岐阜県中部地震・1974年伊豆半島沖地震・1975年大分県中部地震・1980年伊豆半島東方沖地震及び1984年長野県西部地震である.これらの地震については,震源近くで記録された強震計記録の波形インバージョンにより,詳細な破壊過程が解明されている.

著者

上田 広美 三上 直光 岡田 知子 鈴木 玲子

出版者

東京外国語大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2001

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研究代表者及び分担者は、定期的な研究会を開き、言語調査票作成のための基礎資料を選定した。調査地の公用語であるタイ、ラオス、カンボジア、ベトナムの4言語の基礎語彙に関して、意味的な差異の重要性についても検討し、また調査票の作成・公開方法についても協議した。その成果は、『東南アジア大陸部言語調査票』として平成15年3月に公開した。この調査票をもとに、3か所において危機に瀕した言語の調査を実施した。まず、2001年12月に、カンボジア、コンポンサオム州ヴィアルレニュ郡にて、サオチ(自称チュウン)語の基礎語彙の調査を行った。サオチ語はモン・クメール語族ペアル語派に属し、話者は統計では総数70名以下とされていたが、調査時にはサオチ語話者を含む世帯はわずか26世帯であり、その26世帯においても、家庭内の日常言語はクメール語であった。次に、2002年8・9月に、ラオス、ルアンナムター県ルアンナムター郡ルアン村において赤タイ語(タイ・カダイ諸語南西タイ語群)の基礎語彙を調査した。同村で赤タイ語を日常話す話者は約200名で、その数は減少の一途をたどっている。また赤タイ文字を書ける者は68歳の男性1名のみである。現在、ラオスの公用語であるラオ語の影響を強く受けてラオ語化が進んでいる。次に、2002年9月、ベトナム、ソンラー省にてカン語(1989年センサスによる話者数は3,921人)の調査を行った。カン語は系統上、モン・クメール諸語に属するが、タイ系言語(特に黒タイ語)の影響を強く受けており、基礎的語彙もその多くをタイ系言語から借用している。調査をもとに作成した基礎語彙表では、借用の可能性のある語彙については、できるだけそのことを明記するよう努めた。また、カン語の音韻分析も行った。以上の3言語の調査結果は、平成15年3月に『東南アジア大陸部諸言語に関する調査研究』として公開予定である(印刷中)。

著者

立川 雅司 三上 直之 櫻井 清一 山口 富子 大山 利男 松尾 真紀子 高橋 祐一郎

出版者

茨城大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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近年、食品安全におけるゼロ・トレランスを消費者に訴求する傾向がみられ(「不使用」「検出ゼロ」など)、消費者もこうした情報に敏感に反応する傾向がある。ゼロトレ対応は様々な問題を生じさせており、その実態解明と対応方策が求められている。本研究の目的は、こうした対応、言説に着目し、複数の事例を比較分析しつつ、その背景と影響、関係者間での合意基盤を明らかにすることである。本研究では、食品安全に関してゼロトレ対応の諸問題に関して、多角的に分析するとともに、政府による情報発信の課題を明らかにした。またゼロトレ志向の消費者の特徴を明らかにすると共に、模擬的討議を通じて合意基盤の可能性について検討した。

著者

早岡 英介 三上 直之 杉山 滋郎 藤吉 亮子 鳥羽 妙 川本 思心 郡 伸子 滝沢 麻理 池田 貴子 添田 孝史

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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福島第一原子力発電所の事故以降,主に放射能リスクをテーマとしたリスクコミュニケーションの取り組みが各地で進められてきた.だが,多くは啓蒙的な説明会にとどまっており,専門家と一般市民との間に十分な双方向の対話の場を生み出せていない.こうした状況を克服するためには,リスク情報を正確かつ受け手側に配慮しながら発信できるリスクコミュニケーターの育成が急務である.北海道大学CoSTEPにおける2014年度の実践から,リスクコミュニケーター人材育成においては「伝え方を工夫できるコンテンツの制作能力」「対話の場を生み出す能力」「問題設定を適切に設計できるフレーミング能力」の3つの能力が重要だと考察した.