著者

大和 浩 太田 雅規 中村 正和

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.130-135, 2014 (Released:2014-04-16)

参考文献数

11

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目的 飲食店の全客席の禁煙化が営業収入に与える影響を,全国で営業されている単一ブランドのチェーンレストランの 5 年間の営業収入の分析から明らかにする。方法 1970年代より全国で259店舗を展開するファミリーレストランでは,老朽化による改装を行う際に,全客席の禁煙化(喫煙専用室あり),もしくは,喫煙席を壁と自動ドアで隔離する分煙化による受動喫煙対策を行った。2009年 2~12月度に全客席を禁煙化した59店舗と,分煙化した17店舗の営業収入の相対変化を,改装の24~13か月前,12~1 か月前,改装 1~12か月後の各12か月間で比較し,客席での喫煙の可否による影響が存在するかどうかを検討した。改装が行われておらず,従来通り,喫煙区域と禁煙区域の設定のみを行っている82店舗を比較対照とした。解析は Two-way repeated measures ANOVA を行い,多重比較検定は Scheffe 法を用いた。結果 全客席を禁煙化した52店舗,喫煙席を壁とドアで隔離する分煙化を行った17店舗,および,未改装の82店舗の 3 群の営業収入の相対変化(2007年 1 月度比)は,12か月単位の 3 時点の推移に有意差が認められた(P<0.0001)。改装によりすべての客席を禁煙とした店舗群の営業収入はその前後で増加したが(P<0.001),喫煙席を残して壁と自動ドアで隔離する分煙化を行った店舗群の営業収入は有意な改善を認めなかった。結論 ファミリーレストランでは,客席を全面禁煙とすることにより営業収入が有意に増加するが,分煙化では有意な増加は認めらなかった。

著者

仲野 宏 中村 宏舞 中村 正隆 西間木 淳 根岸 裕樹 萩原 智佳 蛭田 亮 松岡 香菜子 明星 里沙

出版者

福島医学会

雑誌

福島醫學雜誌 (ISSN:00162582)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.133-138, 2009-06-25

著者

学会のあり方委員会 担当理事 : 宇佐美 真一 室伏 利久 北原 糺 委員長 : 内藤 泰 委員 : 牛尾 宗貴 城倉 健 伏木 宏彰 中村 正 関根 和教 宇野 敦彦 杉内 友理子

出版者

一般社団法人 日本めまい平衡医学会

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.78, no.6, pp.607-610, 2019-12-31 (Released:2020-02-05)

参考文献数

4

被引用文献数

5 1

著者

中村正直 著

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

vol.巻5, 1903

著者

中村 正久

出版者

日本比較内分泌学会

雑誌

日本比較内分泌学会ニュース (ISSN:09139044)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.109, pp.109_11-109_19, 2003 (Released:2003-05-14)

参考文献数

41

著者

秋山 理 中村 正和 田淵 貴大

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.11, pp.655-665, 2018-11-15 (Released:2018-12-05)

参考文献数

16

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目的 喫煙は様々な健康被害をもたらすため,健康増進のためには禁煙が重要である。喫煙者が喫煙の自身への有害性を認識していることは禁煙を試みることに寄与することが知られている。一方,これまで受動喫煙の他者危害性についての認識と禁煙との関連はよく調べられていない。そこで本研究では,日本の一般住民を対象としたインターネット調査にて,現在喫煙者における受動喫煙の他者危害性の認識と禁煙への関心との関連を検討した。方法 2017年1月27日から3月13日にかけて日本の一般住民を対象としたインターネット横断調査を実施した。回答者のうち,現在習慣的な喫煙を行っている15-71歳の男女1,586人(男性1,128人,女性458人)について,喫煙の自身への有害性の認識および受動喫煙の他者危害性の認識と禁煙への関心との関連について,多変量調整ロジスティック回帰分析を行った。結果 現在喫煙者のうち,男性では81.6%,女性では88.2%が受動喫煙の他者危害性を認識していた。現在喫煙者のうち,男性では52.7%,女性では64.6%が禁煙への関心があると回答した。多変量調整ロジスティック回帰にて検討した結果,喫煙の自身への有害性の認識もしくは受動喫煙の他者危害性の認識のいずれかを説明変数としてモデルに投入した場合のオッズ比はそれぞれ2.53, 2.92であった。喫煙の自身への有害性の認識と,受動喫煙の他者危害性の認識との両方を説明変数としてモデルに投入した場合で,両者とも有意に禁煙への関心と正の関連があることが示された。結論 現在喫煙者のうち,受動喫煙の他者危害性を認識している者は,認識していない者に比べて禁煙への関心が高かった。喫煙の自身への有害性の認識と,受動喫煙の他者危害性の認識とはそれぞれ独立に禁煙への関心と正の関連を認めた。本研究は,横断研究であり因果関係を調べたものではないが,受動喫煙の他者危害性の認識を高めることが禁煙への関心を持つことに繋がる可能性を示唆しており,今後のタバコ対策を推進するための基礎資料となる。

著者

大江 修造 横山 公彦 中村 正一

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

工業化学雑誌 (ISSN:00232734)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.313-316, 1969-01-05 (Released:2011-09-02)

参考文献数

8

被引用文献数

8

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イソプロピルアルコール(IPA)と水とは共沸混合物を形成し,その共沸点は69.0mol%であるので通常の蒸留によっては,69.0mol%以上にIPAを濃縮することは不可能である。したがって,純度の高いIPAを得るために,ベンゼン等をエントレーナとした共沸蒸留法が現今では採用されている。一方,アルコール類の水溶液に塩,例えば塩化カルシウム等を添加すると,共沸点が消滅することが報告されている。よって塩を添加剤として蒸留を行なえば,やはり純度の高いアルコールが得られるはずである。本報では,この点に着目し,IPA-水系に塩化カルシウムを添加し,まずその気液平衡関係を測定し,そのデータにもとづいて単蒸留によりIPAと水との分離濃縮を試みた。Othmer型平衡蒸留器により,塩化カルシウムをIPA水溶液1000gに対し,0.4,0.8,1.2,2.0,3.2,4.8molの割合で添加し,さらに飽和に溶解させた,おのおのの場合にっき気液平衡関係を大気圧下で測定した。その結果,共沸点は消滅し,塩飽和の場合は,IPA約1~63mol%の液相組成範囲で2液相を形成し,そのとき,91.3mol%のIPA蒸気を発生する。重量でIPA1に対して水1の溶液に塩化カルシウムを42.8%添加し,大気圧下で単蒸留を行なったところ,留出液の純度は96.3wt%,回収率は99.5%であった。

著者

片野田 耕太 十川 佳代 中村 正和

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.23-076, (Released:2023-12-21)

参考文献数

57

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「たばこハームリダクション」は「たばことニコチンの使用を完全に排除することなく,害を最小限に抑え,死亡と疾病を減少させること」と定義される。加熱式たばこが普及している日本において,たばこ産業側の「たばこハームリダクション」を用いたプロモーションが活発化しており,たばこ対策関係者は背景や考え方を共有する必要がある。本稿は,「たばこハームリダクション」を公衆衛生施策として実施するための要件を,①リスク低減,②禁煙の効果,③新たな公衆衛生上の懸念,および④保健当局の規制権限,の4つに集約し,ニコチン入り電子たばこ(以下,電子たばこ),加熱式たばこのそれぞれについて検討することを目的とした。さらに,国際機関(世界保健機関;WHO)および諸外国(米国,英国,オーストラリア,イタリア,および韓国)の保健当局の「たばこハームリダクション」に対する方針についてまとめた。最初の3つの要件について,電子たばこは,リスク低減および禁煙の効果については一定の科学的証拠があるが,若年者における使用の流行と紙巻たばこ使用へのゲートウェイドラッグ(入門薬)になりえるという公衆衛生上の懸念については一致した見解が得られていなかった。加熱式たばこについては最初の3つの要件いずれについても十分な科学的証拠はなかった。WHOはあらゆるたばこ製品について同じ規制をすべきであるという立場をとっていた。保健当局が「たばこハームリダクション」の考え方を制度として導入していたのは英国と米国のみであり,加熱式たばこが比較的普及しているイタリアおよび韓国でもリスク低減については保健当局が否定していた。英国は電子たばこによる禁煙支援を公式に認めていた一方,米国は2009年に制定された連邦法に基づいてmodified risk tobacco product(リスク改変たばこ製品)の制度を設けたが,2023年6月現在,加熱式たばこまたは電子たばこで健康リスクを低減すると認められた製品はなかった。4つ目の要件について,英国,米国ともたばこ産業から独立した保健当局の規制の下に「たばこハームリダクション」が制度化されていた。「たばこハームリダクション」の導入には,たばこ産業から独立した保健当局の規制権限と包括的なたばこ対策の履行が必須だと考えられる。

著者

中村 正広 野々村 祝夫 並木 幹夫 奥山 明彦 高 栄哲 近藤 宣幸 竹山 政美 清原 久和 藤岡 秀樹

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.80, no.9, pp.1362-1366, 1989-09-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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ヒト精巣におけるDNA合成, RNA合成, 蛋白合成の至適温度を検討するために, 培養ヒト精巣組織への3H-チミジン, 14C-ウリジン, 14C-ロイシンの取り込みを28℃~43℃の温度条件で観察した. その結果, RNA合成, 蛋白合成は温度依存性に増加し, 37~40℃で最大になると考えられたが, DNA合成は31℃で最大となり, 微妙な温度感受性を示すと判断された. 従って, 精巣温度上昇による造精障害の根本原因の1つとして精巣DNA合成の障害が推察された.

著者

中村 正

出版者

立命館大学

雑誌

立命館産業社會論集 (ISSN:02882205)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.139-153, 2010-06

著者

一般社団法人日本めまい平衡医学会 学会のあり方委員会 担当理事: 宇佐美 真一 内藤 泰 室伏 利久 委員長: 北原 糺 委員: 牛尾 宗貫 城倉 健 関根 和教 中村 正 伏木 宏彰

出版者

一般社団法人 日本めまい平衡医学会

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.43-46, 2018-02-28 (Released:2018-04-04)

参考文献数

3

被引用文献数

8 2

著者

濱田 信夫 中村 正樹

出版者

Osaka Urban Living and Health Association

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.365-371, 2005 (Released:2005-12-07)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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Three kinds of fungi were cultured on various media (including different 30 surfactants, anionic, nonionic, amphoteric, and cationic surfactants) and a comparison of their growth was made. The growth of all three fungi was inhibited by anionic, amphoteric, and cationic surfactants. In particular, no colonies of these fungi were found on 0.25% of these surfactants and only small colonies were found on 0.05%. On the other hand, although two fatty acid-amide type nonionic surfactants inhibited the growth of the three fungi, no inhibition on the their growth was found on media including other nonionics. For example, fatty-acid ester type nonionics promoted the growth of all three fungi. In particular, Scolecobasidium constrictum, a dominant fungus in washing machines, grew well on media including polyoxyethylene-alkylether nonionic surfactants, in contrast with Cladosporium cladosporioides, a common fungus in indoor environments. Fatty-acid amide type surfactants were noticed for their potential to be exploited in detergent for fungus-free washing machines.

著者

中村 正

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.260-268, 2020 (Released:2021-02-18)

参考文献数

46

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胸痛はありふれた症候で,いわゆるTietze領域に痛みを指で指し示すことができる範囲に腫脹と圧痛を認めればTietze症候群を疑う.一般に,第2・3胸肋関節や肋軟骨あるいは胸鎖関節などの領域に限局した疼痛と腫脹を伴う良性疾患の非化膿性病態で,原因は不明である.同部位の圧痛を来たす疾患の一群に,関節リウマチ,強直性脊椎炎,反応性関節炎,乾癬性関節炎などの脊椎関節炎,SAPHO症候群などのリウマチ性疾患がある.現状ではTietze症候群は独立した疾患とは考えにくく,ある種の全身性疾患や局所性疾患の異質な病態のひとつであるか,または特定の疾患の進行過程の一変化である可能性が高い.従って,リウマチ性疾患に関連したTietze症候群様病態への注意深い検討が望まれる.さらに,これらのリウマチ性疾患の炎症病態における標的分子が明らかになりつつあり,Tietze症候群の治療において分子標的薬の治療選択肢が広がる可能性がある.リウマチ性疾患を鑑別診断する過程でTietze症候群の再認識が求められ,今後の更なる症例集積や病態生理の解明が期待される.

著者

中村 正彦 Anders Øverby 高橋 哲史 松井 英則 高橋 信一 村山 琮明

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.278-284, 2016-04-01

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はじめに ヘリコバクター・ピロリ(以下,ピロリ菌)の発見と前後して,人間の胃に別の種類のらせん菌が存在することが,ドイツのHeilmannら1)により報告された.この菌は,“ハイルマニイ菌”と総称され,ピロリ菌に比べて大型で,粘液層に加え,胃腺腔深部に存在することが報告された(図1).ピロリ菌は霊長類以上にしか通常は感染しないのに対し,ハイルマニイ菌の大きな特徴は,いわゆる人獣共通感染症の一つであり,犬,猫,豚などがホストだということである.わが国においては,1994年に弘前大学のTanakaら2)により初めて報告されているが,その後の報告は,畜産関係以外は,あまり多くなかった. 2014年2月に,わが国ではピロリ菌陽性慢性胃炎に対する除菌が保険適用となり,ピロリ菌の国民総除菌時代に突入した.その結果,ピロリ菌の除菌が進み,上部消化管疾患の変容が始まりつつある.その一つである,菌交代現象として,ハイルマニイ菌感染が増加することが危惧されており,研究代表者らはハイルマニイ菌陽性症例を報告している.また,ピロリ菌陰性の胃MALTリンパ腫,慢性胃炎,鳥肌胃炎などで陽性症例を認めているが,MALTリンパ腫以外については,いままで報告は断片的なものだった. 診断に関しては,ハイルマニイ菌では,ウレアーゼ(urease)活性は陰性あるいは弱陽性程度のため,リアルタイムPCR(real time-polymerase chain reaction:RT-PCR)法がゴールドスタンダードとなっている.そのために,簡便で迅速な診断法の開発が急務と考えられる. 筆者らは,2005年より動物および人由来のハイルマニイ菌をマウスへ感染させることで,高頻度に胃MALTリンパ腫を誘発することに成功し,そのモデルを用いて,基礎,臨床両面からの検討を行ってきた. 本稿では,現時点でのハイルマニイ菌の全体像,最近の話題および検査とのかかわりについて述べたい.

著者

濱田 信夫 藤田 忠雄 中村 正樹

出版者

Osaka Urban Living and Health Association

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.85-90, 2002-05-30 (Released:2010-03-11)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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The sterilizing effects of laundry detergent and oxygen and chlorine bleach on fungal spores were examined. Bleach did not appreciably kill spores of common fungi such as Penicillium and Cladosporium species in water at 25°C, but, increase in water temperature accelerated the sterilizing effect of bleach. Hot water, higher than 30°C, with bleach was effective for killing fungal spores.Bleach is more effective than detergent for washing cloth samples contaminated with the species of Cladosporium used in 25°C water, although fungal spores are not effectively killed. Fungal mycelia are more sensitive to bleach than their spores, so mycelia on fabric are bleached more easily than their spores.

著者

中村正直 著

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

vol.巻2, 1903

著者

中村正直 述

出版者

松井忠兵衛

巻号頁・発行日

1888

著者

松澤 佑次 井上 修二 池田 義雄 坂田 利家 齋藤 康 佐藤 祐造 白井 厚治 大野 誠 宮崎 滋 徳永 勝人 深川 光司 山之内 国男 中村 正

雑誌

肥満研究 : 日本肥満学会誌 = Journal of Japan Society for the Study of Obesity (ISSN:1343229X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.18-28, 2000-04-25

被引用文献数

259

著者

中村 正

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.179-180, 2000-06-30 (Released:2009-10-19)

著者

川畑 輝子 武見 ゆかり 林 芙美 中村 正和 山田 隆司

出版者

日本フードシステム学会

雑誌

フードシステム研究 (ISSN:13410296)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.226-231, 2021 (Released:2021-03-25)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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This is a food environment intervention study, aiming at improving the diet of hospital workers. The intervention was conducted at a convenient store in a hospital in Tokyo. The intervention included availability, accessibility, information and incentive. We used nudge tactics to increase the effect. To evaluate the intervention, we used the point of sales data and examined the response of the staff. Total sales and sales of healthy items significantly increased. The intervention was well-accepted by the staff. It suggests that using nudges to improve the food environment at a convenient store in a hospital can increase sales.