著者
片岡 葵 村木 功 菊池 宏幸 清原 康介 安藤 絵美子 中村 正和 伊藤 ゆり
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.68, no.10, pp.682-694, 2021-10-15 (Released:2021-10-06)
参考文献数
21

目的 2020年4月に改正健康増進法と東京都受動喫煙防止条例が施行された。現行の法律や条例では,喫煙専用室や飲食可能な加熱式たばこ喫煙専用室を認めている他,客席面積や従業員の有無で規制の対象外となる,客席での喫煙が引き続き可能な飲食店(既存特定飲食提供施設)が存在するため,飲食店の禁煙化に地域差が生じる懸念がある。また日本では,路上喫煙防止条例がすでに多くの自治体で施行されているため,店舗外での喫煙が困難となり,店内の禁煙化が妨げられる可能性がある。本研究では,既存特定飲食提供施設を対象として,法律や条例施行前の飲食店の屋内客席喫煙ルールと施行後のルール変更に関する意向を把握し,法律や条例制定による屋内客席喫煙ルールへの影響を地域ごとに検討することとした。方法 東京都,大阪府,青森県の20市区町村で営業している飲食店6,000店舗に対し,2020年2~3月に自記式質問紙調査を実施した。調査項目は,法律や条例の施行前および施行後に変更予定の屋内客席喫煙ルール,業種,客席面積,従業員の有無,客層や客数,禁煙化に関する不安,国や行政に期待する内容とした。解析は,屋内客席喫煙ルールを「全面禁煙」「分煙」「喫煙可」に分け,変化の推移を割合で算出した。解析対象は既存特定飲食提供施設とした。結果 回答は879店舗より得られ,既存特定飲食提供施設は603店舗であった。分煙・喫煙可能から禁煙化にする予定の店舗は,東京都で5.2%(3/58),大阪府で23.1%(31/134),青森県で17.2%(57/326)であった。現在すでに全面禁煙であり,法律や条例施行後も変更予定がない店舗を加えると,法律や条例施行後に全面禁煙となる予定の店舗は,東京都で46.6%(55/118),大阪府で49.6%(113/228),青森県で48.6%(125/257)であった。結論 既存特定飲食提供施設において,分煙・喫煙可能から禁煙化にする予定の店舗は17.6%(91/518)であった。禁煙化に踏み切らない背景として,顧客数や売り上げ減少への不安,喫煙者からのクレームなどの懸念が考えられるため,禁煙化による営業収入の変化についての知見の蓄積を行うとともに,店内を禁煙にした場合の喫煙者への対応や,公衆喫煙所などの環境整備が禁煙化の促進に必要と考える。
著者
中村 正彦 鈴木 豊 小林 真 友田 春夫 高橋 隆
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.104-111, 1988-01-15 (Released:2013-05-24)
参考文献数
13

いくつかの成分曲線が線形に重畳した曲線群から,成分曲線の形を仮定せずにもとの成分曲線を復元する新しい方法,すなわち最大エントロピー原理を基礎とした方法を心RIアンジオグラフィから得られる時間放射能曲線に適用した結果について報告している.まず最初に最大エントロピー原理について概説し,ついで核医学動態画像解析の理論的基礎として本論文で取り扱う問題の定式化を行っている.3番目に,未知混合曲線からもとの成分曲線を復元する方法すなわち最大エントロピー原理を基礎とした新しい方法について概説している.最後に,心RIアンジオグラフィへの適用結果について示している.関心領域としては,心臓全体をカバーするようにしたもの,右心室領域をカバーするようにしたもの,左心室領域をカバーするようにしたものの3種を設定し,これら3種の関心領域から得られる時間放射能曲線群に方法を適用して,成分数を変えた場合の復元結果の違い等について検討している.これらの検討結果より,ここに示した方法は注意深く関心領域を設定することなしに対象臓器の時間放射能曲線を復元することが可能であり,従来核医学動態機能検査の基本的問題点の1つであった対象臓器の時間放射能曲線に重畳する他臓器由来の時間放射能曲線の除去に対する1つの解決法になることが示唆されている.
著者
安田 友久 中村 正直 白石 茂雄 増田 麗子 三浦 雅史 川口 徹 和久井 鉄城
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2003, pp.C0063-C0063, 2004

【はじめに】2003年2月「第5回アジア冬季競技大会青森2003」の開催に引き続き,3月に青森県と岩手県を会場に「2003ジャパンパラリンピック・アジア国際障害者スポーツ交流大会」が開催された。青森県ではクロスカントリースキー,アイススレッジホッケーの2種目が行われた。この大会において青森県理学療法士会では青森県内の会場に理学療法室を開設し,選手・役員への理学療法サービスを実施した。今回,演者らが直接関わった八戸会場を中心に,今後の対応について検討したので活動内容と合わせて報告する。<BR>【大会概要】八戸会場大会期間:2003年3月6日から9日まで,八戸会場:八戸市新井田インドアリンク,競技種目:アイススレッジホッケー,参加チーム:北海道,八戸,長野,東京,韓国(国際交流大会として参加)の計5チーム,大会参加選手数:74名。試合形式:日本国内4チームでのトーナメント方式,韓国チームは全3試合。<BR>【活動内容】活動期間は大会期間と同様で,競技会場内の一室を理学療法室として開設した。理学療法室には選手の応急処置,コンディショニングなどに対応できるよう,物理療法機器,テーピング材料一式,治療用ベッドなどを用意した。人員配置は5施設から計10名の理学療法士が常時2から3名となるよう配置した。<BR>【活動結果】利用者は全て選手で,利用者のべ人数および治療行為のべ件数は,それぞれ56名,81件であった。治療目的としては疲労回復(40%),リラクゼーション(24%),安静固定(17%),消炎鎮痛(14%)の順になっていた。治療手技としては,マッサージ(47%)が最も多く,次いで超音波(14%),テーピング(12%)の順で多かった。<BR>【まとめ】今大会では疲労回復・リラクゼーションを目的としたコンディショニングに対するサポートが多かった。また,コンタクトスポーツという特性からか,打撲に対するアイシングや安静固定・疼痛軽減を目的としたテーピングの処置も多い傾向にあった。今回の活動を通じて,特にテーピングやマッサージは理学療法士間で技術格差があり,技術面に対する事前の準備不足が考えられた。八戸会場では,試合会場内に理学療法室を開設したが,選手から宿舎での処置希望の声も多く,会場と宿舎で対応できる体制が望まれると考えられた。また,中にはオーバーユースからくる慢性疼痛を訴える選手もおり,超音波やストレッチングの治療手技も有用であった。近年,スポーツ現場に携わる理学療法士が増えつつあるが、障害者スポーツに関わるトレーナーや理学療法士の数は,健常者スポーツの現場に比べまだまだ少ないことが予想される。今後,障害者に対する知識を多く持つ我々理学療法士が障害者スポーツにも積極的に関わり,健常者と同様に理学療法サポートを行っていく必要性があると考える。
著者
渡辺 隆 岩上 直幹 小川 利紘 中村 正年 Takashi WATANABE Naomoto IWAGAMI Toshihiro OGAWA Masatoshi NAKAMURA
雑誌
南極資料 (ISSN:00857289)
巻号頁・発行日
no.69, pp.111-115, 1980-03

冬期高緯度において,中間圏オゾンのロケット観測を太陽吸光法を用いて行った.得られた高度分布は,典型的な中緯度の値にくらべて著しく小さい.
著者
中島 光一 水道 裕久 江口 徹 中村 正一 杉原 邦夫 村山 洋二
出版者
特定非営利活動法人 日本歯周病学会
雑誌
日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.463-471, 1987-06-28 (Released:2010-08-25)
参考文献数
45
被引用文献数
8 5

歯周病の化学療法をめざし, 歯周病原性細菌に有効な抗生物質を選択する目的で, 6菌種の歯周病原性細菌に対する10種の抗菌物質の最小生育阻止濃度, および歯肉縁下プラーク細菌に対する感受性を検討した。その結果, 被験抗菌物質の中でミノサイクリン (MINO), テトラサイクリン (TC), ペニシリンG (PCG), セフメタゾール, クリンダマイシン (CLDM), メトロニダゾール (MD), が黒色色素産生性Bacteroidesに強い抗菌性を示した。さらにMINOはほかの被験菌種に対しても強い抗菌作用を示した。また, 縁下プラーク細菌に対しては, MINO, PCGが強い抑制効果を示し, 1μg/mlの濃度で95%以上の細菌を抑制した。CLDM, TCは5μg/mlで同様の抑制効果を示したが, MD, クロルヘキシジンの抑制効果は低かった。以上の結果より, 歯周病原性細菌に対して強く幅広い抗菌活性を有するMINOは歯周病治療に用いる抗生物質として優先される薬剤であると考えられた。
著者
中村 正志
出版者
日本貿易振興機構アジア経済研究所
雑誌
アジア経済 (ISSN:00022942)
巻号頁・発行日
vol.52, no.9, pp.2-32, 2011-09

マレーシアでは,市民的自由の制限と競争性の高い選挙が併存する競争的権威主義が40年にわたり続いてきた。なぜ民主化が果たされないのか。あるいは逆に,より強い政治的権利の抑圧と露骨な選挙不正を伴う体制へと転じないのはなぜか。この問いに答えるには,自由の制限が,統治者が権力を維持するうえで必要にして十分な効果をあげる理由と条件を示す必要がある。本稿は,コミュニケーション研究の知見と投票の空間理論を援用して次のような仮説を提示する。マレーシアでは,民族問題だけが重要争点と認識される,あるいは民族問題の相対的重要性が非常に高いと認識されるなら与党連合が選挙で優位に立てる。メディアの報道は,争点の重要性に関する人々の認識に影響を与える。したがって政府統制下のメディアは,統治者に有利な争点の顕出性を高め,不利な争点の顕出性を抑えるという操作のための道具になりうる。2008年選挙では,インターネットの影響でメディア統制の効果が薄れ,それが野党躍進の一因になったと考えられる。州を単位とするパネルデータ分析でも,プロバイダー契約者数の増加に与党得票率を引き下げる効果があったことが認められた。
著者
徳山 英利 中村 正治
出版者
The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan
雑誌
有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)
巻号頁・発行日
vol.63, no.5, pp.523-538, 2005-05-01 (Released:2009-11-13)
参考文献数
102
被引用文献数
16 20

Among non-conventional stimulations to accelerate organic reactions, high-pressure, ultrasound irradiation, and microwave irradiation are representative methods and are now becoming more and more popular in laboratories. This review focuses on organic reactions under microwave irradiation since this technique has attracted broad range of interest from the scientific and practical viewpoints. After the brief description on the historical and theoretical backgrounds of the dielectric heating, microwave effects, practical aspects of microwave heating (choice of solvent and microwave reactors), scope, and limitations of microwave-assisted synthetic reactions are discussed.
著者
中村 正利
出版者
日本科学哲学会
雑誌
科学哲学 (ISSN:02893428)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.31-42, 2000-05-15 (Released:2009-05-29)

This paper deals with the question: what does Carnap's conventionalism consist in? As Quine points out, logic is needed for inferring logic from conventions. In the same way, in order to show that mathematics is true by convention, or to provide a justification for mathematics by convention, the very mathematics must be presupposed, as Godel puts it. So, the conventionalist claim that logic and mathematics are true or justified by convention must fail. Is this predicament not a problem for Carnap's conventionalism? I shall argue it is not, for his conventionalism does not aim at justification of logic and mathematics. It is what Carnap later called "explication" that he tries to undertake with his conventionalism.
著者
中村 正 佐藤 広隆 芋川 玄爾 宮地 良樹
出版者
Meeting of Osaka Dermatological Association
雑誌
皮膚 (ISSN:00181390)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.264-269, 2000 (Released:2010-08-25)
参考文献数
5
被引用文献数
1

アトピックドライスキンに対するスキンケア剤使用の有用性を検討するために, 洗浄剤, クリーム及び入浴剤を用いて使用試験を行った. その結果, 角質層セラミド量の増加による皮膚バリア機能の回復が認められた. また, 試験前後の肌状態を観察した結果, ほとんどの症例において乾燥の改善が見られるなど多くの被験者で肌状態の改善が認められ, 高い有用性を示すことがわかった. また, 本試験品に起因する副作用は認められなかった.以上より, 本スキンケア剤は, 日常のスキンケアにおいてアトピックドライスキンの皮膚機能を回復し, 症状の緩和及び悪化防止に有用であることが明らかとなった.
著者
中村 正行
出版者
信州大学
巻号頁・発行日
1994-03-20

信州大学博士(工学)・学位論文・平成6年3月20日授与(乙第3号)・中村正行
著者
豊田 厚二 林 清弘 木村 知郎 中村 正三
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.38-50, 1964-01-01 (Released:2011-10-14)
参考文献数
18
被引用文献数
1

Five typical cases of unilateral malingering claiming a disability insurance were described.Unreliable history, unreasonable shift of the audiometric curve, inconsistent results of the TTS test and an absence or an abnormal pattern of shadow hearing gave us the first clue to be alert for the possibility of malingering in all cases (Fig. 1, 2, 3, 4).Moor's test was usually negative, but some malingerers responded with increase in the bone conduction threshold when the external auditory meatus of the worse ear stopped up with a plug (Fig. 5).Stenger's test was positive in all cases. Using the modified Stenger-Weiland test, it was possible to measure air conduction threshold of the worse ear in cases of unilateral aggravated or simulated deafness. In this test, we tempted malingerers to deny hearing, when the sound from bilateral receivers could be heard on the worse ear and even though in the median plane. By doing this, some reasonable approximation to the true threshold was obtained (Fig. 6 A, B, C, D, F). The result was confirmed by experiments in other patients and students, and the condition necessitating noise masking was also discussed (Fig. 7 A, B, C, D).