著者

清弘 晃史 山口 晃平 高 赫 中村 啓之 峯 恒憲

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.89, pp.37-42, 2014-06-19

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近年では,デバイスの履歴を用い,マーケティングにおいて重要なキーとなる顧客の購買行動の傾向をつかむ事ができるようになった.これまでの研究ではPOS(Points Of Sales)データを用いてCRM(Customer Relationship Management)への応用を目的として購買行動の解析がなされてきた.また,交通系ICカードや携帯電話などのセンサーデバイスも普及し,GPSデータによる歩行者の回遊行動の解析もなされてきた.しかしながら,交通系ICカードの履歴を用いた乗降行動と購買行動を関連づけた解析の研究はほとんど行われていない.本研究では交通系ICカードの利用履歴から乗車前の購買行動と降車後の購買行動に焦点をあてて解析した結果について報告する.

著者

中村 人哉 比嘉 邦彦

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.45-45, 2010

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従来の商品に関するコミュニケーションは、企業から消費者へマスメディアなどを通じて一方的に発信されてきた。しかし、インターネットの普及とともに、「口コミ」など消費者が発信した情報が流通され購買判断に影響をあたえるようになってきた。そのような情報は実際の購買者のみが知りえる情報であり、購買を検討している消費者だけでなく商品を供給している企業にも有用である。また消費者から企業への直接のコミュニケーションを確立することで、より深い情報を共有することが可能になる。本研究は、消費者から企業へのコミュニケーションの確立による消費者購買行動の変化を検証する研究プラットフォームの構築について述べる。

著者

奥野 拓也 中村 和幸

雑誌

情報処理学会論文誌数理モデル化と応用(TOM) (ISSN:18827780)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.61-74, 2016-12-14

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セールスプロモーションは顧客の購買行動へ直接的に働きかけるため,多用されているマーケティング施策である.しかし,セールスプロモーションの効果に関しては他の要因から複雑な影響を受けているため純粋な計測が難しいが,要請は強い.本研究はそういったニーズに鑑み,市場反応が動的であると仮定し,プロモーション活動が来店・購買に与える影響を推定する.そのために,来店と購買の生起行動を確率モデルで構築する.構築した確率モデルを状態空間モデルで記述し,個人ごとに提供するプロモーションが与える影響の時間変化を推定する.スーパーマーケットのID付きPOSデータから価格帯の異なる2商品を用いた結果,長期的なプロモーションの購買へ与える影響が異なることが示唆された.両商品において継続的なプロモーション効果があるが,高価格帯で割引率の高い商品は低価格帯で割引率の低い商品よりも長期的にはプロモーション効果が弱くなることが確認された.In the marketing field, sales promotion is used extensively because it can directly work on consumer buying behavior. The measurement of the effect of the sales promotion is required though it is difficult because the effect is complexly affected from other factors. In this research, we estimate the effect of sales promotion on a shopping trip and purchase behavior by assuming dynamic market response. Probability model of the occurrence of the shopping trip and purchase behavior is constructed. This model is transformed to state space model and we estimate the time course of the effect of the individual promotion. We have targeted two items in analysis using ID-POS data of a supermarket. The result implies that the effect of long-term promotion is different between two items. More specifically, the effect of the promotion of the item that is high price and high discount becomes weaker than the one that is low price and low discount in long-term period though it is continued for both items in analyzed period.

著者

中村静之 輯

巻号頁・発行日

1000

著者

中村 勇輝 柏木 久輝 片山 奈穂 松坂 昌宏 鈴木 高弘

出版者

日本医療薬学会

雑誌

日本医療薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.21, 2011-09-09

著者

中村 徳郎 大熊 純一 佐々木 郁生 北浦 貞夫

出版者

社団法人 日本化学会

雑誌

工業化学雑誌 (ISSN:00232734)

巻号頁・発行日

vol.61, no.9, pp.1073-1077, 1958

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脱脂絶乾トド松木粉に, 常温減圧下, 暗所において臭素ガスを反応させると, 臭素は木材中のリグニン( プロトリグニン)の芳香核および側鎖に主として置換反応を起す。このようにしてえられた臭素化木粉を水酸化第二コバルトと酸素によって酸化し,6-ブロムバニリンをえた。このことからリグニンの芳香核に置換した臭素はメトキシ基のパラの位置に入ったことがわかる。6-ブロムバニリンのほか少量の4,5-ジブロムグアヤコールと5-ブロムバニリン酸もえられた。また水素化ホウ素ナトリウムによってリグニン中のカルボニル基を還元した木粉も未処理の木粉とほとんど同様に臭素化される。すなわち,プロトリグニンの側鎖に存在するカルボニル基の有無は臭素の置換量にあまり大きな影響を与えないことがわかった。

著者

中村 裕美 宮下 芳明

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.2_43-2_55, 2016-04-22 (Released:2016-06-22)

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本論文では,電気味覚を用いて味覚情報を提示するソフトウェアやハードウェアを構築する際に参考となる生理学的知見を紹介する.味覚メディアの構築には,化学物質の受容に関する知見,他感覚が味覚に与える感覚間相互作用に関する知見が活用されているが,近年電気刺激によっておこる電気味覚も用いられつつある.電気味覚を活用した味覚メディアの構築を進めるためには,インタラクティブシステムの構造設計や刺激のデザインの参考となる知見を,生理学分野で250年超にわたり蓄積された研究群から効率的に探し出し,取り入れる必要がある.そこで本論文では,電気味覚の機序や他感覚との比較例を紹介した上で,刺激の制御とシステム構成を軸に工学的応用の助けとなる生理学的知見を紹介する.そして,工学分野における電気味覚メディアの方向性について議論する.

著者

植田 俊輔 今井 倫太 中村 圭佑 中臺 一博

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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人間は雑音が多い環境下であってもある程度どこでどのような会話が行われているかを理解する事が出来るが,遠隔操作を行うロボットアバタでは遠隔操作者が遠隔地の音環境を理解する事は困難である.本稿では,雑音環境下でも操作者と遠隔地がインタラクションをスムーズに行うことを支援するユーザインタフェースUI-ALTを提案する.オフライン実験によりUI-ALTは遠隔操作者の雑音環境理解に有用であることが示された.

著者

中村 隆志 河合 伸高 町谷 晃司 加々良 耕二

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.618-623, 1997-09-10 (Released:2009-11-12)

参考文献数

6

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イミダゾール体をエタノール水溶液中で, L-10-カンファースルホン酸と塩を形成させて光学分割する際に, 最少量の溶媒から両異性体の塩を結晶として充分析出させた後に, 少量の溶媒を徐々に添加して不要の異性体を優先的に溶解させる光学分割法を見い出した. 溶媒の添加方法にはよらず, 溶媒量により光学純度・収率が決定され, 溶解度から推算した値と一致した. 従来の冷却晶析法と比べ, 安定した収率 (50%) ・光学純度 (97%) で (+) イミダゾール体が得られ, 単位体積当たりの撹拌所要動力をスケールアップ因子として, 1,700l晶析槽で実験を行い, 1lスケールでの実験結果が再現できた.

著者

中村 芳平

出版者

日経BP社

雑誌

日経レストラン (ISSN:09147845)

巻号頁・発行日

no.287, pp.32-35, 2000-06-08

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■グルメ杵屋の椋本彦之社長が,資本・業務提携している元気寿司の社長を兼務することになった(6月27日就任予定)。上場外食企業2社,しかも本社は大阪と宇都宮と,東西に分かれる企業の社長を兼務するのは,異例なことといえる。だが,椋本は,経営不振に陥った学校法人,大阪・初芝学園の理事長を兼務し,再建した実績を持つ。

著者

中村 眞人

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.2002, 2002

著者

曽我部 夏子 丸山 里枝子 中村 房子 土屋 律子 井上 美津子 五関-曽根 正江

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.8, pp.641-648, 2010 (Released:2014-06-12)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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目的 乳幼児期の栄養摂取は,個々の子どもの成長•発達段階に合わせて適切に対応することが大切である。そこで,今回,乳幼児期の食生活状況について,乳歯萌出状況と調理形態•調理方法などとの関連について検討を行った。方法 東京都 K 区保健所および各保健センターにおいて,1 歳 2 か月児歯科健診を受診した455人に,歯科医師による歯科健診と保護者への自記式調査票を用いて,離乳食の開始時期,離乳食の進行の目安,現在の食事の調理形態などについて調査を行った。記入漏れがあった18人および在胎期間が36週未満の出生児17人を除く420人を解析対象とした。結果 離乳食の開始時期は,生後 5, 6 か月齢頃が81.4%と最も多く,離乳の進め方の目安は,「月齢」と回答した者が最も多かった(71.2%)。乳歯萌出状況により,前歯上下 8 本(乳中切歯 4 本と乳側切歯 4 本)が生え揃っていない段階(ステージI:27.4%),前歯上下 8 本が全て生え揃っているが奥歯(第一乳臼歯)がまだ生え揃っていない段階(ステージII:61.9%),奥歯(第一乳臼歯)が上下 4 本すべて生え揃っている段階(ステージIII:10.7%)の 3 段階に分類した。「おかずの固さの目安」は,ステージI,II,IIIすべてにおいて「歯ぐきでかみつぶせる」がそれぞれ53.5%, 54.4%, 40.0%と最も多かったが,まだ第一乳臼歯 4 本が生え揃っていないステージI,IIにおいて,「奥歯でかみつぶせる」と回答した者が,それぞれ14.0%, 15.1%も認められた。さらに,「大人と同じ固さ」と答えた割合が,ステージI,II,IIIで,それぞれ7.0%, 9.7%, 24.4%であった。また,調理の味付け(塩味,しょうゆ味)については,「大人と同じ」と答えた割合がステージI,II,IIIで,それぞれ13.2%, 17.3%, 22.2%であった。結論 今回の調査結果により,乳歯萌出状況は個人差が大きく,個々の口腔の発達段階•咀嚼機能を把握せずに,調理形態•調理方法が進められていることが推察され,今後の食育支援の必要性が示された。

著者

中村 静香

出版者

Reliability Engineering Association of Japan

雑誌

日本信頼性技術協会誌 (ISSN:18846475)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.5-14, 1991

著者

藁科 茂 小島 雪夫 中村 静香 松本 啓之亮

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌. B (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.109, no.2, pp.49-56, 1989

著者

小島 康弘 中村 静香 阿部 公哉 高橋 修 塚田 英一 黒川 隆久

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌. B, 電力・エネルギー部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. B, A publication of Power and Energy Society (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.125, no.2, pp.170-176, 2005-02-01

参考文献数

6

被引用文献数

4 2

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This paper presents a newly developed EDC (Economic Dispatching Control) function for Tohoku EPCO's new EMS system. In this new EDC, we can minimize total fuel cost under system security constraints such as "AFC margin considering band width and ramp rate in future band changing schedule" and "power flow constraint considering future maintenance schedule". We formulate EDC problem as "continuous variable (generator output) optimization" under "combinatorial optimization of band schedule". To optimize this problem, Problem Space Search method and interior point QP method are adopted. Test results and the actual operation show that, this new EDC can follow against steep increase and decrease of electric demand cooperating with AFC. This EDC has been operating successfully in Tohoku EPCO since June 2003.

著者

小島 康弘 古塩 正展 中村 静香

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. B, 電力・エネルギー部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. B, A publication of Power and Energy Society (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.128, no.2, pp.429-436, 2008-02-01

参考文献数

10

被引用文献数

15 18

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Photovoltaic (PV) and Wind Turbine (WT) generation systems are expected to offer solutions to reduce green house gases and become more widely used in the future. However, the chief technical drawback of using these kinds of weather-dependent generators is the difficulty of forecasting their output, which can have negative impacts on commercial grids if a large number of them are introduced. Thus, this problem may hinder the wider application of PV and WT generation systems. The Regional Power Grid with Renewable Energy Resources Project was launched to seek a solution to this problem.<br>The scope of the project is to develop, operate, and evaluate a Dispersed Renewable Energy Supply System with the ability to adapt the total energy output in response to changes in weather and demand. Such a system would reduce the impact that PV and WT generation systems have on commercial grids and allow the interconnection of more Dispersed Energy Resources (DER). In other words, the main objective of this project is to demonstrate an integrated energy management system, or a type of microgrid [1], as a new way of introducing DERs. The system has been in operation since October 2005 and will continue operation until March 2008. Through the project period, the data on power quality, system efficiency, operation cost, and environmental burden will be gathered and a cost-benefit analysis of the system will be undertaken.<br>In this paper, firstly we introduce the concept of microgrid for reducing negative impact of natural energy, and secondly illustrate the structure of electric and thermal supply control system for Microgrid, especially for the Hachinohe demonstration project. The control system consists of four stages; weekly operation planning, economic dispatching control, tie-line control and local frequency control. And finally demonstration results and evaluation results are shown.

著者

中村 順子 浦林 寛英 中島 育美 水内 豊和

出版者

富山大学人間発達科学部

雑誌

富山大学人間発達科学部紀要 (ISSN:1881316X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.199-204, 2011-10

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わが国における大学等の高等教育における発達障害傾向のある学生に対する支援は始まったばかりであり,また,これまでカウンセリングが中心となっている。平成23年度より,大学入試センター試験において,発達障害学生が受験する際の合理的配慮が公的に保障されるようになったため,今後の大学における発達障害学生への支援については,質的にも数的にもさらなる充実した取り組みが必要になると考えられる。本稿では,発達障害学生に対して,障害者支援に関する法的整備,医療との連携を踏まえた上での根拠のある支援を継続してきているアメリカ合衆国の例をもとに,わが国の高等教育における今後の発達障害学生への支援のあり方を検討した。

著者

中村 洋 和久津 尚彦

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.423-428, 2017-01-16 (Released:2017-02-07)

著者

中村 雄二郎

出版者

論争社

雑誌

論争

巻号頁・発行日

vol.4, no.9, 1962-10

著者

石井 正子 中村 徳子 Ishii Masako Nakamura Noriko 昭和女子大学初等教育学科 昭和女子大学初等教育学科

出版者

光葉会

雑誌

學苑 = GAKUEN (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.860, pp.82-97, 2012-06-01

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Abstract In this paper, we review the literature regarding the education of autistic children, summarize information obtained from an inspection of educational facilities for autistic children in the United States, and point out possible problems in the treatment of autistic children. Various educational programs for autistic children, including ABA(Applied Behavior Analysis), TEACCH(Treatment and Education of Autistic and related Communication handicapped Children), and DIR(The Developmental, Individual Difference, Relationship-Based model), were developed in America, and that they are effective has been confirmed. For children aged 3-21 with disabilities, the federal government provides appropriate public education free of charge, as is guaranteed in the Individuals with Disabilities Education Act. However, parents of autistic children are required to have specialized knowledge about their child's disabilities and rehabilitation, and to have the ability to effectively take advantage of social resources. We also consider the question of whether too much emphasis is placed on educational programs tailored to individual students at the expense of the possible beneficial effects of mass education.