著者

田村 仁 古原 和邦 今井 秀樹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:03875806)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.494-504, 2007-02-15

参考文献数

11

被引用文献数

1

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アドホックネットワークに代表されるような動的なネットワーク上で何らかの双方向通信を行う際,送信時に利用した経路を返信時では利用できないケースは当然考慮されるべきであるが,とりわけ,返信時にその返信先を知ることができない匿名通信においては,これはそう単純な問題ではない.特に医療相談など,返信までのタイムラグが大きいアプリケーションほどそのような問題に陥る可能性は高い.しかしながら,こうした点について従来の匿名通信方式では十分に考慮されているとはいい難い.そこで本論文では,主な既存方式の特徴や問題点とその原因を整理したうえで,新たに高いデータ可用性を有した方式を提案する.また,これら提案方式を含め種々の組合せについて匿名性,データの可用性,および操作のコストという観点からの比較検証を行った.その結果,従来の代表的な双方向匿名通信方式であるオニオンルーティングを用いる場合に比べても総合的に性能が優った方式の組合せを示すことに成功した.

著者

今井 葉子 角谷 拓 上市 秀雄 高村 典子

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.15-26, 2014-05-30

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2010年に開催された第10回生物多様性条約締約国会議(COP10)で合意された、愛知ターゲットの戦略目標Aにおいて、多様な主体の保全活動への参加の促進が達成すべき目標として掲げられている。この目標を達成し広範で継続的な保全活動を実現するためには、重要な担い手となる、市民の保全活動への参加あるいは保全行動意図をどのように高めるかが重要な課題である。本研究では、社会心理学の分野で用いられる意思決定モデルを援用し「生態系サービスの認知」から「保全に関連強い行動意図」(以下、「行動意図」)へ至る市民の意思決定プロセスを定量的に明らかにすることを目的に、市民を対象とした全国規模のアンケート調査を実施した。既存の社会心理学の意思決定モデルにもとづきアンケートを設計し、4つの「生態系サービス(基盤・調整・供給・文化的サービス)」から恩恵を受けていると感じていること(生態系サービスの認知)と「行動意図」の関係を記述する仮説モデルの検証を行った。インターネットを通じたアンケート調査により、5,225人について得られたデータを元に共分散構造分析を用いて解析した結果、「行動意図」に至る意思決定プロセスは、4つの生態系サービスのうち「文化的サービス」のみのモデルが選択され、有意な関係性が認められた。社会認知に関わる要素では、周囲からの目線である「社会規範」や行動にかかる時間や労力などの「コスト感」がそれぞれ「行動意図」に影響しており、これらの影響度合いは「文化的サービス」からのものより大きかった。居住地に対する「愛着」は「社会規範」や「コスト感」との有意な関係が認められた。さらに、回答者の居住地の都市化の度合いから、回答者を3つにグループ分けして行った解析結果から、上記の関係性は居住環境によらず同様に成立することが示唆された。これらの結果は、個人の保全行動を促すためには、身近な人が行動していることを認知するなどの社会認知を広めることに加えて、生態系サービスのうち特に、「文化的サービス」からの恩恵に対する認知を高めることが重要となる可能性があることを示している。

著者

今井野菊 著

出版者

甲陽書房

巻号頁・発行日

1960

著者

今井 公太郎 遠藤 克彦 大井 鉄也

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.88-89, 2013-08-30

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日本は経済成長期を経て、少子高齢化、省資源化が進んだ成熟社会に向かっている。これに呼応して都市は、スクラップ・アンド・ビルトの時代から、すでに築かれた大量の建物をどのように利用するかを考えねばならない時代に移行している。これからの時代の建築家は、古いモノを活かす文化を社会に根付かせ、<時間>をコンテクストとした建築設計の方法論を育てていく努力が必要である。本プロジェクトでは自然かつ新しい増改築の表現方法を試みている。増築を伴った改修の方法として、「古いものと新しいものの対比を際立たせ、古い部分を尊重しながら、新旧ふたつの空間をバランスさせる手法」が多くの事例でみられる。しかし、新しいものは、いずれ必ず古くなる。新旧の対比という方法には一時的な効果しか期待できない。そこで、本プロジェクトでは、最初から新しいものを古いもののようにつくり、すでにある古いものに馴染ませて空間の質をひとつにまとめる方法を試行している。

著者

今井 公太郎 遠藤 克彦 大井 鉄也

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌.作品選集 : Selected Architectural Designs (ISSN:13420739)

巻号頁・発行日

vol.129, no.1656, pp.26-27, 2014-03-20

著者

堀 洋平 片下 敏宏 坂根 広史 佐藤 証 戸田 賢二 今井 秀樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RECONF, リコンフィギャラブルシステム : IEICE technical report (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.300, pp.87-92, 2008-11-10

被引用文献数

1

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近年,暗号モジュールの電力波形や電磁波などから内部の情報を暴露する新たな物理攻撃であるサイドチャネル攻撃が登場しており,その対策方法や評価基準の策定が急務となっている.我々は,統一された実験環境の構築により国際標準規格の策定へ貢献する目的に,サイドチャネル攻撃に対する標準評価ボードSide-Channel Attack Evaluation Standard BOard(SASEBO)を開発し,標準実験環境として国内外の研究機関へ配布を行っている.また,実験に必要となる暗号モジュールや制御IPマクロ,およびそれらのドキュメントも配布している.本論文では,標準評価ボードによる環境を紹介し,現在開発を行っている安全性を検証するソフトウェアについて述べる.

著者

今井 正浩

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.46, no.244, pp.268-269, 2007-12-26

著者

甲斐 知彦 鈴木 博和 小井出 桂祐子 松本 芳孝 今井 正裕 Tomohiko Kai Hirokazu Suzuki Keisuke Koide Yoshitaka Matsumoto Masahiro Imai

雑誌

スポーツ科学・健康科学研究 (ISSN:13440349)

巻号頁・発行日

no.11, pp.11-18, 2008-03-31

著者

田中 秀典 今井 順一 齋藤 巌 春日 伸予 長島 知正

出版者

Japan Society of Kansei Engineering

雑誌

感性工学研究論文集 (ISSN:13461958)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.71-76, 2005

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Colic crying, which is a baby's abnormal crying induced by unknown causes, is a typical example of sounds giving unpleasant impressions to listeners. Recently, Mukai <I>et al.</I> suggested that the colic crying would cause the child abuse because of its unpleasantness. In this paper, we propose the extended pitch perturbation quotient (ePPQ) for the evaluation of unpleasantness of crying. It is shown that the ePPQ is an index to quantify instability of fundamental periods, which seems to be cause of unpleasantness of colic crying. The ePPQ for colic crying is significantly higher than that for crying cured by operation. Furthermore, as a result of subjective evaluations, it seems that there is a tendency for the scale of unpleasantness to be high when the ePPQ is high. Therefore, it is considered that the ePPQ is a useful index for evaluating unpleasantness for crying.

著者

今井 昭夫

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.[61]-72, 1997

著者

今井 昭夫

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.[237]-250, 1992

著者

土屋 正行 泉山 昌夫 今井 勇之進

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会誌 (ISSN:00214876)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.427-433, 1965 (Released:2008-04-04)

参考文献数

24

被引用文献数

2 12

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The investigation on the transformation of austenite to martensite based on the statistical thermodynamics was carried out using the iron-nitrogen binary alloys containing about 1.8 to 2.8 weight per cent nitrogen. The result of this treatment was compared with that of the iron-carbon binary alloys. The Ms point which was determined microscopically by the Greninger and Troiano method descends with the increase of the nitrogen content and attains room temperature at about 2.2 weight per cent nitrogen showing a complete austenitic structure. Ms points of the iron-nitrogen and iron-carbon alloys containing the same atomic percentage agreed with each other. The T0γ−α′ temperature (ΔFγ→α′=0) of the iron-nitrogen alloy fell nearly parallel to the change in the Ms point with increase of the nitrogen content. On the other hand, the driving force necessary for initiating the martensite transformation increased with increase of the nitrogen content. The effect of carbon on the thermodynamic properties of martensite transformation agreed with the effect of nitrogen. Stabilities of martensites and supersaturated ferrites of the nitrogen- and the carbon-iron alloys were also discussed.

著者

坪井 誠太郎 左右田 徳郎 小倉 謙 本田 庄次 萩原 雄祐 木村 健次郎 水島 三一郎 多田 文男 和田 文吾 小林 貞一 山内 恭彦 坪井 忠二 茅誠 司 竹脇 潔 弥永 昌吉 渡辺 武男 小穴 純 石田 寿老 藤田 良雄 前川 文夫 吉田 耕作 藤井 隆 安藤 鋭郎 赤松 秀雄 原 寛 小倉 安之 田中 信徳 木下 治雄 宮本 悟楼 鈴木 尚 岩生 周一 永田 武 門司 正三 今井 功 小平 邦彦

出版者

東京大学理学部

雑誌

東京大学 理学部廣報

巻号頁・発行日

vol.7, no.12, pp.13-19, 1976-03

著者

今井 由紀子

出版者

全国会計職員協会

雑誌

会計と監査

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.28-33, 2006-02

著者

今井 康介

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稻田法学会誌 (ISSN:05111951)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.45-97, 2014-10-25

著者

笹岡 勇佑 須藤 洸基 清水 義彦 今井 一雅 河合 和久

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.482, pp.213-218, 2014-03-01

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英単語を習得する方法には,従来型の単語カードを使ったものから,Web上のオンライン教材,近年では携帯情報端末上で学習する方法などがある.報告者らは,携帯情報端末の利用場面(シーン)に着目し,いわゆる「すきま時間」にも英単語の学習から復習テストが行なえる,高専生を対象とした英単語学習支援システムを開発した.このシステムを高専専攻科の学生20名に授業の一部として17週間利用させ,その利用状況や習得度を分析し,学習支援効果の検討を行なった.利用前と利用後テスト,利用時間の状況,利用者アンケートの結果から,学習支援効果を認めた.

著者

大出訓史 今井 篤 安藤 彰男 谷口 高士

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.1111-1121, 2009-03-15

被引用文献数

1

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音楽や音響システムの評価に人の嗜好や感性を加えることを目的として,心に何らかの良さを強く感じたときに用いられる"感動"という観点から音を評価することを検討している.著者らは,これまでに心理実験によって感動を表現する言葉(以下,感動語)を分類し,"感動"に含まれる心理状態が一意ではないことを示した.本稿では,分類した感動語を感動評価尺度として,音楽聴取における"感動"を評価させた.その結果,楽曲によって感動評価尺度の評価の傾向は異なり,音楽によって喚起される感動にも種類があることが分かった.また,同じ楽曲を評価した場合に,「感動」を高く評価した実験参加者と低く評価した実験参加者では,音楽の持つ感情価測定尺度の評価値よりも感動評価尺度の評価値にグループ間で大きな差異がみられた.「感動」の評価値は,感動評価尺度の評価値の重み付き線形和で近似できた.Our main purpose was to evaluate acoustical reproduction system or musical broadcast programs from the viewpoint of not only impressions of them but also Kandoh, "emotional affect". Some impressionably pleasant or deeply moving experiences are expressed in Japanese by the term "Kandoh", which is generally accompanied by strong emotion. Words describing the experience of Kandoh were collected and classified. The various types of feelings were included in Kandoh categories. The Kandoh Evaluation Scale was made from these Kandoh categories. In this paper, participants listened to music, and then described their feelings using the Kandoh Evaluation Scale. The results showed different types of Kandoh were evoked by music. The Kandoh Evaluation Scale could explain more adequately than the conventional Affective Value Scale of Music the differences between participants who felt Kandoh or not. The evaluated value of Kandoh was approximately estimated by both the types of Kandoh category and the values of the Kandoh Evaluation Scale.

著者

今井 範子 伊東 理恵

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.57, no.11, pp.761-774, 2006-11-15

被引用文献数

5

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本研究は,開発から約30年を経過した遠隔郊外に立地する戸建住宅地を対象に,居住地の問題を明らかにし,居住者の家族構成や親子の居住形態の動向を明らかにすることを試みた.その結果を以下にまとめる.1)住宅地内の空地が約10%,空家が約5%存在すること,中古住宅の割合が2割に満たないことから住民の入替わりが頻繁に起こらず,住宅地としての停滞状況が把握できる.このまま流入が停滞すれば,住宅地として衰退することが予測される.また住宅の改修率が低く,住宅更新があまり行われておらず,住宅の老朽化がみられる.2)駅から遠く,坂の多いこの住宅地において,居住者は買い物をはじめとして日常生活を車に依存した生活を送っている.駅から遠いこの住宅地で高齢期を過ごすことへの不安は極めて大きく,移動に関する交通手段の整備などをはじめとして,高齢者のための居住地整備が求められる.3) 60歳未満において,女性有職率が極めて低く,食関連施設の不足,医療や福祉関連施設が不十分であり,仕事場が遠い,駅から遠いことから,女性が就労することを前提とした住宅地でない.4)昭和40年代前半の都市計画により,住宅地内の幹線道路沿いは店舗等を想定し中高層の建物が建築可能な用途地域として計画された.しかし分譲開始から現在に至るまでこの道路沿いに店舗は少なく,また3層以上の建物は建築されていない.存在した店舗の撤退が近年相次いでいる.5)「65歳以上の人がいる」高齢世帯の割合は4割弱,60〜64歳の人がいる世帯を含めると6割が高齢世帯であり,今後さらに急激な高齢化が予測される.遠隔地という立地上,子は独立して流出し,戻らない傾向が強く,今後,高齢夫婦のみ,高齢単身世帯が増加すると予測される.6)別居既婚子との居住形態は,遠居が特徴である.このため,交流頻度は低く,たとえば買い物などの日常的な家事や通院の付き添いといった,子からの直接的な支援は実質受けられない状況にある.7)自然環境の良さが永住意識と結びついているが永住したいと考えるのは半数に過ぎず,永住意識は低い.住み替え希望があっても地価の下落により転売を困難にしている.8)ここ10年ほどの間の転入者のうち,親世帯や子世帯と近接居住のためにこの住宅地に転入してきた世帯は若干存在し,近年微増の傾向がみられる.また,現在他地域に居住している親世帯や子世帯が今後転入し同居,近居予定のある世帯も一定の割合で存在した.しかしながら全体としてその割合は極めて低く,血縁による居住の継承の可能性は低い.このため,今後居住地として持続していくためには,血縁によらない,新規流入が必要である.9)徒歩圏内の食関連の店舗,今後増加する高齢者のための居場所,NPO活動のための空間などの整備が求められる.それらに対し,空地,空家の活用等が当面重要である.10)対象遠隔住宅地の問題点を集約すると,つぎのようである.(1)新規流入が停滞している現況を踏まえると,団塊世代以上の年齢層の居住者が多く居住し,高齢化が,一挙に進展することが予測されること,(2)親子の居住形態の動向は,同居は少なく,別居が主であり今後,高齢夫婦のみ,高齢単身世帯が増加すること,(3)買い物等を車に頼っている現状から,加齢に伴い車の運転から遠ざかり,日常生活における移動困難が発生すること,(4)子との居住形態は遠居であり,子からの身近な支援は受けにくいこと,(5)血縁による居住の継承の可能性は低いこと等である.11)このような遠隔郊外住宅地の方途として,いくつか考えられる.まずは,どの方途であっても,高齢期に対応した居住空間と居住環境の整備は急務であることはいうまでもない.今回の調査から即断することは出来ないが,このまま新規流入が少なく停滞状況となるならば,必然的に衰退化を招かざるをえないであろう.しかし,周辺に保有する自然環境と歴史環境を生かし,また空家や空地の発生に伴う居住地の再編を進め,ゆとりのある郊外住宅地として多世代が生活を共有できる持続可能な住宅地にむけた再構築をめざす方途も一つの方向である.本調査からは,いずれかの方途を具体的に指し示す即断は避け,遠隔郊外住宅地がかかえる課題を精査し,今後の方策とそのあり方を考えていきたい.調査活動にあたり,当時奈良女子大学4回生の杉村知江乃さん,同大学院生の関川華さんの協力を得た.

著者

月坂 真之 今井 雅 南谷 崇

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2002, 2002-03-07

著者

林田 一輝 大住 倫弘 今井 亮太 森岡 周

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, pp.805-810, 2016 (Released:2016-12-22)

参考文献数

25

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〔目的〕今回Rubber Hand Illusionを用いてSelf-Touchによる身体所有感の脳内メカニズムを検証した.〔対象と方法〕健常者20名を対象に ①Self-Touch,②Self Rubber Hand Illusion(ラバーハンドを触れることによる錯覚),③Other-Touch(他者から触れられる),④Other Rubber Hand Illusion(ラバーハンドを触れられることによる錯覚)の4条件で機能的生体近赤外線分光装置を用いて脳活動を計測した.〔結果〕全条件で両側運動前野が,条件②のみ補足運動野が活動していた.〔結語〕Self-Touchによる身体所有感の錯覚の惹起には補足運動野の活動が関与している.