著者
井上 賢 佐野 浩史 武捨 賢太郎
出版者
日本物理教育学会
雑誌
物理教育 (ISSN:03856992)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.239-244, 2012

今春も,東京における21回目の「今春の物理入試問題についての懇談会」(通称「入試懇談会」)が実施された。今年は,現行の学習指導要領下での7回目の大学入試が行われる一方,4月には,高校1年生の理科(及び数学)において,新学習指導要領先行実施による授業がスタートした。そのため,大学入試を巡る議論においては,現行課程における課題もさることながら,新課程下における大学入試やセンター試験に向けた課題や危惧の提示,これまでの課程の変遷及びこれからのカリキュラムの在り方に対する意見なども含まれることとなる。その意味で,今回の入試懇談会においても,今春の大学入試問題を素材としつつ,広範な疑問や意見が交換され,入試問題という枠に限られない課題,そしてそれぞれの現場・立場における苦悩についての共有化が図られ,有意義な懇談会として終了できたことを,ここに報告したい。
著者
富里 周太 矢田 康人 白石 紗衣 和佐野 浩一郎
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.123, no.5, pp.363-370, 2020-05-20 (Released:2020-06-05)
参考文献数
21

吃音症へのアプローチとして認知行動療法 (CBT) が注目を浴びているが, 本邦からその効果を検討した報告は少ない. 今回われわれは吃音に特化した低強度 CBT によって, 一定の介入を終えた成人吃音の症例について報告する. 対象は吃音外来を受診した成人11症例 (22~47歳, うち2名女性) とした. CBT の治療として, 吃音が社交不安に関連することを教育し, 曝露療法などの社交不安への対処を取り扱った. また言う直前に行ってしまう「リハーサル」について取りあげ,「吃音が生じるかどうか」から注意をそらすことを指導した. 5回のカウンセリングの前後において, 日本語版リーボヴィッツ社交不安尺度 (LSAS-J) と日本語版 Overall Assessment of the Speaker's Experience of Stuttering for Adults(OASES-A) の値は統計学的に有意な改善を示し, 吃音に併存する社交不安や抱える困難が軽快したと考えられた. 改訂版エリクソン・コミュニケーション態度尺度 (S-24) と吃音頻度は改善傾向を認めたものの有意差を認めなかった. CBT は, 吃音に併存する社交不安やクライアントが抱える困難の軽快といった効果があることが示唆された.
著者
佐野 浩彬 三浦 伸也 前田 佐知子 池田 千春 千葉 洋平 臼田 裕一郎
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.5, no.3, pp.203-207, 2021-07-01 (Released:2021-07-01)
参考文献数
20

災害発生時には様々な機関からインターネットを通じて数多くの災害・防災情報が発信されるとともに、時々刻々とその情報が変化し更新されていく。そのため、発信された災害・防災情報にはWebサイト上での記載がなくなり、情報そのもの自体が消失するなど、タイミングを逃すと取得できないものが出てくる。こうした災害・防災情報のデジタルアーカイブを行うことは、災害の動向を時系列で把握する上で重要である。本研究では2019年に発生した風水害を対象として、インターネット上の災害・防災情報の網羅的収集に関する実践事例を紹介し、そこで浮かび上がった課題を述べる。
著者
三浦 伸也 千葉 洋平 佐野 浩彬 前田 佐知子 池田 千春 田中 亜紀子 高橋 美佐 半田 信之 臼田 裕一郎
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.4, no.s1, pp.s23-s26, 2020 (Released:2020-10-09)
参考文献数
2

新型コロナウィルス感染症(COVID-19)下では密閉空間・密集場所・密接場面の3つの密を避けることが推奨されている。発表者らは出水期や風水害等に向けて、都道府県や市区町村といった自治体が COVID-19下において、内閣府防災等が提示した通達をどのように活かし、自然災害への備えを行っているかを網羅的かつ俯瞰的に把握するため、日本全国の都道府県および自治体のWebサイトを検索し、COVID-19下における「避難」もしくは「避難所」等に関する情報(以下、「COVID-19×災害時避難に関する情報」)の発信を行っている事例を網羅的に収集した。この情報収集の過程で、ツイッター、ネットニュース、新聞などのメディアが情報収集をどのように促進し、情報を「集める」から情報が「集まる」兆しを感じさせたのか。情報収集、ひいてはアーカイブ構築と本来の目的以外のメディアでの情報発信などをどのように捉え、メディアと協働し、アーカイブを構築していくのが望ましいのかについて議論したい。
著者
平賀 良彦 大石 直樹 小島 敬史 和佐野 浩一郎 小川 郁
出版者
一般社団法人 日本耳科学会
雑誌
Otology Japan (ISSN:09172025)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.125-130, 2017 (Released:2019-02-13)
参考文献数
20

側頭骨の放射線骨壊死(ORN)は放射線照射後に生じる晩発性障害の一つで、しばしば治療に難渋する。今回我々は放射線照射後の難治性中耳炎に対し、中耳根本術に側頭筋弁での充填と外耳道閉鎖術を併用した手術(充填型中耳根本術)を施行することで耳漏を停止することができた症例を経験した。症例は74歳、女性。X-17年に頭蓋内軟骨性骨肉腫に対し手術および放射線治療後に難治性の左慢性中耳炎を発症し左難聴は徐々に進行し聾となった。持続する耳漏に対してX年に乳突削開術および鼓室形成術wo型を施行したが耳漏の改善は認めなかった。そこで、X+2年に充填型中耳根本術を施行したところ耳漏を停止することができ、患者のQOLを大きく改善することができた。本術式はORNに伴う難治性中耳炎に有効な術式である可能性が示唆された。
著者
鈴木 法臣 和佐野 浩一郎 川﨑 泰士 行木 英生
出版者
特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会
雑誌
頭頸部外科 (ISSN:1349581X)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.305-310, 2014 (Released:2015-03-25)
参考文献数
15
被引用文献数
2

甲状腺癌のうち,高分化癌(濾胞癌,乳頭癌)は予後良好といわれているが,その中にも再発を反復,遠隔転移を来たすことで予後不良の経過をたどる一群が存在する。甲状腺癌の根治性をさらに高め,生存率を向上させるためにはこの予後不良群に対する診療方針の検討が必要と考えられる。当科における過去11年間の甲状腺高分化癌137例を対象として,再発規定因子を検討したところ,術後の病理所見で「静脈浸潤あり」,「頸部外側区域リンパ節転移あり」,「甲状腺被膜外浸潤あり」が再発規定因子になるという結果を得た。再発のリスクが高いと予測される高分化癌症例に対する今後の治療方針の指標作成を目指した。
著者
佐野 浩祥 渡辺 貴介 羽生 冬佳
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.1093-1098, 2000-10-25 (Released:2018-02-01)
参考文献数
14

This paper aims to clarify characteristics of Local Mt. Fuji in Japan, and also to clarify the relation Local Mt. Fuji and local-government policy. Some of findings are as follows; 1) 357 Local Mt. Fuji are classified into 5 groups from the characteristics, and classified into 3groups from the landscape. 2) The factor to characterize Local Mt. Fuji are flat summit and being visible from a central city area. 3) We suggested 'The degree of Mt. Fuji' and 'The degree of Local Mt. Fuji' as the measures which measure Local Mt. Fuji in a certain meaning to try overall positioning of Local Mt. Fuji. 4) The existence of Local Mt. Fuji has effectively influenced for loal government administration to some extent.
著者
佐野 浩祥 十代田 朗
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.39.3, pp.385-390, 2004-10-25 (Released:2017-08-02)
参考文献数
6

本研究では、国土計画に位置づけられた大規模地域開発の代表例でありながら、現時点での評価は必ずしも芳しくない「むつ小川原開発(むつ開発)」と「苫小牧東部大規模工業基地開発(苫東開発)」を対象に、国と地方の計画の「計画内容」及びそれらにおける両開発計画の「位置づけ」の変遷を明らかにした。無論、事業化にあたっては、政治的、時代的背景等も大きく影響していると考えられるが、本研究では、今後の地域開発における計画策定手法に資する知見を得ることを第一義的に考え、関連する各種計画書等を主たる資料に計画内容及び計画策定段階にのみ着目した。その結果、苫東開発をめぐっては上位計画(全総)と下位計画(北海道総合開発計画)の乖離が、むつ開発をめぐっては国家的な事業を県が計画するといった計画意義と計画主体の矛盾がみられたことから、各セクターが責任を担保しうる事業のみを担当する必要性を述べた。また、むつ・苫東両開発において、構想レベルから計画の具体化の過程を明らかにし、公共投資としての計画の限界、空間操作技術の不足を指摘した。
著者
佐野 浩彬 田口 仁 花島 誠人 伊勢 正 佐藤 良太 高橋 拓也 池田 真幸 鈴木 比奈子 李 泰榮 臼田 裕一郎
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2016, 2016

<b>報告の背景と目的</b> <br>2016年4月14日21時26分に発生した震度7の地震(Mj6.5)と,4月16日1時35分に発生した地震(Mj7.3)およびそれ以降に続く余震(2016年熊本地震)に対して,防災科学技術研究所(防災科研)では災害対応の一環として,地図情報の作成・集約・共有による情報支援を実施した.防災科研が独自に行っている地震や液状化,降雨,火山,土砂災害などの観測・予測データや,熊本県庁から提供された道路規制情報や避難所情報,通水復旧のインフラ情報などをWeb-GISに統合し,俯瞰的な被害状況を把握できる仕組みを構築した.各種情報が集約された地図は,防災科研が構築した熊本地震のクライシスレスポンスサイト(http://ecom-plat.jp/nied-cr/index.php?gid=10153)において公開したほか,避難所情報などの公開が難しい一部の情報については,熊本地震災害対応にあたる特定機関向け地図を構築して提供した. 本報告では,熊本地震における地図情報の作成・集約・共有における災害対応支援のなかで,熊本県庁をはじめとする各種機関が集約・発信する情報が,どのように地図情報として一つの地理空間情報基盤上に整理されたのかについて報告する. <b><br>熊本地震における地図情報支援</b> <br>4月14日に発生した震度7の地震を受けて,防災科研では地震による被害状況把握ならびに情報集約のためのWeb-GISを構築した.当初は防災科研が観測した震度分布や推定全壊棟数分布のデータをWeb-GISに統合した.また,地震発生翌日の4月15日には,熊本県庁に防災科研研究員が派遣され,熊本県や中央省庁などと連携し,各機関から提供される災害情報を,構築したWeb-GIS上に統合した.直接Web-GIS上に取り込める形で提供された情報には,国土地理院の「被災後空中写真」やITSジャパンの「通れた道マップ」,地震推進本部の「活断層図」などが挙げられる.また,熊本県庁から提供された道路被害情報や避難所情報などはテキスト形式やExcelで整理されたもの,独自の地図で描画されたものなど,Web-GISに直接地図情報として取り込むことができなかったものもあり,それらは住所情報などを頼りにして位置情報を付与することでWeb-GIS上に統合した.各機関から集約・整備したデータは約45種類,データ数として424を数える(6月27日時点).Web-GIS上で集約されたデータは,利用者がニーズに応じて必要な情報を適宜選択して表示することができる.例えば,通水復旧状況のレイヤと避難所情報のレイヤを組み合わせることで,給水支援が必要な避難所を分析できたり,避難所と推定全壊棟数分布,道路規制情報の3レイヤを重ね合わせることで,生活支援が必要な地域と,支援に向かうためにたどり着くための最適ルートを事前に検討することが可能となる. <b><br>地図情報作成・集約・共有における課題</b> <br>被害情報をWeb-GIS上に統合することで、災害対応支援への活用が可能となるが、情報の統合化においては様々な課題が明らかとなった。例えば、避難所情報については国土交通省があらかじめ国土数値情報のなかで整備している避難所情報もあれば、DMATが独自に収集し整理している広域災害救急医療情報システム(EMIS)の避難所情報、また熊本県庁で集約されたものや熊本市で集約されたものなど、災害発生直後に各種機関が独自に情報収集を始めてしまったため、一つの情報として集約することが困難な状態だった。また、避難所情報の統合にあたっては、各機関が整理する情報の避難所名称に差異があったり、本来は指定されていない避難所が開設されているなど、単純な統合化・集約化が難しいという課題があった。こうした各種機関が独自に情報を収集、集約すると、その後の情報統合化が難しくなるため、あらかじめ共有情報の標準化(COP,Common Operational Picture)を検討しておくことが重要となる。今後の課題としては、地図情報の作成・集約・共有における自動化や高度化、災害情報におけるCOP実現に向けた検討が挙げられる。 &nbsp; <br> <b>謝辞:</b>本報告の一部には、総合科学技術・イノベーション会議のSIP(先着的イノベーション創造プログラム)「レジリエントな防災・減災機能の強化」(管理法人:科学技術振興機構)の予算を活用した。
著者
安澤 亨 飯田 孝男 室井 健一 市村 通朗 高橋 恵一 佐野 浩
出版者
The Pharmaceutical Society of Japan
雑誌
Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)
巻号頁・発行日
vol.36, no.9, pp.3728-3731, 1988-09-25 (Released:2008-03-31)
参考文献数
2
被引用文献数
54 72

The structures of new antitumor antibiotics, Duocarmycin A, C1 and C2, isolated from the culture broth of Streptomyces sp., have been determined on the basis of chemical and physicochemical evidence.
著者
勝見 允行 山根 久和 近内 誠登 湯田 英二 佐野 浩 倉石 晉
出版者
国際基督教大学
雑誌
特定研究
巻号頁・発行日
1987

矮性問題:山根はインゲンの矮性(マスターピース)及びキュウリの矮性(スペースマスター)とそれぞれの高性種との間で内生GA量に差がないことをみつけた. インゲンではGA感受性の低いことが, キュウリでは加齢の早いことが矮性の原因であると推定された. 倉石はオオムギ幼葉鞘でのオーキシン合成はL-Tryからラセマーゼ・D-Tryアミノトランスフェラーゼの反応経路で行われると推定し, 矮性uguは後者の活性か低いためオーキシン生産が少ないという知見を得た. 勝見はGA感受性, 高GA生産性矮性トウモロコシD_8の中胚軸の細胞膜微小管の配向を顕微蛍光抗体法で観察し, 表皮細胞では高性株との間に配向パターンの差は見られないこと, しかしD_8の皮層では, 細胞伸長軸に対して直角配向をする微小管をもつ細胞が, 高性株に比べて狭い区域に限られていることみつけた. この結果はD_8がGAの受容体に関する突然変異だとする仮説と矛盾しない. 佐野は5-アザシチジン(AzaC)処理によって矮性化が誘導されること, F1でも矮性形質か残ることから, AzaC誘導の形態変化は遺伝することを示した. AzaCはシトシンのメチル化を抑えていることも確かめられた. この結果は, 矮性株のGNAはメチル化が低いという前年度の結果を支持するものである.生殖生長:湯田はビワ果実の無種子化をGA3を主体とする処理により成功した. より効果的な処理のためにはビワ固有のGAを使うことが望ましいと考え, ビワ幼果から抽出を行ない, 3つの新GAを発見した. ビワの生理活性GAはGA_<34>と推定される. 近内はブラシノステロイドによる作物の子実の増収を検討した. 開花初期における処理は, コムギ, ナタネ, ダイズで増収効果があった. またトウモロコシの花粉の発芽率も高まった. 桂はサトイモの地上部からGA_<24>を単離同定した. 花芽誘導に関与するGAを検討中である.
著者
安島 博幸 村上 和夫 佐野 浩祥
出版者
立教大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

これまで観光地の誕生から成長・発展、そして衰退に関する理論は、R.バトラー(1974)による「観光地のライフサイクル理論」により,ライバルとの地域間競争や環境容量による制約によるものと説明されてきた。本研究では、観光地の盛衰の要因は、当該観光地の価値の増減にあるとの前提に立って、発展衰退モデルの理論的な枠組みを提示することを目的とした。まず、観光地の価値についての理論を実証的に検討し、価値はどのような要因によって増減するかについて考察を行なった。次に、価値について得られた知見を総合し、観光地の価値の増減に基づく観光地の成長・発展と衰退過程に関する理論モデルを提示した。