著者
網倉 久永
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.48-57, 1999 (Released:2022-07-27)

「機械」のメタファーは組織研究において非常に強い影響力を持ってきた.コンティンジェンシー理論においても,「有機体」のメタファーが提唱されていたが,実際には「機械」メタファーの影響から逃れてはいない.その原因は,テーラーの科学的管理法の時代からコンティンジェンシー理論に至るまで,経営学の目的は経験事象の体系的な観察から実証的に因果関係を確立することであるという「経営学の科学化」志向があり,さらにその背後には決定論的・機械論的な世界観が存在していた.日本における組織研究では,1980年代半ばから「自己言及」という論理タイプか導入され,決定論的世界観と決別しようとする方向性が打ち出されてきたものの,新しい理論構築のための基礎が十分に確立されていないため,現在の組織研究は進むべき方向を見失っている.

1 0 0 0 日本神話

著者
倉野憲司 著
出版者
河出書房
巻号頁・発行日
1952
著者
豊倉 穣 本田 哲三 石田 暉 村上 恵一
出版者
The Japanese Association of Rehabilitation Medicine
雑誌
リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.153-158, 1992-02-18 (Released:2009-10-28)
参考文献数
11
被引用文献数
7 5

注意障害に対する訓練として,SohlbergらのAttention process trainingを日本語訳し,原版よりその手技を簡便化したうえで外来患者の家庭訓練に用いた.注意障害を有する脳障害患者の慢性期2症例で施行した結果,注意障害評価法としての机上テストで改善が認められ,日常生活上,社会生活上にもその効果が示唆された.以上よりAPTは認知リハビリテーションの一手技として有効である可能性が示された.
著者
熊田 ふみ子 倉橋 節也
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.63, no.7, pp.1331-1344, 2022-07-15

SDGs(持続可能な開発目標)に代表されるように,相互に関連しあい複雑な問題に直面している現在,個人では正解を導き出すことは難しい.そのために,1人1人の知識だけでは創造できない高次元の集合知が求められている.そして,集合知を生み出すためには,ファシリテーションが重要といわれている.そこで本研究は,ダイバーシティ・マネジメントの研究分野のフォールトライン(以下,FL)理論を応用して,議論のプロセスを可視化する.そのうえで,議論の進行と集合知の生成関係と,そのプロセスへのファシリテータの関与を明らかにすることを目的とする.FLとは,グループを1つ以上の属性によりサブグループ(以下,SG)に分ける仮想の分割線である.実際に議論された内容をテキストデータに起こし,議論の特徴語を分散表現でベクトル化する.そのベクトルを特徴語の属性と見なし,10発言を1つのグループにして特徴語の関係性をFLとSGで測る.そして,移動平均法を用いて,議論の発散・収束プロセスをFLの強さ,多様性をSG数の変化で可視化する.その結果,特徴語を引継ぎながら発言が続いた後に,ある特徴語を中心に収束し,新たに拡大に転じることによりFLが収束・発散を描き,その過程で補完による集合知に発展する可能性がある話題展開が発生することが分かった.また,そのプロセスにおいて,ファシリテータがテーマを絞り込むことが重要であることも分かった.
著者
板倉 勝高 イタクラ カツタケ
雑誌
流通經濟論集
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.57-68, 1968-05
著者
武田 然也 倉島 ちなみ 杉本 泰俊 関口 好浩
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.122-127, 2022-06-25 (Released:2022-07-21)
参考文献数
15

飼料中に残留するクロルプロファムのLC-MS/MSによる定量法を評価するため,13試験室における試験室間共同試験を実施した.子豚育成用配合飼料,乳用牛飼育用配合飼料,えん麦,大麦,小麦およびとうもろこしの6種類各1濃度の試料を用いて,各試験室2点併行分析とした.試験の結果,真度は75.3~87.0%,併行精度および室間再現精度はそれぞれ7.3%以下および33%以下,HorRatは0.39~1.5であり,分析法の妥当性が確認された.また,クロルプロファムの定量下限および検出下限は飼料中でそれぞれ0.008 mg/kgおよび0.003 mg/kgであった.本分析法は,飼料中のクロルプロファムを検査するための方法として適用が可能と考えられた.
著者
木村 拓 廣瀬 和紀 國松 勇介 谷 望未 佐藤 いずみ 小倉 由莉 瀬野 真文 竹田 隆之
出版者
京都第二赤十字病院
雑誌
京都第二赤十字病院医学雑誌 = Medical journal of Kyoto Second Red Cross Hospital (ISSN:03894908)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.90-97, 2020-12

症例は、76歳女性。咳嗽、労作時呼吸困難で近医受診、上気道炎として加療後、低酸素血症をきたし京都第二赤十字病院呼吸器内科へ紹介された。胸部CTで胸膜直下、気管支血管束周囲に広範なconsolidation、すりガラス影を認めた。筋症状を伴わず、特徴的な皮疹を認め、臨床的無筋症性皮膚筋炎に伴う急速進行性間質性肺炎と診断した。入院後ステロイド、シクロスポリンで加療したが改善なく、第8病日に抗MDA5抗体陽性が判明し、シクロフォスファミドパルス療法、第14病日から血漿交換療法を併用したが改善なく、第29病日に永眠された。本症例は入院時に重度の呼吸不全を認め、入院直後から集学的治療を行っても救命は困難と考えられた。しかし、呼吸不全が軽度で画像上の肺障害が少ない症例で集学的治療の有効性を示す報告もあり、本疾患が疑われる軽症例では抗MDA5抗体の結果を待たずに集学的治療の検討が必要と考えられた。
著者
小司 久志 平井 隆仁 白倉 哲郎 詫間 隆博 沖野 哲也 若月 保志 沖野 光彦 二木 芳人
出版者
一般社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.87, no.5, pp.608-612, 2013-09-20 (Released:2015-02-18)
参考文献数
9
被引用文献数
4 5

A 37-year-old Nepalese man was admitted to Showa University Hospital because of a loss of consciousness and seizures. He had lived in Nepal, Qatar, Singapore, and India before the age of 34 years.He had no history of having eaten raw pork. His physical findings were normal excluding an abnormal visual field, and a positive serum antibody test result for Taenia solium, CT and MRI examinations showed multiple nodular lesions in his brain and thigh. We resected a cyst from his left thigh and diagnosed him as having cysticercosis based on the presence of characteristic hooklets and suckers on a pathological examination. Later, the Asian type of Cysticercus cellulosa was identified using a mitochondrial DNA test. Albendazole (800mg/day) and prednisolone (60mg/day) were administered for 14 days. All cysticercus were smaller on Day7 andhad almost disappeared on Day14. No adverse effects from the treatment occurred. Cysticercosis is rare in Japan, and cases requiring treatment for a large number of cysticercus in the brain and thigh are rare. We report a case of neurocysticercosis that had a good clinical course.
著者
佐藤 隆彦 三浦 啓太 藤倉 俊幸 安積 卓也
雑誌
研究報告組込みシステム(EMB) (ISSN:2188868X)
巻号頁・発行日
vol.2020-EMB-53, no.46, pp.1-9, 2020-02-20

自動車の運転手不足や高齢者による運転操作ミスが社会問題になっている.そのため,自動運転システムの開発が急がれており,自動車業界ではモデルベース開発が盛んに行われている.自動車機能安全規格ISO 26262 では,モデルベース開発において,Back-to-Back テストを行うことが要求されている.そのため,製品の動作環境に組込む際に,制御仕様と動作が一致しているかの検証をする必要がある.本研究では,自動運転ソフトウェア向けの Back-to-Back テストフレームワークを提案する.既に正しく動作しているモジュールと,その機能を移植したモジュールの入出力結果を保存・比較する.本論文では,MATLAB/Simulink で作成したモデルが正しく動いているかを,自動運転ソフトウェアである Autoware のモジュールを用いて Back-to-Back テストで評価する.
著者
坂倉 昇平
出版者
社会政策学会
雑誌
社会政策 (ISSN:18831850)
巻号頁・発行日
vol.6, no.3, pp.68-74, 2015-03-30 (Released:2018-02-01)

「ブラックバイト」が社会問題化している。こうした職場では,本人の意思を尊重せずに過重な仕事や責任を課せられている。さらには,命令に従わない学生たちが脅されるような問題も起きている。だが,そこで寄せられる学生たちの声の多くは,「自分は仕事を辞めることができるか」というものだ。NPOや労働組合,弁護士らは,単に彼らを辞めさせるだけでなく,労働問題の解決をもたらす支援が必要とされている。
著者
板倉 一枝
出版者
鳥取看護大学・鳥取短期大学
雑誌
鳥取看護大学・鳥取短期大学研究紀要 = MEMOIRS OF TOTTORI COLLEGE OF NURSING AND TOTTORI COLLEGE (ISSN:21898333)
巻号頁・発行日
no.85, pp.37-46, 2022-07-01

鳥取県の家庭料理に関する郷土資料から,料理に使用される醤油の種類について調査を行った.醤油を利用する料理のうち,「濃口」や「淡口」などの具体的な表記は全体の 4 分の 1 程度であり,多くは「醤油」とだけ表記されていることが確認できた.醤油の種類が多様化している現状を踏まえると,より言語化された具体性のあるレシピにすることが必要であるとともに,一方で,何を誰に伝え継ごうとしているのかを意識するなど,多文化共生的視点の必要性も示唆された.
著者
細田 武伸 稲田 千明 矢倉 紀子
出版者
鳥取看護大学・鳥取短期大学
雑誌
鳥取看護大学・鳥取短期大学研究紀要 = MEMOIRS OF TOTTORI COLLEGE OF NURSING AND TOTTORI COLLEGE (ISSN:21898332)
巻号頁・発行日
no.85, pp.1-13, 2022-07-01

A 市 B 地区の 7 名の男性住民を対象に特定健診・特定保健指導の受診に関連する要因等をグループインタビュー方式で尋ね,録音記録を KJ 法で分析した.その結果,特定健診の受診に関する要因として,【特定健診の受診には,意識改革,指導効果の実感,初回受診がポイントになる】,【特定健診の目的が達成されていない状況がある】,【健診受診率を高めるためには小地域単位での地域への働きかけが効果的である】,【特定健診を受けない理由として健診体制の不備がある】,【特定健診で病気がみつかることへの不安があるため受診しない】,【かかりつけ医を頼っていれば十分である】,【老いや健康などに対する価値観の違いがある】の 7 つの島が抽出された.これらより,受診しなければいけないという意識と受診し良かったという体験が,受診の動機に繋がっていることが考えられた.その一方で,老いや健康に関する価値観は受診を阻む要因ともなることが考えられた.
著者
サンガット ビナイ 金子 信博 佐倉 朗夫 鈴木 準一郎
出版者
THE JAPANESE SOCIETY OF ORGANIC AGRICULTURE SCIENCE
雑誌
有機農業研究 (ISSN:18845665)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.71-81, 2020-07-31 (Released:2020-11-30)
参考文献数
30

保全農業の採用に際して雑草は作物と資源を競合するのでその管理は最も大きな問題であるが,雑草の持続可能な管理と利用に関する研究はあまり進んでいない.刈り払いと刈り敷きがダイズの栽培にいかに有効であるかを調べた.不耕起草生栽培は,作物を自然に農地に生える雑草とともに栽培し,雑草を刈り,緑肥として使うという点で保全農業の原則を踏襲している.雑草を3つの異なる頻度で刈り,刈られた草からの窒素放出量を求めた.ダイズの栽培において,雑草を0回(S0),1回(S1),そして2回(S2)刈り取る処理区を設けた.この調査区では1回刈り取りがダイズの収量を確保するのに十分であり,S1とS2はS0の2倍の収量であった.刈り取り回数の増加は,土壌炭素,窒素濃度を増加させており,雑草から土壌への窒素移動を示唆していた.さらに土壌微生物バイオマス量の増加をもたらした.雑草の適切な刈り払いと刈り敷きとしての利用は,低投入の農地で作物の生長を支えるために有効な方法である.
著者
須長 史生 小倉 浩 正木 啓子 倉田 知光 堀川 浩之
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.80, no.5, pp.396-421, 2020 (Released:2020-12-25)
参考文献数
9

本研究は,2016年度から2018年度の3か年にわたって実施した「インターネットを活用したセクシュアル・マイノリティに関する学生の意識調査」の2018年度分実施内容に関する結果の報告である.すなわち,本論文は「セクシュアル・マイノリティに対する大学生の意識と態度:第1報」(須長他[2016])および「性的マイノリティに対する大学生の意識と態度:第2報」(須長他[2017])の続編であるとともに,特に3か年分の調査結果を俯瞰してこれまでに得られた知見をまとめたものである.本研究の目的は18歳から20代前半の男女の,性的マイノリティに対する意識や態度を明らかにすることである.調査対象は2016年度,2017年度と同様に,首都圏の医療系A大学一年生とした.3回目の調査である2018年度においては,在籍学生数598名に対して,453名(男子136名,女子315名,その他2名)からの回答が回収され,回収率は75.8%であった.プライバシーの確保と回収率の向上のために,前2回の調査と同様インターネットを活用し,スマートフォンを用いたアンケートに回答する方法で調査を実施した.アンケート回答の集計結果から得られた,主要な知見を列挙する.①性的マイノリティに関する正しい知識を有している割合は2017年度と比較して向上した.②性的マイノリティに関する正しい知識を身に付けたいと考える学生の割合は3か年を通じて増加している.③身近に存在する同性愛者(同じ大学の人,きょうだい)に対する嫌悪感は3か年を通じで漸減傾向にある.本報告では,上記の単純集計から得られる知見以外に,3か年分の回答に対して実施した主成分分析の結果から,性的マイノリティに対する意識や態度における特徴的な応答を抽出し,学生像の把握を試みた.また,戸籍上の性別と性的マイノリティに対する意識や態度に何らかの相関があるかという問いに対しても,統計的な解析を実施した.これらの結果も併せて報告する.
著者
小林 江里香 植田 拓也 高橋 淳太 清野 諭 野藤 悠 根本 裕太 倉岡 正高 藤原 佳典
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.69, no.7, pp.544-553, 2022-07-15 (Released:2022-07-13)
参考文献数
10

目的 介護保険施策では,近年,介護予防に資する住民活動として,体操など機能訓練中心の「通いの場」だけではなく,多様な「通いの場」の推進が期待されている。本研究では高齢者が参加する自主グループを通いの場として,その類型別の特徴を「参加者の多様性」と「住民の主体性」の点から比較検討した。方法 東京都内の38自治体の介護予防事業関連担当課より,1)3人以上の住民が月に1回以上集まって活動,2)高齢者の参加が多い,または高齢者を含む多世代の住民が参加,3)活動の運営に住民が参加の3条件を満たす175の自主グループの推薦を受け,うち165グループの代表者等よりアンケートの回答を得た。グループの類型化は,活動目的と活動内容により潜在クラス分析を用いて行った。参加者の多様性は,年齢,性別,健康状態等,住民の主体性は,グループの運営や活動実施の支援を行う住民の人数と,活動において住民が果たしている役割から評価した。結果 グループは,体操・運動を中心とした「体操・運動型」,活動目的や実施する活動内容が多い「多目的型」,参加者との交流を目的とし,体操・運動は行わない「交流重視型」,参加者との交流を目的としない「非交流型」の4類型に分かれた。多目的型は,体操・運動型や交流重視型に比べ,幅広い年齢層の参加があり,「移動に介助が必要」「認知症」「虚弱・病弱」など健康に問題を抱える人も参加する傾向があった。また,運営・支援者数も多く,住民が担う役割も多様であった。結論 参加者の多様性,住民の主体性とも多目的型が最も高かった。しかしながら,通いの場の類型は固定的なものではなく,住民のニーズや状況に応じて新たな活動を追加するなどの柔軟な変化を支援する体制も必要と考えられる。