著者

丸山 隆一 前田 佳主馬 宮川 博義 青西 亨

雑誌

研究報告 バイオ情報学(BIO)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.2, pp.1-6, 2011-06-16

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カルシウムイメージング法は広範囲の神経活動の記録を可能にする.多細胞からのカルシウムイメージングの普及に伴い,画像データの解析手法が求められており,その第一段階として細胞位置検出の問題がある細胞検出のための有力な手法として,先行研究では独立成分分析 (ICA) を用いたアルゴリズムが提案されている.本報告では別のアプローチをとり,非負行列因子分解法 (NMF) を用いた,モデルとデータの適合による手法を提案するこのような手法が用いられて来なかった理由にベースラインの扱いに困難があることを指摘し,NMF アルゴリズムに変更を加えることでそれを解決する.カルシウムイメージング画像を模擬した人工データを用いて提案手法を評価する.最後にラット海馬スライスからのカルシウムイメージング画像に対して提案手法を適用し,実データにおいて実際に細胞検出が可能であることを示す.Calcium imaging enables simultaneous recording from multiple neurons and glial cells. As the amount of data obtained by calcium imaging increases, efficient methods for data analysis is required. Finding cells from the movie data (cell sorting) is the first step in analyzing the calcium imaging data from multiple cells. In a recent study, a robust method for cell sorting using independent component analysis (ICA) was developed. Here, we take a different approach and propose a simple cell detection method by fitting data to generative model, making use of non-negative matrix factorization (NMF). Our understanding is that such simple model-based approaches have not been applied to calcium imaging data due to the difficulty in handling baseline intensity caused by background signals and artifacts. Thus we modify the NMF algorithm to handle baseline intensity explicitly. We tested our algorithm on artificial movie data and evaluated its performance. We then applied the algorithm to the imaging data of CA1 region of rat hippocampal slices obtained by confocal microscopy system to show that our method can indeed detect cells.

著者

天野 光三 前田 泰敬 二十軒 起夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.88-95, 1988

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関西地方には、古来よりの伝統と格式を持ち、多くの参詣客で賑わう寺社・仏閣が数多く存在している。これらの寺社への参詣客輸送を主な目的として、明治から昭和初期にかけて多くの地方鉄道・軌道や軽便鉄道が設けられた。<BR>関西鉄道 (現JR関西線) に接続して、伊勢神宮と結ぶ「参宮鉄道」(現JR参宮線) が、明治26年に開業したのを始めとして、明治31年には高野山と大阪を結ぶ高野鉄道 (現南海高野線) が開業した。その後、能勢電車、水間鉄道、天理軽便鉄道 (現近鉄天理線)、生駒ケーブル、参宮急行電鉄 (現近鉄大阪線・山川線) など数多くの路線が次々と生まれた。これらの鉄道の中には、第二次大戦末期に不要不急路線として資材供出の犠牲となったものも少なくない。このような寺社参詣鉄道は、安定した寺社参詣旅客の輸送需要に支えられて発展していき、大軌 (現近鉄) 系のように次々と路線の拡大をはかっていった会社も見られる。<BR>しかし、戦後、昭和30年代に入り、観光ニーズの多様化や、急速なモータリゼイションなどにより乗客の大幅な減少が引き起され、経営基盤が揺り動かされている鉄道路線も少なくない、また一方では、能勢電鉄や水間鉄道などのように、都市化の波に洗われ、通勤通学輸送を主体とした都市近郊鉄道に脱皮しつつある路線も出てきている。これらの鉄道について路線の成立と発展過程をふりかえり、大阪都市圏の鉄道綱整備に果たした役割について、その意義を考察するものである。

著者

前田 勉

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学研究報告. 人文・社会科学 (ISSN:13414615)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.83-92, 2008-03-01

著者

前田 篤彦 杉山 公造 間瀬 健二

雑誌

情報処理学会研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.111, pp.41-48, 2002-11-23

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玩具が持つ豊かな世界をインタフェースに応用するための系統的なアプローチの一環として、ライツアウト、ルービック、クロックなどの"巡回パズル"を一般的に表す抽象モデルを作成し、新しい表現メディアを試作した。このジェネレータにより巡回パズルの多くのバリエーションを生成することを通して、メディア変換の得失についての知見をまとめた。また、置換パズルと巡回パズルへの適応結果に関し、全体的考察を行う。As a systematic approach to utilize toy worlds for human interfaces, "cyclic pullzes" such as Lights-out, Rubik's clock are expressed as an abstract model. Then, new media called graph media and sound media is devised for converting the puzzles on the media and a cyclic pullzes generator is developed. Merits and demerits in introducing the new medial obtained through generating variation of the pullzes are summarized.

著者

矢口 拓実 池袋 教誉 前田 敦司

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.14-14, 2016-02-26

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Packrat Parsingは,広範囲な構文規則を解析できる構文解析手法である.この手法では,解析が成功するまで構文を探索するバックトラックを用い,一度解析した解析対象文字列の位置と結果を保存するメモ化と呼ばれる手法によって解析時間を線形時間に保っている.既存の多くのPackrat Parsing実装は,PEG(Parsing Expression Grammer)で記述された文法規則を,再帰呼び出しによるバックトラックとメモ化表を用いるプログラムに変換するが,このような処理系の実行速度は,正規表現に基づいて表引きを用いた字句解析器と,同じく表引きとスタックを用いて処理を進めるLALR(1)などのパーサアルゴリズムの組み合わせと比較すると,一般的に劣っている.本発表では,Packrat Parsingの高速化のため,解析の意味が変化しない範囲で表引きによって構文解析を進める手法を検討する.本発表では,Packrat Parsingの処理の中に可能な限り表引きをとり入れることで,実行速度を向上させる手法を提案する.また,基本的な実行方式としてはMedeirosらの提案した仮想マシン方式を改良したものを採用している.既存の手法と比較した性能評価の結果を示す.

著者

貴嶋 芳文 木山 良二 大重 匡 前田 哲男 湯地 忠彦 東 祐二 藤元 登四郎 関根 正樹 田村 俊世

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1505, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】脳卒中片麻痺者の自立歩行獲得は,リハビリテーションにおける目標の一つであり,早期の自立歩行獲得は歩行機会を増加させ,さらなる身体機能の向上や生活空間の拡大に繋がると考えられる。諸家により,歩行能力の客観的な評価として,加速度センサを用いた検討が報告されている。我々はこれまでの横断的な研究で,加速度センサを用いた評価が,脳卒中片麻痺者の歩行自立度の判定に有用であること,麻痺の程度により歩行自立度に関与する要因が異なることを報告した。しかし,脳卒中片麻痺者の回復に伴う,歩行中の加速度の変化を縦断的に検討した報告は少ない。そこで本研究では,歩行非自立時(要監視)と歩行自立時における,歩行中の腰部および大腿部の加速度の差を比較し,歩行自立度の変化に伴う,歩行中の加速度の変化を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は,脳卒中片麻痺者18名(Br. Stage IV8名,V10名,右片麻痺10名,左片麻痺8名,男性12名,女性6名,平均年齢68±7歳)であった。加速度センサは,対象者の腰部と両大腿部にそれぞれベルクロを用いて装着した。対象者は,室内16mの直進路を快適速度で2回歩行し,中央10mを解析対象区間とした。10m解析区間から定常状態である中央の3歩行周期を抽出し,得られた加速度のデータより,腰部と両大腿部のRoot Mean Square(RMS),自己相関係数(定常性)を算出した。また,10m歩行速度,Berg Balance Scale(BBS),Fugl-Meyer Assessment(FMA)を測定した。計測は,上肢による支持なしで16mの歩行が可能となった時期(歩行非自立時)と,病棟での歩行が許可された時期(歩行自立時)の2回行った。歩行自立時と非自立時の各指標を,対応のあるt検定を用い比較した。また,加速度のセンサから得られた指標については,Br. Stage毎に比較した。すべての統計解析は,統計ソフトR(2.8.1)を用い,統計学的な有意水準は5%とした。【倫理的配慮,説明と同意】本計測の際には,当該施設の倫理委員会の承認並びに対象者自身からのインフォームドコンセントを得た後,実施した。【結果】歩行速度(P=000),BBS(P=000),FMA(P=000)は非自立時に比べ,自立時で有意に高値を示した。自己相関係数も同様に,非自立時に比べ自立時に高い値を示し,歩行の定常性が改善していることが示された。有意な差の認められた項目は,Br. Stage IVでは腰部の前後(P=000)・上下成分(P=000),麻痺側大腿部の左右成分(P=000),非麻痺側大腿部の前後(P=000)・上下成分(P=000)において有意な差を認め,Br. Stage Vでは腰部の上下成分のみ有意な差を認めた(P=000)。またRMSにも有意な増加を認め,Br. StageIVでは腰部前後成分(P=000),麻痺側大腿部前後(P=000)・左右(P=000)・上下成分(P=000),非麻痺側大腿部左右成分(P=000)で有意に高い値を示した。Br. Stage Vでは非麻痺側大腿部左右成分を除くすべてにおいて有意な差を認めた(P<000)。【考察】今回の結果では,バランス能力や麻痺の改善に伴い,歩行自立度,歩行速度が向上し,それに伴い,歩行中の加速度のRMSおよび,自己相関係数が改善していた。しかし,麻痺の程度により,差がある指標が異なり,歩行自立度に関与する要因が異なることが示唆された。麻痺が重度であるBr. Stage IVでは,非自立時と自立時の比較において,腰部・両大腿部の自己相関係数が増加した指標が多く,歩行の定常性が,歩行の自立に大きな影響を与えることが示唆された。一方で,Br. Stage Vでは,非麻痺側大腿部左右成分を除くすべてのRMSで有意な増加を示したのに対し,自己相関係数の増加は腰部の上下成分のみであり,歩行の定常性が歩行自立度に与える影響は小さいと考えられた。【理学療法学研究としての意義】先行研究による歩行分析は,腰部加速度センサのみを使用したものや横断研究が多く報告されているが,本研究により回復過程における被験者内の腰部・大腿部加速度変化を調査することで,自立歩行獲得時にどのような加速度成分に変化があったかを把握することができ,Br. Stageに応じた歩行評価や治療効果判定指標となる可能性がある。

著者

小牟田 清 五十嵐 敢 舛谷 仁丸 前田 恵治 元村 卓嗣 小林 知加子

出版者

特定非営利活動法人 日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.69-74, 1992-02-20 (Released:2011-08-10)

参考文献数

14

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CDDPを中心とする化学療法を施行後腎機能障害を来した肺癌症例に対し, 腎機能障害の指標としてBUN. Cr. Ccrを測定しPGE1の治療効果を検討した. 化学療法には, CDDP, VDS, MMCまたはCDDP, VP-16が用いられた.PGE1は60μgを一日2回10日ないし14日間点滴投与した. その結果, 7症例中6症例に於て腎機能の改善が認められた. PGE1の治療効果を明らかにするため動物実験を行った. CDDPが投与されたICR系マウスは血清BUN, Crの高値が認められ, 組織学的に尿細管障害も明らかであった.しかし, PGE1投与はこれらの障害を防止または軽減した.以上より, CDDP投与後の腎障害に対しPGE1が治療効果を示すことが明らかとなった.今後, CDDPの投与量の改善を含めた投与方法の改良の可能性が示唆された.

著者

阿部 恭子 鈴木 憲美 前田 正 竹間 肇 笹倉 正司 幸村 陽子 木村 正一 山田 孝雄

出版者

Japanese society of turfgrass science

雑誌

芝草研究 (ISSN:02858800)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.102-103, 1995

著者

瀧上 陽登 浦辺 幸夫 前田 慶明 藤井 絵里 森山 信彰

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1254, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】ラグビーやアメリカンフットボールなどのコンタクトスポーツは,頭頸部に外傷をきたしやすい競技である。その予防策として頸部の筋力強化が指導され,さらに外力による衝撃を吸収する目的でマウスガード(Mouth Guard:MG)の使用が認められている。過去にMG装着によって頸部屈曲筋力は増加するが,伸展筋力に差はないという報告がある。これはMG装着により筋力発揮時に咬合力が高まった結果と考えられる。これまで,MG装着が頸部筋力発揮時に咬筋や頸部筋の活動に変化を与えるのかは明らかにされていない。本研究はMGを装着し,頸部最大等尺性運動時に咬筋および頸部筋の活動が高まるか,さらに,運動方向による違いがあるかを明らかにすることを目的とした。【方法】対象は,頭頸部と顎口腔領域に疾患および外傷のない健常男子ラグビー部員16名(身長174.8±5.8cm,体重73.0±8.2kg)とした。MGは同一の専門医によって作成された。対象は椅座位をとり,胸部と肩,腰部および大腿部をベルトで固定した。MG装着と非装着の2条件で3秒間の最大等尺性運動を行った。運動方向は前(0°)後(180°)ならびに左右(90°)方向,さらにその中間の方向を加えた計8方向とし,各3回測定した。等尺性筋力はμTas F-1(アニマ社)を用いて測定した。筋活動量はPersonal-EMG plus(追坂電子機器社)を用い,右側の咬筋,胸鎖乳突筋および板状筋を記録し,1秒間の面積積分値とした。いずれも平均値を代表値とした。統計学的検定には,ExcelアドインソフトStatcel 3(オーエムエス出版社)を使用した。各方向でのMG装着と非装着の差の比較に,対応のあるt検定とWilcoxonの符号付順位和検定を用いた。危険率5%未満を有意とした。【結果】頸部筋力(MG装着,MG非装着)の平均値(N)はそれぞれ0°(145,135),右45°(148,138),左45°(150,141),右90°(178,158),左90°(168,152),右135°(219,203),左135°(209,193),180°(278,261)となり,MG装着が全方向で有意に大きくなった(p<0.01)。筋活動量の平均値(mV/sec)について,咬筋は0°(1.7,1.1),右45°(1.8,1.2),左45°(1.7,1.0),右90°(1.7,1.0),左90°(1.7,0.6),右135°(1.4,0.9),左135°(1.3,0.7),180°(1.3,0.6)となり,MG装着が全方向で有意に大きくなった(p<0.01)。胸鎖乳突筋は0°(3.2,2.9),右45°(3.0,2.8),右90°(2.7,2.5),右135°(1.7,1.4)で有意に大きくなった(p<0.05)。板状筋はいずれの方向でも2条件間に有意な差は認められなかった。【結論】本研究では,先行研究と異なりMG装着時に全方向で頸部筋力の増加を認めた。その増加率は側屈方向で最も高かった。筋力の増加が少ないとされていた伸展方向でもMG装着で約6%の増加が確認され,咬筋の活動量も大きくなっていた。このようにMG装着が頸部筋力に与える影響については,さらに検証をする必要があり,現場での正しい使用についての指導を進めてゆきたい。

著者

日比 喜子 安達 町子 前田 昭子 早川 史子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.183-192, 1999-02-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

26

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滋賀県, 京浜地区, 阪神地区および長崎県の4地域において, それぞれを主な生育地とする女子学生 (18~22歳) を対象に茶, 特に紅茶の嗜好に関するアンケート調査を行い, 次のような興味ある結果が得られた.(1) 緑茶と紅茶の嗜好の比較では, 京浜地区と阪神地区では緑茶より紅茶の方が好まれるが, 滋賀県と長崎県では緑茶および紅茶の嗜好に有意差がなかった.(2) 緑茶あるいは紅茶を好む理由については, 地域間に有意差は認められず, いずれの地域においても緑茶あるいは紅茶を好む理由は圧倒的にそれぞれの “味” であり, “色” をあげた者はごくわずかであった.また, 茶を好む理由として “香り” をあげた割合は, 紅茶嗜好者の方が緑茶嗜好者よりも高かった.(3) 女子学生の紅茶飲用頻度は概して低いが, 飲用頻度の平均値は茶葉から抽出する紅茶よりも缶入り紅茶において, また, 緑茶嗜好者よりも紅茶嗜好者において高かった.しかし, 最も好きな紅茶は, 全体的には, 緑茶・紅茶の嗜好にかかわらず, 茶葉から抽出して飲む紅茶であった.(4) 缶入り紅茶の中では, いずれの地域においてもミルク紅茶が好まれるが, 特に滋賀県, 長崎県で非常に好まれていた.茶葉から抽出する紅茶の中では, いずれの地域でも紅茶液をそのまま飲む, 砂糖だけ入れて飲む, および砂糖とミルクを入れて飲む紅茶が好まれるが, 特に砂糖とミルクを入れて飲む紅茶は阪神地区で非常に好まれていた.(5) 緑茶嗜好者よりも紅茶嗜好者が多い京浜地区と阪神地区の紅茶嗜好者について, 前者では缶入りのレモン紅茶およびミルク紅茶を好み, 後者では茶葉から抽出して砂糖・レモンを入れる紅茶, および砂糖・ミルクを入れる紅茶を好む.

著者

前田 淑

出版者

福岡女子大学

雑誌

香椎潟 (ISSN:02874113)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.93-105, 1981-03-30

著者

小坂 知子 畑 攻 前田 佳奈 成瀬 美紀

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.60, 2009

著者

多田 由紀 川野 因 田中 越郎 前田 良之 高橋 英一 古庄 律 上岡 美保 日田 安寿美 新村 洋一 貝沼 章子 高野 克己 Yuki Tada Kawano Yukari Tanaka Etsuro Maeda Yoshiyuki Takahashi Eiichi Furusho Tadasu kamioka Miho Hida Azumi Niimura Youichi Kainuma Akiko Takano Katsumi 東京農業大学応用生物科学部栄養科学科 東京農業大学応用生物科学部栄養科学科 東京農業大学応用生物科学部栄養科学科 東京農業大学応用生物科学部生物応用化学科 東京農業大学応用生物科学部教養分野 東京農業大学短期大学部栄養学科 東京農業大学国際食料情報学部食料環境経済学科 東京農業大学応用生物科学部栄養科学科 東京農業大学応用生物科学部バイオサイエンス学科 東京農業大学応用生物科学部醸造科学科 東京農業大学応用生物科学部生物応用化学科 Department of Nutritional Science Faculty of Applied Bio Science Tokyo University of Agriculture Department of Nutritional Science Faculty of Applied Bio Science Tokyo University of Agriculture Department of Nutritional Science Faculty of Applied Bio Science Tokyo University of Agriculture Department of Applied Biology and Chemistry Faculty of Applied Bio Science Tokyo University of Agriculture Fundamental Arts and Science Faculty of Applied Bio Science Tokyo University of Agriculture Department of Nutrition Junior College of Tokyo University of Agriculture Department of Food Environment Economics Faculty of International Agriculture and Food Studies Tokyo University of Agriculture Department of Nutritional Science Faculty of Applied Bio Science Tokyo University of Agriculture Department of Bio-Science Faculty of Applied Bio Science Tokyo University of Agriculture Department of Fermentation Sciences Faculty of Applied Bio Science Tokyo University of Agriculture Fundamental Arts and Science Faculty of Applied Bio Science Tokyo University of Agriculture

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.322-329,

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応用生物科学部1年生を対象に,食育トライアル授業として,食の生産,安全管理,健康管理などに関する10回の講義と2回の農業体験(種まき,収穫作業等)を実施し,学生の授業への出席状況及び授業前後のアンケートによって,プログラムの内容および学生の食育に対する知識,意欲等の変化を評価した。応用生物科学部全学科の学生に授業への参加を呼びかけた結果,授業の出席者は27名であり,栄養科学科の学生が20名と最も多く,参加学生の学科構成に偏りがみられた。授業の初回に行ったアンケートの回答者は24名,最終回に行ったアンケートの回答者は11名であった。授業後のアンケートでは,「食育活動への興味は深まったか」「知りたい情報は得られたか」「参加後,農業と食の関連に対する考えが変わったか」「授業として開講された場合受講するか」という問いに対し,それぞれ73~91%が「はい」と回答し,「授業への総合的な満足度」についても73%が「(非常に)満足である」と回答した。「農業」に原点をおいた食育トライアル授業によって,食べ物の成長を通した気づきと感動,生産者への感謝の気持ち,環境への配慮,栄養と健康との関連知識の習得等に寄与することができたと考えられる。今後は授業への参加者数を増やし,結果の一般化可能性について検討するとともに,授業の実現に向けた人的・物的資源の問題について検討する必要がある。We aimed to evaluate changes in both knowledge of dietary education (Shokuiku) and in motivation, in first-year students of the Faculty of Applied Biosciences who attended a voluntary Shokuiku program in 2008. The program comprised 10 lectures on food production, safety management, and health management, as well as 2 farming practicum classes (seed sowing, harvesting, etc.). Twenty of the 27 students who attended the courses belonged to the Department of Nutritional Sciences. We received responses from 24 and 11 students to questionnaires administered before and after the program, respectively. We obtained a "yes" answer 73-91% of the time in response to the following questions : 1) Was your interest in dietary education activities enhanced? 2) Were you able to obtain the information you sought? 3) After attending these courses, did your understanding of the relationship between farming and diet change? and 4) Would you take this course if it were officially offered as a class? Seventy-three percent of students replied that they were very satisfied with the courses. By placing "farming" as the central principle, these courses contributed to food awareness and appreciation, feelings of gratitude toward producers, consideration for the environment, and knowledge acquisition about the relationship between nutrition and health. Future studies should address the generalizability by examining a larger pool of participants. In addition, other issues such as human and material resources should be considered in realization of the Shokuiku program curriculum.

著者

横内 友理子 前田 孝文 ボルンマン ペーター ヘムゼル トビアス 森田 剛

出版者

超音波エレクトロニクスの基礎と応用に関するシンポジウム運営委員会

雑誌

超音波エレクトロニクスの基礎と応用に関するシンポジウム講演論文集 (ISSN:13488236)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.409-410, 2012-11-13

著者

前田 章夫

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.388-397, 2017-03

著者

田邨 優人 中島 耕太 山本 昌生 前田 宗則

雑誌

研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:21888795)

巻号頁・発行日

vol.2017-OS-141, no.22, pp.1-6, 2017-07-19

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ハードウェアの進歩に伴い,従来よりも大幅に低レイテンシな記憶装置やインターコネクタが登場している.計算機環境のさらなる高性能化,大規模化が求められる昨今では,今後これらのデバイスが主流になると考えられるが,大部分の計算機システムではその高速性を活かせない場合が多い.その一つの原因としてカーネル内でデバイスからの応答の検知にハードウェア割り込みを使用していることが挙げられる.性能が重要視される HPC 分野などではハードウェア割り込みよりも高速にデバイスからの応答検知を行うために polling という手法が用いられる.しかし polling は CPU リソースを占有してしまうという特性から汎用的な計算機システムには積極的に用いられることはなかった.そこで本研究では CPU リソースを管理しながらカーネル内で polling を行うための polling idle ドライバを提案する.提案手法を NVMe over Fabrics に実装して評価を行ったところ,最大 47.1% のレイテンシ削減効果,最大 77.3% の iops 向上を確認し,また iops の上限値が従来から 40.2% 向上したことを確認した.

著者

前田 英昭

出版者

駒澤大学

雑誌

政治学論集 (ISSN:02869888)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.35-64, 1994-03-31

著者

村上俊祐 高橋仁大 村松憲 佐藤文平 佐藤雅幸 小屋菜穂子 北村哲 前田明

出版者

鹿屋体育大学

雑誌

スポーツパフォーマンス研究

巻号頁・発行日

vol.8, pp.361-374, 2016

著者

前田 英三

出版者

日本作物學會

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.249-253, 1977 (Released:2011-03-05)

著者

前田 正義

出版者

海上保安大学校

雑誌

海保大研究報告. 法文学系 (ISSN:04530993)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.85-110, 2013

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はじめに1.海上デモの規制 A.港則法 B.海上交通安全法2.陸上デモの規制とその判例 A.規制 B.判例3.海上デモと陸上デモの位相むすび