著者
北川 善廣 山口 浩三 吉武 成寛
出版者
水利科学研究所
雑誌
水利科学 (ISSN:00394858)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.68-98, 2011

世田谷区は下水道暗渠化された目黒川水系と呑川水系の5つの緑道を環境空間に組み入れ、ふれあいの場、憩いの場などの河川環境整備に向けた調査研究を行っている。本文では、世田谷区内にある多摩川水系の丸子川、谷戸川および谷沢川、下水道暗渠化された目黒川水系と呑川水系の5つの緑道、さらにその緑道に再生された2つのせせらぎ水路を対象として・利用状況と住民の意識・せせらぎ再生に適した緑道と水源となる緑地等の分布・既に再生された水路の利用状況と問題点などについてアンケート調査と現状調査を行い、その結果に基づいて、世田谷区の河川環境整備の方向性を示すことにする。
著者
北川 善廣 山口 浩三 吉武 成寛
出版者
水利科学研究所
巻号頁・発行日
no.318, pp.68-98, 2011 (Released:2012-12-03)
著者
篠田 昌宏 竹村 裕介 蛭川 和也 高岡 千恵 長谷川 康 尾原 秀明 北郷 実 阿部 雄太 八木 洋 松原 健太郎 山田 洋平 堀 周太郎 田中 真之 中野 容 板野 理 黒田 達夫 北川 雄光
出版者
南江堂
巻号頁・発行日
pp.101-108, 2021-02-01

わが国の肝移植は,かつてない大きな変革を遂げている.2019年,脳死肝移植は全移植数の1/5を数えるようになった.Allocation制度も大きく改変され,model for end-stage liver disease(MELD)制などが実臨床に大きな影響を与えている.ドナー情報を得られる機会が増加し,高MELDなど重症患者の増加も見込まれる中,脳死肝移植ナショナルデータ解析のプロジェクトもすすんでいる.さらに,働き方改革,互助制度,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)など新たな移植のスタイルが成り立とうとしている.
著者
後藤 大介 赤崎 将 北川 敏一
出版者
基礎有機化学会(基礎有機化学連合討論会)
雑誌
基礎有機化学討論会要旨集(基礎有機化学連合討論会予稿集)
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.147, 2008

1,2-ジクロロエタン中、AlCl<SUB>3</SUB>とC<SUB>60</SUB>の反応により、クロロエチル付加体(CH<SUB>3</SUB>CHCl-C<SUB>60</SUB>-Cl)が得られた。この付加体をフラレノール(CH<SUB>3</SUB>CHCl-C<SUB>60</SUB>-OH)に変換した後、強酸で処理することにより、新規フラーレンカチオン (CH<SUB>3</SUB>CHCl-C<SUB>60</SUB><SUP>+</SUP>)を発生させNMR観測することに成功した。これらのカチオンの構造と安定性を、これまでに報告した他のアルキルC<SUB>60</SUB>カチオンと比較して報告する。
著者
北川 雄一 深田 伸二 川端 康次 藤城 健 安井 章裕
出版者
Japan Surgical Association
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.66, no.9, pp.2099-2102, 2005-09-25 (Released:2009-01-22)
参考文献数
20
被引用文献数
6 7

術前からの認知症の存在は,高齢者に対する外科治療の際の大きな問題のひとつである.平成13年度厚生労働省長寿共同研究「高齢者術後せん妄の治療と予防に関する研究」の中で,多施設共同「後ろ向き調査」の対象患者 (80歳以上) 461人中の442人を対象とし,術前より認知症を有した患者38人と残り404人を比較検討した.これら認知症患者は,有意に高齢で (86.4歳:83.7歳),術前ASA・PSが高かった.手術時間は認知症患者が短時間であった (106分:130分).術後在院日数 (44.1日:31.3日)は認知症患者で長期化していた.術後合併症発生率は認知症患者で高く (84.2%:44.8%),特に肺炎・呼吸不全の発生が多かった.また術後せん妄あるいは認知症の症状悪化の頻度も高かった.術前より認知症を有する患者では,術後合併症-特に呼吸器合併症の発生と,精神・神経症状悪化に注意する必要がある.
著者
吉原 博夢 佐野 恭章 天田 拓麻 朝倉 俊成 北川 幸己 浅田 真一
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.179-187, 2016-04-30 (Released:2016-04-30)
参考文献数
20
被引用文献数
1

インスリン製剤やGLP-1受容体作動薬をはじめとする自己注射製剤は,患者自身が注射を行うため,製剤内への血液混入が起きることがある.しかし,自己注射製剤への血液混入による影響については詳しく報告されていない.そこで代表的な自己注射製剤に血液を加え,製剤中の有効成分に対する影響を検討した.その結果GLP-1受容体作動薬では大きな変化が見られなかった一方で,多くのインスリン製剤では沈殿形成と時間依存的な濁度上昇が見られ,特に超速効型の製剤では短時間で生じる傾向にあった.さらに,沈殿物はインスリンとヘモグロビンを含有しており,沈殿が生じたインスリン製剤ではインスリン濃度が有意に減少していた.以上の結果,血液を混入させないように血管を避けることや,血液が逆流しないよう適切な注射手技を患者に指導する必要があることが示された.また,血液を逆流させない製剤上の工夫も求められる.
著者
北川原 香 横林 敏夫 清水 武 五島 秀樹
出版者
特定非営利活動法人 日本口腔科学会
雑誌
日本口腔科学会雑誌 (ISSN:00290297)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.44-50, 2003-03-10 (Released:2011-01-31)
参考文献数
32
被引用文献数
10

Fourteen patients with subcutaneous emphysema treated in our department during 17 years were clinically studied. All but one were referred to us by other dentists because of complications. They con sistedof five male and nine female patients. Their ages ranged from 16 to 67 years and 62% of them were in their thirties. The emphysema resulted during sectioning of the mandibular third molar by using an air-turbine handpiece in four patients and from extraction of other teeth in four patients. The use of compressed air during dental procedures was the cause in four patients and the complication was associated with endodontic treatment and implanta tionof a dental implant in the other two patients. A diffuse swelling involving the eyelid, cheek, mandibu larregion and neck accompanied by crepitation on palpation of the swollen area was noted in all patients.Difficulty in opening the eyelid, headache, nausea and mediastinal emphysema were found in four, one, one and one patients, respectively. Antibiotics were given to all patients to prevent infection. Except four one patient with prolonged swelling due to pericoronitis and another patient without adequate information, the swelling with subcutaneous crepitus tended to subside within a week and secondary complications were encountered in no patients.
著者
北川 浩
出版者
公益社団法人 日本材料学会
雑誌
材料 (ISSN:05145163)
巻号頁・発行日
vol.28, no.307, pp.339-344, 1979-04-15 (Released:2009-06-03)
参考文献数
13
著者
北川 裕子
出版者
帝京大学
雑誌
若手研究
巻号頁・発行日
2018-04-01

本研究の目的は、自殺リスクの高い若者を特定するための実用的なリスク予測アルゴリズムを構築し、高リスクの対象への早期の適切な支援促進に貢献することである。具体的には、学校・医療機関の両面の多施設共同での研究遂行により次の2点を実現することである。1)自殺企図および自殺に関連するリスクを予測するアルゴリズムの構築:学校・医療現場から収集される多様な情報を活用し機械学習を用いて自殺リスクを有する若者の特徴・パターンを解明する。2)潜在的に自殺リスクの高い若者と接する学校教員(養護教諭)や医療従事者のリスク発見促進とケアの意思決定を補助するツールの開発:データの収集システムは携帯端末およびクラウドを活用する。システムには国際的に評価されている自殺リスクに関する質問項目に加え日常的な事象に関する項目を搭載し、入力後に個人のリスクの程度が可視化されるシステムを構築する。また若者が精神不調を回答しやすい構造の工夫も進める。以上を達成するために、2019年度中に実施したことは次の通りである。・新潟県教育庁からの要請で、県立高校22校に代表者が開発した「精神不調アセスメントツール(RAMPS)」を導入し、保健室での自殺リスクを含む精神不調スクリーニングを実施。学校でのリスク評価と事後対応(保護者・医療機関等との連携)に寄与した事例が複数件報告された。この実施実績が新潟県に認められ、全県へのRAMPS導入が決定しており、2020年度は33校で実施、段階的に実施校を拡大していく。また、東京都内の高校2校、茨城県内の高校1校での導入要請があり実施準備を進めている。得られたデータをもとに予測指標の妥当性・信頼性を確認し、より予測精度の高いリスク評価指標の構築を目指し、データ解析を進めている。
著者
北川 清隆 柳沢 秀一郎 山田 哲也 三原 美晴
出版者
富山大学医学会
雑誌
富山大学医学会誌 (ISSN:18832067)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.27-29, 2006

両眼瞼下垂を訴えた59歳,女性に対し,alpha adrenergic agonistである5%フェニレフリン及び1%アプラクロニジンの点眼試験を行ったところ,眼瞼下垂は改善した。alpha adrenergic agonistである0.1%ジピベフリンの点眼で加療したところ両眼瞼下垂は改善した。眼瞼下垂を来たす症例において,alpha adrenergic agonistである0.1%ジピベフリンの点眼が有効な場合があると思われた。
著者
北川 敏男
出版者
科学基礎論学会
雑誌
科学基礎論研究 (ISSN:00227668)
巻号頁・発行日
vol.18, no.3, pp.141-148, 1987-12-25 (Released:2009-07-23)
参考文献数
14
著者
北川 敏男
出版者
科学基礎論学会
雑誌
科学基礎論研究 (ISSN:00227668)
巻号頁・発行日
vol.15, no.4, pp.163-169, 1982-03-30 (Released:2009-07-23)
参考文献数
18
著者
北川 善太郎
出版者
日本法哲学会
雑誌
法哲学年報 (ISSN:03872890)
巻号頁・発行日
vol.1971, pp.43-73, 1972-10-30 (Released:2008-11-17)
参考文献数
37

最後にこれまでの要約をしておこう。 「法解釈学の再検討」(二)では、従来の法解釈論争が解釈を一つの実践的行動であるとする点で一致したまとまりをみせているが、そこではもっぱら裁判を前提とした法解釈であり法解釈学が考えられている。しかし、判例中心の法解釈学では、社会的現実をとらえることには限界がある。このことはアメリカにおけるケース・メソッドがはっきり示している点である。法解釈学における事実は、社会的現実に焦点をあわす必要がある。他方、わが私法社会に生起する問題解決のために法解釈学が動員され、法理論がつくられていくが、そうした法形成のプロセスとならんで、わが法独特の事情として、かつて現実とは一応遮断して外国法ないし法学を完成品として輸入したことによる問題もなお現代のものとしてのこっている。こうした諸点は法解釈学のいずれの分野でもみられるのであり、これらを検討するたあには、法解釈学の視野拡大が必要である。 三の「問題解明のための枠組」では、法解釈学の視野拡大をうけとめるために、問題領域のひろがりをまずおさえることを試みた。本稿では、法形成の行なわれる立法、行政、裁判、社会、学説の各局面に対するに、継受法と社会規範内抽象的体系と社会的現実、判例中心の実用法学といったわが法の与件を配して、それぞれの組合わせによって法解釈学の問題領域のひろがりをとらえようとした。ここでえられた問題領域はきわめてひろいが、それぞれに対してこれまでの法解釈学は無意識的にせよ個々的にアプローチをしてきたといえる場合も少なくない。 かように法解釈学の視野拡大のスコープがきまると、つぎはそれぞれについて具体的な検討をすることになる。 四の「若干の問題へのアプローチ」では、A「裁判による紛争解決の実効性」、B「形式的な概念主義」、C「法.曹の契約理論・契約意識」、D「私法体系のアンバランス」のテーマについて考察した。Aでは、法的紛争解決において、裁判による解決と話し合いによる解決とがわが国ではいずれがより合理的で満足のいく解決となるかのコンクール関係にあるという視点をといた。Bのテーマでは、裁判所による法形成と行政官庁の有権解釈によ、る法形成との対立の例をとりながら、法理論・法形成のユニークな一面を検討した。Cはわが私法体系が契約法体系をまとまったものとして構築していないので、契約の論点が、民法総則、債権総論、各論とあちこちで扱われることになっていることを指摘し、法律家自らの喫約理論、契約意識に問題がないかを考えてみた。Dでは、今日なお存続するパンデクテン・ジステームがどういう問題を法理論・法形成になげかけているかを分析した。判例中心の実用法学は問題に即した法形成を着実にフォローするが、これがそのまま伝来的な抽象的体系にはめ込まれると、まま一般化される危険に抗しがたくなる。これでは問題思考は体系思考の従属物になりかねないわけである。あるいは、伝来的な抽象的体系に欠缺があれば、現実には頻繁に生ずる問題であっても、適切な法理論を見出さないままにおかれることが生じる。 以上が本稿の要旨である。本稿は、法解釈における論理のはたらき、それによる法形成の問題を法解釈学のあり方との関係で考察したものである。すでにあきらかにしたような理由で、裁判における法解釈に焦点をあわせて法理論・法形成をとらえること-そのことはきわめて重要であるが、そこでの法形成が、わが私法社会にとりどういうものかをしらないままこれをすすめることにはちゅうちょを感じる。-よりも、筆者には、法解釈学の視野拡大・それの再構成が先決問題であった。そこで、この拡大された問題領域で、法理論といい法形成といっても、かなり色合いのことなる特質のものがあることを試論的に具体的なテーマを検討しつつ考えてみたわけである。したがって、同一手法による具体的制度の解釈論の分析をもふくめたそれぞれの問題領域での法理論・法形成そのものの分析は今後の課題としてのこっている。