著者

長原 裕希 大山 博司 安積 卓也 西尾 信彦

雑誌

組込みシステムシンポジウム2013論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.114-122, 2013-10-09

著者

平原 裕行

出版者

特定非営利活動法人 横断型基幹科学技術研究団体連合

雑誌

横幹 (ISSN:18817610)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.62-66, 2016 (Released:2016-04-15)

参考文献数

3

著者

成塚 政裕 遠藤 僚太 戸田 琳太郎 石井 智大 下澤 雅明 花岡 洋祐 笠原 成 常盤 欣文 笠原 裕一 芝内 孝禎 寺嶋 孝仁 松田 祐司

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:2189079X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, 2015-09-16

著者

藤原 裕樹 山下 晃弘

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.213-214, 2014-08-19

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近年,人とコミュニケーションを図るために対話機能を持つロボットの開発が進んでいる.一方,スマートフォンが普及する中,SNS(Social Networking Service)の利用者が急速に増加している.特にSNSの1つであるTwitterは,1秒当たり5700件の投稿がなされており,トレンド分析や口コミ分析に利用されるなどリアルタイム性が高い.そこで,Twitterの会話データに基づいて,リアルタイム性のある新たな対話ロボットのシステムを検討した.今回は,特に発話機能に着目したシステム開発について報告する.

著者

梶原 裕二 細川 友秀 梁川 正 広木 正紀

出版者

京都教育大学

雑誌

京都教育大学環境教育研究年報 (ISSN:09193766)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.121-131, 1999-03-31

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環境問題は現代社会の中でも重要な課題で,その深刻な影響を考えると早急に対策を講じる必要がある。今日では問題がより複雑化,広域化し,企業ばかりでなく,生活者も主要な汚染者となっている。児童や生徒は次世代の生活者であることから,教育を通して幼少の頃から環境問題に関心をもつように啓蒙することは,長い目でみれば問題を解決する上でよい対処法と思われる。環境を考える基本的な意識として「循環」がある。我々自身を含め,食物連鎖を通した生物圏での循環,窒素・リン化合物の循環,エネルギーや二酸化炭素の地球規模での循環,紙や鉄資源の生産・消費活動での循環のように,多くの環境問題は循環抜きには考えられない。ところが,循環は実体が目に見えないために理解しづらい難点がある。その点,紙や瓶など資源ゴミのリサイクル運動は,実際の効果に加え,循環を認識するとても良い教材と考えられる。学校においても,できるだけ循環を視野に入れたリサイクルを実践したい。以前から行われていたリサイクルの一つとして,生ゴミや糞尿など有機廃棄物の堆肥化がある。化学肥料が十分に発達していない頃,農家では家畜の糞尿から作った堆肥が広く用いられていた。現在でも,比較的土地に余裕のある農家や畜産農家は堆肥を利用している。台所から出る生ゴミに関しては,堆肥化することで可燃ゴミを減らすという面から各自治体で注目を浴びている。その際も,生活者が生ゴミを分別収集することが前提条件となり,生活者の環境意識の向上が不可欠である。さて,今の子供達は生ゴミや家畜の糞尿など,有機廃棄物に潜在的な価値があることを知っているのだろうか。現代の便利な文明の中で成長している子供達は,ゴミ袋に入れさえすれば生ゴミはいつのまにか清掃車が運んでくれるし,下水の発達により,糞尿の行方は見えにくくなり,かえって有機廃棄物の問題を考える機会がなくなった。都市部に住む大半の子供達にとっては,農家における堆肥化の経験は皆無と思われる。そのため,特に糞尿の場合は,単に臭く,汚いものだけという固定観念が出来上がっている恐れがある。家畜の糞尿が肥料として使用できることは実感として捉えにくいであろう。このような状況において,台所の生ゴミや家畜の糞尿など有機廃棄物を堆肥として利用することは,生物圏の循環を実感する環境教育のプログラムになると思われる。京都教育大学の生物,生命系のいくつかの研究室では,実験用にハツカネズミを多用している。その際,比較的多量の糞尿が混じった木材クズが生じるが,焼却処分にせず,圃場の一角に貯め,腐熟させ堆肥として用いている。それを肥料として施した部分としない部分を作ったところ,施肥の効果が歴然として現れた。日常の動物の世話と糞尿の堆肥化を通して,堆肥が植物の生育にとても効果があることを再認識する機会であった。この事例が環境を考える上で必要な「循環」を認識させる教材として利用できると考えられた。

著者

庄山 茂子 加來 卯子 栃原 裕

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間と生活環境 (ISSN:13407694)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.57-64, 2010-11

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男性漁業従事者219名を対象に、紫外線に対する意識や対策ならびに紫外線対策としてのサングラス装着について調査を行った。世代別に分析し、次のような結果を得た。(1)年齢の異なる4群間で紫外線に対する意識や対策に有意差は認められなかった。4群ともに紫外線に対する意識は比較的高かった。(2)紫外線対策の実施状況は35歳〜49歳は約23%で、その他の群は約30%であった。具体的な対策の内容は、「帽子をかぶっている」、「長袖の服または長ズボンを着用している」であった。(3)サングラスの装着率は、50〜64歳は33.3%、その他の群は約25%であった。常時メガネを使用する者の方がサングラスを装着していた。(4)サングラス装着に対する抵抗感は、年齢が高いほど高く、65〜83歳では約50%であった。抵抗感のある理由としては、「視界がせまくなったようで作業がしにくいから」、「サングラスを着けると、周りの色が正しく見えにくいから」が多かった。(5)65〜83歳の21.7%は、白内障の眼疾患をもち、そのうち80%はサングラスを使用していなかった。

著者

永原 裕子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.6_47-6_50, 2014-06-01 (Released:2014-09-29)

著者

栗原 裕一郎 柴野 京子 南陀楼 綾繁

出版者

国立国会図書館

雑誌

国立国会図書館月報 (ISSN:00279153)

巻号頁・発行日

no.599, pp.5-13, 2011-02

著者

高崎 裕治 大中 忠勝 栃原 裕 永井 由美子 伊藤 宏充 吉竹 史郎

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間と生活環境 (ISSN:13407694)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.29-34, 2006-05

被引用文献数

4

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浴槽死亡事故の地域差に影響する因子を検討するにあたり,本研究の目的は日本の各地域における入浴実態を比較してその差異を明かにすることである.質問紙による調査を全国11の地域(札幌,秋田,仙台,北千葉,南千葉,静岡,富山,大阪,広島,福岡,鹿児島)で実施した.各地域で約30戸の戸建て住宅を対象に,質問紙を夏と冬の2回配付した.建築後の経過年数,住宅の設備や温冷感,入浴行為等について質問を行った.その結果,以下のような入浴実態やその地域差が認められた.すなわち,保温性や断熱性という観点からは比較的新しい住宅や北日本の住宅が優れていること,予期に反して冬期に南日本の人たちの方が北日本の人たちよりも浴室を寒く感じていることなどである.また,入浴頻度,時間や最初に入力する人にも地域差が見られた.各地域の入浴実態と浴槽事故死亡率には関連がありそうであるが,さらに検討が必要である.

著者

橋口 暢子 栃原 裕 高山 真一

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間と生活環境 (ISSN:13407694)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.101-107, 2003-11

被引用文献数

1

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浴室内暖房の方法の違いが生理心理反応に及ぼす影響について、健康男子10名を被験者とし検討した。実験条件は、被験者が浴室入室する前に予備暖房を行い、入室後もそのまま温風暖房を運転させた場合(温風暖房:A)、入室直前に温風暖房から放射暖房に切り替えた場合(放射暖房:R)、入室直前に予備暖房を停止し、その後暖房運転を行わない場合(暖房停止:Off)と、さらに、浴室の暖房を最初から行わなかった場合(暖房なし:C)の4条件を設定した。脱衣室の室温と相対湿度は10℃・50%である。被験者は、浴室入室後、洗面器でお湯を身体にかけ、洗い場に5分間滞在した後、湯温40℃の浴槽に5分間浸り、出浴後5分間洗い場に再度滞在した。測定項目は、血圧、脈拍数、皮膚温、主観申告(温冷感、不快感、気流感)である。お湯かけ直後は、温風暖房での血圧の上昇が放射暖房、暖房停止に比べ大きく、温冷感、不快感も寒い、不快側の申告であった。暖房停止条件では、出浴後の血圧の上昇と、温冷感、不快感の、寒い、不快側への移行が大きいことが認められれた。放射暖房では、血圧の変化が最も小さく、お湯かけ直後も浴後も温冷感、不快感が他の条件に比べ、暖かい、快適側の申告であった。安全で快適な浴室温熱環境を作るうえでの暖房方法としては、放射暖房の方がより適していることが示唆された。

著者

清原 裕

出版者

公益社団法人 日本人間ドック学会

雑誌

人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)

巻号頁・発行日

vol.24, no.Suppl, pp.1169-1177, 2010 (Released:2013-10-25)

参考文献数

9

被引用文献数

1

著者

松原 裕之 花原 雪州

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE)

巻号頁・発行日

vol.2014-CE-124, no.1, pp.1-8, 2014-03-07

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なぜなぜ分析は,問題の現象を発生させた様々な要因を,「なぜ」 を繰り返しながら論理的に漏れなく洗い出すことで判明した真因に対して,その対策を講じる問題解決手法の一つである.適切な対策を講じるためには,網羅的に要因を挙げながら,真因を特定するために深掘りすることが肝要である.しかし,なぜなぜ分析には,要因の網羅性を確認する手段が無いため,真因が見つからない,特定が困難となる場合がある.本報告では,教育現場で実施したなぜなぜ分析の網羅性について,計量テキスト分析を用いた 「見える化」 を提案する.

著者

荻原 裕敏 慶 昭蓉

出版者

龍谷大学佛教文化研究所

雑誌

佛教文化研究所紀要

巻号頁・発行日

vol.50, pp.25, 2011-12-26 (Released:2012-11-22)

著者

樫原 裕大 清水 裕基 三好 健文 吉永 努 入江 英嗣

雑誌

研究報告ユビキタスコンピューティングシステム(UBI)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.7, pp.1-8, 2011-11-17

被引用文献数

1

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日常で歩行は何気なく行われている.しかし,何も考えずにに歩いていると知らない内に悪い癖がつき,身体に様々な問題が起こる可能性がある.これらの問題は姿勢を意識することで予防・改善することができる.そこで本稿では,スマートフォンに内蔵されている加速度センサを用いて歩行分析を行うことで,歩行時に良い姿勢を意識させるアプリケーションを検討・開発した.これにより,歩行中に悪い姿勢であったときに警報音が鳴り,常に正しい姿勢を使用者に意識させることが可能となった.Although walking is a daily natural action, it might cause many body issues by bad habits of the action unconsciously. Such issues are preventable by consideration good gait. To help this, an application is implemented, which analyzes gait by acceleration sensors embedded in smart phones. The application alarms when bad gait is detected to make user conscious of own gait.

著者

大中 忠勝 都築 和代 栃原 裕

出版者

国立公衆衛生院

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1991

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本研究は高齢者において、1)生理・心理機能の変動を指標とした寒冷暴露後の暖房や暑熱暴露後の冷房の快適条件を求める研究と2)生理・心理反応から寝室の快適な温熱条件を求める研究の2つから成り立っている。1)寒冷暴露後の暖房や暑熱暴露後の冷房の快適温度条件63〜73歳の女子高齢者8名(高齢群)と19〜27女子若年者9名(若年群)を対象に、寒冷および暑熱曝露後の快適温度を被検者が快適となるように室温を制御する方法で調査した。高齢者の暑熱および常温暴露後の快適温度条件は若年者と異ならないものの(24〜25℃)、寒冷暴露後では高齢者はやや高い温度を好む傾向にあり、時間経過に伴っても変化が無かった。また、高齢者では快適とする範囲は大きく、温熱環境を正確に把握できない場合も見られた。これらの結果は、高齢者の居住温熱環境の設定、改善には高齢者以外の関与が不可欠である場合があることを示唆するものである。2)生理・心理反応に基づく寝室の快適な温熱条件高齢者の睡眠に及ぼす室温の影響を調べるため、年齢67〜82歳の高齢者20名の睡眠中の体動を冬季(1〜2月)と夏期(7〜8月)において、各被検者の住居で測定した。同事に室温、寝床内温度を測定した。夏季においては、年齢20〜21歳の若年者20名についても同様の測定を行った。睡眠中の体動と室温との関係について検討し、以下の結果を得た。1)測定期間中の室温は冬季8℃、夏季28℃前後であり、両季節ともは睡眠に好適とされる温度範囲外であった。2)寝床内温度は、夏季は室温と正の相関関係にあり、室温よりやや高い値であった。一方、冬季は電気毛布等の使用により、10〜40℃の間の広い範囲に分布していた。3)夏季での体動数は高齢者において若年者より有意に高い値であった。4)高齢者の冬季での体動数は夏季より有意に低い値であった。5)夏季での体動数は室温と有意な正の相関関係にあり、特に高齢者では室温26℃付近で体動数が増加する傾向にあった。一方、若年者では高齢者よりやや高い室温で体動数は増加した。以上より、高齢者では睡眠は快適とされる環境温度域においても、若年者と比較し体動が多く、さらに夏季の睡眠において体動数が増加する環境温度は高齢者で低く、高温環境は高齢者の睡眠により強い影響を与えていることが示唆された。

著者

庄山 茂子 川口 順子 栃原 裕

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間と生活環境 (ISSN:13407694)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.55-62, 2007-11

参考文献数

19

被引用文献数

1

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本研究は、虹彩の色の多型性に着目し、虹彩色が茶系と青-緑系の異なる2群を対象に、日常生活での紫外線に対する意識や対策の実態を調査した。さらに、照度500lx、301xの条件下で100hueテストを用いて色彩弁別能力を測定し、サングラスの使用頻度別に分析し、次のような結果を得た。紫外線対策として、茶系群は主に日傘や帽子を、青-緑系群はサングラスや帽子を使用していた。それらの使用目的は、茶系群は日焼け防止、青-緑系群は目の保護と回答した。2群間に紫外線に対する対策や意識の差がみられた。サングラスの使用頻度別に色彩弁別能力をみると、茶系群では、500lx、301xの両条件下でサングラスを使用していない群の総偏差点は、時々あるいは頻繁に使用する群よりわずかに高かった。青-緑系群では、500lxで使用していない群の総偏差点と時々あるいは頻繁に使用する群の総偏差点との間に有意差が認められ、使用していない群の総偏差点は高く色彩弁別能力が劣っていた。虹彩色が青-緑系でサングラスを使用しない群は、紫外線の影響を受けているのではないかと推察される。

著者

前田 亜紀子 林 千穂 山崎 和彦 栃原 裕

出版者

日本生理人類学会

雑誌

日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.82-83, 2005-06-10

著者

納富 信留 栗原 裕次 佐野 好則 荻原 理 大芝 芳弘 田中 伸司 高橋 雅人 土橋 茂樹 田坂 さつき 近藤 智彦

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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古代ギリシアにおける「正義」概念を明らかにし、現代社会の諸問題に応える目的で、プラトン『国家』(ポリテイア)を共同で検討した。その研究成果は、将来まとめて欧文研究書として海外で出版することを目標に、国際学会や研究会で報告され、欧文論文として海外の雑誌・論文集に発表されている。2010年夏に慶應義塾大学で開催された国際プラトン学会大会(プラトン『国家』がテーマ)では、メンバーが運営と研究の中核として、内外の専門家と共同で研究を推進した。

著者

佐藤 尚子 岡田 亜矢 江原 裕美 内海 成治 大林 正昭 黒田 一雄 横関 祐見子 織田 由紀子

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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1.女子教育の問題は、その社会におけるジェンダーのありようと深く関係していることを明らかにした。たとえば、ジェンダーギャップの少ないと言われているブラジルにおいても、女子教育の現状は問題がある。ジェンダー概念は文化の深層に根ざすため、微妙な形で表出するからである。女子教育の発展はジェンダー規範と関係があり、ジェンダー規範はそれぞれの地域や民族の文化と深い関係がある。しかし、イニシエーションや早婚など女子教育を阻害する民族的文化的背景を絶対視する必要はない。近代中国において女子の伝統であった纏足が消滅した例があるからである。2.女子教育を促進または阻害する文化のもつ意味は重大であるが、しかし、本研究は、題目にあるとおり、現在の文化的要因を越えて「社会経済開発」を考えようとした。たとえば、フィリピンでは、識字率、就学率、最終学年への到達率、教育の理解度などで性別格差がみられないと報告されている。しかし、フィリピンはまだ途上国経済から脱していない。女性と女子教育が社会経済開発に強い役割を持つことが重要である。経済開発に対する教育の貢献度を男女別で量的に比較することは困難であるし、女子教育と経済開発の関係性は複雑でもあるが、社会経済開発における女子教育の有用性については強い相関関係がある。日本でもナショナリズムの台頭時期に主に社会開発の視点から女子教育が普及した。インドでは女子教育は階層間格差によって増幅され、重層的な格差の構造を形成している。この構造を破るものは、目に見える形で社会経済開発と女子教育が結びつくことである。3.単なる人権・倫理的視点からの女子教育振興ではなく、社会経済開発という視点を入れた女子教育振興こそ、発展途上国の女子教育を成功に導くものとなると思われる。

著者

久保田 進也 田原 裕之 永渕 啓子 山田 達治 三島 徳雄 永田 頒史

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:1349533X)

巻号頁・発行日

vol.47, 2005-04