著者

小川 英光

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.86, no.3, 2003-03-01

被引用文献数

2

著者

小川 竹一

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学地域研究所所報

巻号頁・発行日

vol.4, pp.15-30, 1991-08-26

著者

今井 友裕 小川 恭孝 大鐘 武雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.368, pp.15-21, 2001-10-13

被引用文献数

16

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本報告では、OFDM通信系におけるアダプティブアレーの提案を行っている。このアレーはFFT後の各搬送波毎にウェイトの乗算を行っており、ガードインターバル内の干渉波のマルチパス波全てを一つのアレー自由度で抑圧し、希望波のマルチパスのエネルギーを取り込むように動作する。希望波と干渉波それぞれのトレーニング区間の信号が既知である条件のもとで、受信側でスライディング相関器を用いて自己相関系列を求め、それぞれのマルチパス波の遅延時間推定を行う。更に、その複素振幅をMMSE基準に従って精度良く推定する。その結果にFFT処理を行い、希望波と干渉波の各搬送波毎にアレー応答ベクトルを求める。それらを用いてウェイトの決定を行う。計算機シミュレーションの結果、従来のウェイト制御アルゴリズムに比べて、出力SINR、ビット誤り率ともに優れた特性を示すことが分かった。

著者

小川 泰弘

出版者

社団法人人工知能学会

雑誌

人工知能学会誌 (ISSN:09128085)

巻号頁・発行日

vol.16, no.6, 2001-11-01

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本論文は, 膠着語の特徴に着目した派生文法を利用することによる日本語形態素解析処理および, 日本語-ウイグル語機械翻訳について論じたものであり, 6章よりなる.第1章の「まえがき」に続き, 第2章の「日本語文法概説」では, 日本語文法について, 動詞の活用の扱い方を中心に簡単に紹介する.特に従来の学校文法の問題点を指摘するとともに, Bloch, 寺村の文法および清瀬の派生文法について比較しながら説明する.第3章の「派生文法に基づく形態素解析」では, 本研究で開発した日本語形態素解析システムMAJOについて述べる.MAJOは, 派生文法の特徴を活かすことで, 従来よりも文法規則が単純な解析を実現している.また, EDRコーパスを用いた形態素解析実験を通じて, MAJOの性能を評価している.第4章の「派生文法に基づく日本語動詞句のウイグル語への翻訳」では, 日本語-ウイグル語機械翻訳における動詞句の逐語翻訳について, まず日本語一ウイグル語機械翻訳における派生文法の有用性について述べ, さらに単純な逐語訳では不自然な訳になる場合への対処法を示す.第5章の「形態素解析支援可視化と機械翻訳における訳語選択への応用」では, 本研究で開発した形態素解析の結果を可視化するシステムを示すとともに, それが日本語-ウイグル語機械翻訳における訳語選択にも応用可能であることを示す.量後に第6章で本論文のまとめと, 残された課題, 将来への展望について述べる.

著者

高樋 さち子 首藤 登志夫 下渡 敏治 小川 克郎 福岡 克也 成田 堅悦

出版者

秋田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は,環境負荷を低減するパーム油の利用促進とパーム油生産の大規模プランテーション開発に伴う環境破壊の修復との両側面から進められた。パーム油などから作られるバイオディーゼル燃料にバイオエタノールを混合し,環境負荷の減少を試みるとともに,今後持続的水質修復効果を進めるため,現地生産品の"炭"の有効利用を研究することに発展した。

著者

小川 博久

出版者

日本教育方法学会

雑誌

教育方法学研究 : 日本教育方法学会紀要 (ISSN:03859746)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.134-136, 2000-03-31

著者

小川 岩雄 熊谷 寛夫

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.17-38, 1950-07-10

著者

岩田 直子 小川 博之 宮崎 芳郎

出版者

The Heat Transfer Society of Japan

雑誌

Thermal science and engineering (ISSN:09189963)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.127-132, 2010-10-01

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Experiments were conducted to verify whether an Oscillating Heat Pipe (OHP) with reservoir works as a temperature controllable thermal control device in space. We set the reservoir in 3 ways (vertical, horizontal, and vertically inverted directions) and confirmed that the OHP operates as a variable conductance heat pipe in each case. We also put the OHP vertically and confirmed that the OHP works even in the "top heat mode". It is concluded that the OHP does not lose its temperature control function of reservoir and heat transfer function of OHP by gravity.

著者

小川 一水

出版者

早川書房

雑誌

SFマガジン

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.24-42, 2011-02

著者

小川 雄二郎 永野 裕三

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文報告集

巻号頁・発行日

no.5, pp.141-144, 1995-11

被引用文献数

1

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本研究は1995年1月17日に発生した阪神大震災によって企業の防災意識がどのように変化したかを考察する研究である。企業の防災意識の変化を把握するために地震後7ヵ月を経過した8月末に東京証券取引所第1部上場企業に対してアンケート調査を実施した。地震被災地域である兵庫県、大阪府、京都府(近畿と呼ぶこととする)地方の企業と車京の企業のを比較するため、東京都、兵庫県、大阪府、京都府に本社をおく932社を対象にアンケート調査を実施した。アンケート有効回答数は191であり、回収率は20.5%であった。本稿は調査の概要速報として取りまとめている。 被害の有無 阪神大震災によって被害を受けたかを聞いたところ直接的な被害を受けた企業は近畿の方が東京よりおおく、間接的な被害については近畿、東京ともあまり違いはない。 防災対策の対象とする災害 地震については震度5以下と震度6以上に分けて聞いたところ、阪神大震災以前から震度6以上の地震に対して防災対策を考えていた企業は近畿では17%に過ぎなかった。また震度によらず地震を対象としていなかった企業は近畿では55%であった。この地震を契機に震度6以上の地震を対象とすることにした企業は東京では35%、近畿では79%であり、その結果現在では震度6以上を対象とする企業は、東京では86%、近畿では93%となっている。 防災対策の変化 企業が取り組んでいる肪災対策について、以前から行っていたか、阪神大震災を契機に取り組んだかを聞いた。これまではあまり取り組まれなかった対策のうち大震災を契機に多くの企業が取り組んだ対策は災害後の復旧手順の策定と災害時従業員行動マニュアルであることがわかった。災害後の復旧手順の策定は近畿では24%から72%に跳ね上がった。災害時従業員行動マニュアルは近畿では24%から79%に跳ね上がった。防災費用の予算化もこの範躊にいれることができる。近畿では29%から57%に上がった。従来からもかなり行われてきた対策で、阪神大震災でさらに進んだ対策では役員への緊急連絡網がある。役員への緊急連絡網は近畿では60%から83%に上がった。従来から低く、阪神大震災によっても進まなかった対策は地震保険への加入と自治体と災害時援助協定である。地震保険への加入は16%から21%へ、自治体と災害時援助協定は12%から14%である。ハードな対策では耐震診断・耐震補強が高い増加を示している。耐震診断・耐震補強は、近畿では19%から64%lこ跳ね上がり、全体では27%から61%となっている。38万棟に及ぶ建物被害をもたらした阪神大震災は、企業にとっても建物の耐震性という入れ物の安全性を確認する重要性を強く認識したことがわかる。しかしガラスや屋外広告等の落下肪止は、37%から46%とそれほど増加していない。通信回線等のバックアップは以前は36%からであったのが62%となっており、今回の大震災で災害後の情報の重要性が認識されたためであろう。それに対して電力・ガスのバックアップは以前は通信回線のバックアップと同程度であったが、大震災後もあまり増加していない。 まとめ 阪神大震災を契機として、企業の防災対策は大きく姿を変えつつある。それは近畿の企業の6割、東京の企業の3割が何らかの直接被害を阪神大震災によって受けたことから、すべての面での防災対策をより推進していく必要性を強く感じていることが調査から読み取れる。すなわち大規模地震を防災対策の対象とする災害に取り込んだ企業は著しく多くなったこと、及び取り組みつつある防災対策の特機は、経験に碁づいて実際に必要なことを優先的に行っていく方向が見られる。

著者

小川 ソノ 奥窪 朝子

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. II, 社会科学・生活科学 (ISSN:03893456)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.89-97, 1974

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小学生1年から6年まで1,386名(男子702名,女子684名)を対象とし,着衣の選択における主体が学童であるか否かについての実践状況を,質問紙法により調査した。取上げた項目は,A)通学用衣服についてのデザインや色の選択,B)家庭用衣服についてのデザインや色の選択,C)通学用衣服についての寒暖に対する調節,D)家庭用衣服についての寒暖に対する調節である。いずれの項目においても男女とも,高学年になるに従い自分で行う者が増加,母へ依存する者が減少し,着衣調節における自主性の発達が認められた。自分で行う者の率は,男女,各学年ともAが最も低く,Dが最も高い。低学年では男女ともAに次いでCが低く,外出時の着衣調節における自主性の劣りが認められた。中,高学年においてDに次ぐ高率を示したのは,男子ではC,女子ではBであり,また,Bの率は女子が男子よりも高く,男女差が認められたのは興味深い。全項目を通じてのおおよその傾向を示す目安として算出した着衣調節指数をもとに,男女差をみると,自分で行う者(着衣調節指数83~100)の率は,低学年では有意差が認められなかったが,中,高学年では女子のほうが男子より高く,女子での着衣調節における自主性は,男子よりほぼ1学年早い発達を示していた。6年男子の41%に対し,女子のそれは62%であった。しかし,着衣調節指数が100に達した学童の率は,最高を示した6年女子においても20%に過ぎず,着衣調節における自主性の発達は遅れているように思われる。一方,母親が職業を持たない学童,ひとりっ子や末っ子,母親が高令である学童において,母へ依存する者の率が高かった成績は注目すべきであろう。A survey on the children's growth of independence in choosing of clothes was carried out by questionnaire to 1386 pupils (702 boys and 684 girls) from the first-year to the sixth-year. In questionnaire we dealt with four items to choose clothes; A) design and color of a school wear or uniform, B) design and color at home, C) school wear suiting to climate, and D) home wear suiting to climate. With the advance in school grades, both boys and girls who themselves choose clothes increase in rate, and the rate of children who depend on their mothers in choosing clothes decreases in every item. Even in the sixth-year girls the parcentage of pupils who themselves choose clothes in all the items is only 20% and it is the highest value in this survey. Then it is suggested that children's growth of independence in choosing clothes is slow. The rate of children themselves choosing clothes is highest in the item D and lowest in A in any of the lower, middle or upper grades. In the lower grades the item C shows to be low next to A. Therefore it reveals that children's independence in choosing outdoor clothes is inferior to the case of choosing home wear in both boys and girls. The rate of pupils who themselves choose clothes in all the items or wish for just a little help of their mothers in some items is higher in girls than in boys in the middle and upper grades, and then girls' growth of independence in choosing clothes is found to be superior to boys' one by about one school year, while no significant difference is recognized between boys and girls in the lower grades. On the other hand, the rate of depending on their mothers entirely or almost entirely in all the items is higher in the case of pupils whose mothers have no occupation or are advanced in years, andor who are the only or the youngest.

著者

小川 博久 神田 伸生 岩田 遵子 杉山 哲司 樋口 利康 岡 健 小川 哲男

出版者

日本女子大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究は、現代の学校において、子ども達が学校生活を快適に過ごしているか、学校は子ども達にストレスの無い生活の場を提供しているか、といった問題意識を追究するために、幼稚園や小学校においてフィールドワークを行い、自由な活動の場である遊びに焦点をあて、子ども達の姿を追い、その実態を分析することによって、現代の学校(幼稚園を含む)の課題の解決の方向を探ったものである。当初、小学校における学校の余暇時間における子どもの遊びに着目していたが、学校の居場所性を追求するためには、結局、子ども達の学校生活全体を把握せざるを得ず、われわれの課題は、小学校においては、学級における個と集団の問題を焦点にフィールドワークを続けることになった。その結果、この研究を通して明らかになったことは、幼稚園の室内遊びにおいては、室内に遊びのコーナーの設定がなされ、そこで日常的に繰り返し遊びを続けることで、幼児たちの間に同型的同調や応答的同調の「ノリ」が生成し、遊びが盛り上がり、幼児たちに成立する遊びの内部的秩序感覚(「ノリ」)を通して、個と集団のよき関係が成立すること、同じことが園庭では、エンドレスリレーやサッカーにおける循環や応答の動きのパターンを通して言えることが明らかとなった。また、小学校におけるフィールドワークからは、以下の点が明らかになった。現代の学校の本質として、教授活動を中心に、学業成績の階層的序列化によって、子ども達の能力も差異化され、特に「問題児」は、学級から排除される可能性をはらんでいるが、学級の個と集団の関係が子どもたちにとって豊かな居場所性を獲得するためには、物的・空間的環境の豊かさによって、子ども達の身体的同調を図るよりもこ教師と子どもとの間の相互的な言語コミュニケーションによって「ノリ」を確立することが重要であることが明らかとなった。

著者

小川 百合子 大谷 敏嘉 児玉 公二 富岡 光枝 内潟 安子 平田 幸正

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.61, no.9, pp.928-928, 1991-09-25

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第2回スポーツ健康医学懇談会 平成3年3月2日 東京女子医科大学臨床講堂2

著者

鴨井 久一 小川 智久 鴨井 久博 由川 英二

雑誌

日本歯科東洋医学会誌 (ISSN:09157573)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.75-81, 2003-09-30

被引用文献数

1

著者

小川 裕充 板倉 聖哲 桝屋 友子 田中 秀隆 朴 亨國 大田 省一 羽田 正 秋山 光文 浅井 和春 後小路 雅弘

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2004

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設備備品につては、「西洋人アジア旅行記」5,663点(マイクロフィッシュ16,453枚)、「西洋人アジア伝道旅行記」231点(マイクロフィッシュ1,585枚)を一括購入し、ヨーロッパの世俗・宗教両面から伝統アジアを捉える旅行記を基本研究資料として公開している。絵画班:小川は、平成17年度、シンガポール亜州文明博物館新収の中国絵画コレクション50数点の悉皆調査を行った。また、板倉・田中・五十嵐とともに、オーストラリア所在中国・日本絵画調査を実施し、オーストラリア絵画のディジタル・ファイルを購入した。18年度は・板倉とともに、東アジア・東南アジア所在中国絵画調査を実施した。調査対象は台湾:石允文コレクションなど3個所、シンガポール:呉起駒コレクションなど2個所、香港:香港中文大学文物館・香港藝術館、計7個所であり、撮影作品数無慮7百点に上る。彫刻班:浅井・朴は、東京国立博物館収集東南アジア仏教彫刻スライド資料2万点のディジタル画像化、及びプリントアウトをすべて完了し、資料整理の基礎となる基本カード作成もほぼ半数の1万点に及ぶ。また、東博資料のデータの不備を解消し、画像資料をさらに充実させるべく実施した、インドネシア調査(17年度)では、調査撮影対象は、ボロブドゥル遺跡など約70個所、作品4千点に上り、データを再点検し、ディジタル画像資料3万点を追加した。タイ・マレーシア・カンボジア調査(18年度)では、調査撮影対象は、バンコク国立博物館など、約10個所、ディジタル画像資料1万6千点、作品数約2千5百点を追加した。絵画班・彫刻班の調査作品は、個人研究とは別に、班として目録を収載する。なお、絵画班:西・後小路・桝屋・井手、建築班:羽田・大田は、別途、調査研究を進めたため、基盤Aの研究成果としては、研究成果報告書に論文1点を全文掲載し、他は本概要にリストアップするにとどめる。

著者

小川 和洋 庄子 哲雄 青木 久彦 藤田 範生 鳥越 泰治

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. A編 (ISSN:03875008)

巻号頁・発行日

vol.66, no.647, pp.1370-1376, 2000-07-25

被引用文献数

4 2

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A two-layer plasma sprayed thermal barrier coating on Ni base superalloy substrate was characterized. The coating was comprised of an inner layer of MCrAlY bond coating and an outer layer of 8wt% yttria stabilized zirconia (YSZ) thermal barrier coating (TBC). After aging, the reaction layer at interface between YSZ and MCrAlY was observed. The reaction layer had two different contrast layers in the SEM images. One was black which was closer to MCrAlY and the other was gray which was closer to YSZ. The thickness of both layers increased with aging. Also countless porosities at the gray layer and microcrack at YSZ were observed. Most of the macrocrack grew through the porosities. From this viewpoint one may say that the mechanism of macrocrack formation is a deterioration of adhesion which was accompanied by an increase of the porosities or the microcrack.

著者

斎藤 昇 大谷 政敬 小川 猛

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土と基礎 (ISSN:00413798)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.28-31, 1991-03-25

著者

小川 孔輔 阿部 周造 西尾 チヅル 青木 道代 竹内 淑恵 酒井 理

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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(1)消費者調査2004年、東京都内の青果店店頭において、東京地場産野菜・有機野菜・特栽野菜についての消費者調査を行った(アンケート用紙配布、回答郵送方式、有効票数686票、有効回答率34.3%)。データから、回答者の76%は有機や減農薬・減化学肥料栽培野菜に関心を持っている一方、「東京」の地場野菜についての認知や評価は低く、43%が地場産野菜へのプレミアム価格の支払い意志をもたなか、った(小川・酒井)。調査の自由回答部分は、テキスト・マイニングの手法で解析したところ、消費者は有機と減農薬野菜の違いをはっきり認識しておらず、知覚している消費者は有機への不信感が大きいことがわかった(西尾・竹内)。また、これらの野菜購入動機の背景にある知覚されたベネフィットは、個人間で異なっていた。消費者の態度を分析すると、「有機」は独立したカテゴリーというより、「一般野菜」との関係で、相対的な評価により購買されている(阿部)。(2)視察・専門家による講義国内外の有機農産物の生産・流通・認証の実情を調べるため、筑波や中国・山東省、.オランダ、合衆国の小売り「ホールフーズ」(小川2005)などの視察を行った。また、エクスパートによるレクチャーも企画した。講師はイオン(「グリーンアイ」)、イトーヨーカドー(「顔が見える野菜。」)、ワタミファーム、イーアグリ、首都圏コープGPS、認証機関SEQの各社の野菜生産・流通の最前線の専門家で、講義は講義録にまとめられた(小川・青木2006)。(3)その他2004年、アジア消費者調査学会(ACR>で、研究メンバー全員が韓国で学会発表を行った。その他、研究の基礎となる資料の収集整理を行い、有機農産物と食の安全性に関する文献レビューを発表した(小川、2004,2005)。関連文献数百点に要約をつけた文献データベースが作成された。

著者

伊藤 豪 岸本 忠史 小川 泉 梅原 さおり 平野 祥之 坪田 悠史 松岡 健次 硲 隆太

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, 2007-02-28

著者

高橋 正也 中田 光紀 原谷 隆史 小川 康恭 有藤 平八郎

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.44, 2002-03-20