著者
齋藤 佳敬 山田 武宏 小林 正紀 榊原 純 品川 尚文 木下 一郎 秋田 弘俊 井関 健
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.139, no.12, pp.1601-1608, 2019-12-01 (Released:2019-12-01)
参考文献数
20
被引用文献数
1

Paclitaxel (PTX)-associated acute pain syndrome (P-APS) is characterized by disabling but transient arthralgia and myalgia in up to 80% of patients administered with PTX. Non-steroidal anti-inflammatory drugs (NSAIDs) are widely administered to patients with cancer who have pain or fever, and are mainly used to manage P-APS. In this study, we investigated how P-APS appear in the patients who were administered NSAIDs prior to PTX injection. The incidence or severity and duration of P-APS in patients previously administered NSAIDs were compared to those of patients who were not administered NSAIDs. The relationship between previously administered NSAIDs and rescue administration for the relief of P-APS was also evaluated. It was revealed that the incidence and duration of P-APS were 72% and 4.67±2.30 d, respectively, in the control group and 84% and 6.19±3.30 d, respectively, in the NSAIDs group. There was no significant difference in the incidence and duration and the severity of P-APS between the two groups. Patients who were previously administered NSAIDs tended to obtain less pain relief from NSAIDs administered as rescue medications, and needed other medication. Univariate and multivariate analysis revealed no correlation between previously administered NSAIDs or patient characteristics and the incidence of P-APS. In this study, it was found that clinical condition that needs NSAIDs and previously administered NSAIDs prior to PTX injection do not affect the incidence, severity, and duration of P-APS. These results will help in educating patients about their medications and will contribute to the management of P-APS.
著者
荻野 孝野 植田 禎子 小林 正博 井佐原 均
出版者
一般社団法人 言語処理学会
雑誌
自然言語処理 (ISSN:13407619)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.21-54, 2005-08-26 (Released:2011-03-01)
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

係り受け関係のついた大量のコーパスを元にして作成されたデータを対象として, 動詞の結合価に関する検討を行った.これは, 係り受け関係まで付与された大量データからなるコーパスが存在してはじめて可能となった分析である.動詞の結合価に関する検討は, 各動詞の基本的な格パターンに着目して結合価を決定することを中心として検討されてきた.しかし, 省略を含め, 結合価が実際の言語データでどういう形で出現しているかについて, 全容を示すようなものは報告されていない.ここでは, 大量のコーパスデータから作成した結合価データを用い, 実際のデータで動詞にかかる格助詞がどういうパターンで出ているのかを調査し, 格助詞パターンの出現状況を把握するとともに, それらの格助詞パターンを用いて同音異表記がどの程度判定できるかを検討した.動詞約12, 400概念 (表記の異なりレベルで約9, 400単語) から作成した動詞の格助詞組み合わせパターンは, 延べパターン数で37, 237パターン, 異なりパターンで188パターンとなった.また, 同音異表記セットについて, これらのパターンを用い, 表記確定を試みたところ, 結合価のうち格助詞組み合わせパターンの異なりによる判定でも格助詞パターンの出現頻度などを判定基準に付加することによって約73%の判定が可能であることがわかった.
著者
前田 晃史 小林 正直 八田 圭司
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.545-554, 2018-08-31 (Released:2018-09-01)
参考文献数
40
被引用文献数
1

目的:胸骨圧迫の質を高める背板の研究は2006年以降さまざまな条件で行われてきたが,システマティックレビューやメタアナリシスはなかった。そのため,臨床現場で心停止患者に対する背板の有効性と今後の具体的な背板の使用方法を明らかにすることを目的に文献検討を行った。方法:主に各国の蘇生ガイドラインで背板使用の推奨の歴史について論述した後,Ovid,PubMed,CINAHL,MEDLINEを用いてキーワード「cardiopulmonary resuscitation」と「backboard」で検索した結果,16件の文献を抽出した。結果:文献を背板が有効,条件により有効,無効に分けて内容を検討した。結論:背板の効果は,背板の大きさや挿入方向,心停止患者の体重,マットレスの硬さにより異なるため,常に有効というわけではない。したがって,ベッド上での胸骨圧迫に背板をルーチンに使用しないとならないというものではなく,マットレスの変形が大きく,やりづらさを感じる場合には使用を考慮してもよい。
著者
小林 正行
出版者
日本語学会
雑誌
日本語の研究 (ISSN:13495119)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.1-16, 2006-10-01

本稿は、「強調」や「例示」の意を表すとされる助詞バシについて、狂言台本における使用実態を明らかにし、その用法の変遷を考察するものである。この調査で以下の事実を明らかにした。・上接語は、名詞を直接上接するものが大半を占める。そのうち、目的格相当は全期通じて用いられ、主格相当は近世中期以降の台本で新たに多用される。デ・ニテを上接するものも近世中期以降多用される。・共起する句末表現は、疑問表現が大勢を占める。禁止表現は謡など定型的な用例に限られ、新しいバシはほぼすべて「ゴザルカ/オリャルカ」という丁寧な疑問表現と共起する。これらの事実から、用法の変遷についての考察を行い、以下の結論を得た。・本来上接語を際立たせる「強調」の働きを持っていたバシは、その代表的な用例の性質から、「例えばこのようなもの」と上接語の同類の集合を想定させる「例示」の働きとして解釈され、さらに、新たに上接語の同類の集合を仮想的に表して、「品位」を持って疑問を表す用法が近世中期以降の台本に見られるようになる。
著者
小林 正彬
出版者
関東学院大学経済研究所
雑誌
経済系 (ISSN:02870924)
巻号頁・発行日
vol.225, pp.77-94, 2005-10

岩崎彌太郎は,土佐(高知)地下浪人という低い階級の出身で,三菱という現在日本一のグループの創業者となった。しかし,政府後援の共同運輸との海商戦最中に死亡,その後の繁栄を見ていない。その50年の生涯を,戦前の同郷評論家の著書と,2004年に初めて公刊された岩崎家編集の傳記,そして,戦後,同郷入交好脩著と以後の研究を検討する。とくに少壮期の行動を通して,政府そして官僚,母美和との関係をみて,実像を再考したい。
著者
小林 正秀 上田 明良
出版者
一般社団法人日本森林学会
雑誌
日本森林学会誌 (ISSN:13498509)
巻号頁・発行日
vol.87, no.5, pp.435-450, 2005-10-01
参考文献数
188
被引用文献数
12

カシノナガキクイムシの穿入を受けたブナ科樹木か枯死する被害が各地で拡大している。本被害に関する知見を整理し,被害発生要因について論じた。枯死木から優占的に分離されるRaffaelea quercivoraが病原菌であり,カシノナガキクイムシが病原菌のベクターである。カシノナガキクイムシの穿入を受けた樹木が枯死するのは,マスアタックによって樹体内に大量に持ち込まれた病原菌が,カシノナガキクイムシの孔道構築に伴って辺材部に蔓延し,通水機能を失った変色域が拡大するためである。未交尾雄が発散する集合フェロモンによって生じるマスアタックは,カシノナガキクイムシの個体数密度が高い場合に生じやすい。カシノナガキクイムシは,繁殖容積が大きく含水率が低下しにくい大径木や繁殖を阻害する樹液流出量が少ない倒木を好み,このような好適な寄主の存在が個体数密度を上昇させている。被害実態調査の結果,大径木が多い場所で,風倒木や伐倒木の発生後に最初の被害が発生した事例が多数確認されている。これらのことから,薪炭林の放置によって大径木が広範囲で増加しており,このような状況下で風倒木や伐倒木を繁殖源として個体数密度が急上昇したカシノナガキクイムシが生立木に穿入することで被害が発生していることが示唆された。
著者
小林 正幸 西川 俊 石原 保志 高橋 秀知
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. HCS, ヒューマンコミュニケーション基礎
巻号頁・発行日
vol.96, no.243, pp.1-6, 1996-09-13
被引用文献数
12

我々は, 高速で文字入力が可能な日本語高速入力システム (ステノワードPCシステム) を2セット用意し, 1セット目で会話内容のひらがな入力とかな・漢字変換を行い, 他のセットで誤字, 脱字等の修正を行う, より正確な字幕をリアルタイムで提示可能な新システムを開発したので, このシステム (連弾入力方式RSVシステム) の機能や特徴, 講義場面での使用結果について報告する.
著者
野崎 愛 小林 正秀 藤田 博美 芦田 暢 江浪 敏夫 柴田 繁
出版者
応用森林学会
雑誌
森林応用研究 (ISSN:13429493)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.61-66, 2001
被引用文献数
1

カジノナガキクイムシが穿入して枯死したミズナラの丸太にシイタケ菌・ナメコ菌・クリタケ菌を植菌し,子実体の発生量と植菌丸太からのカジノナガキクイムシ脱出数を調査した。丸太から食用きのこの子実体が発生し,枯死木がきのこ栽培に利用可能であることが示唆された。また,シイタケ植菌丸太からのカジノナガキクイムシ脱出数は少なかった。次に,被害枯死立木へシイタケ菌・ナメコ菌・クリタケ菌・エノキタケ菌を植菌したところ,シイタケ菌を植菌した立木からの脱出数が少なかった。これらの結果から,シイタケ菌を植菌することでカジノナガキクイムシを防除できることが示唆された。
著者
小林 正幸 西川 俊 石原 保志 高橋 秀知
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.97, no.397, pp.25-29, 1997-11-22
被引用文献数
9

我々は、高速で文字入力が可能なMicrosoft Windows NT Ver. 4.0の環境下で動作するDOS/Vパソコン対応の日本語高速入カシステム (ステノワードPCシステム) を2セット用意し、1セット目で発話内容のひらがな入力とかな・漢字変換を行い、他のセットで誤字、脱字等の修正を行う、より正確な字幕をリアルタイムで提示可能な新システムを開発したので、このシステム (連弾入力方式RSVシステム) の機能や特徴について報告する。また、ISDN (INSネット64) とテレビ会議システムを介して遠隔地でキーボードの入力作業が可能な遠隔地連弾入力方式RSVシステムについても報告する。
著者
松田 徹 門馬 孝 大泉 晴史 深尾 彰 河田 純男 芳賀 陽一 鞍掛 彰秀 白田 一誠 成沢 信之助 穀野 真一郎 齋藤 壽一 外田 博貴 小林 正義
出版者
一般社団法人 日本消化器がん検診学会
雑誌
日本消化器がん検診学会雑誌 (ISSN:18807666)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.252-259, 2011 (Released:2011-04-15)
参考文献数
6
被引用文献数
1

山形県におけるがん検診受診率は全国的には高いものの, 明らかな死亡率低下のためには不十分である。受診率向上には種々の方法があろうが, 本県の情況を検討した。本県のがん検診受診率向上に向けた対策の中で, 市町村や事業所に対して実施したがん検診に関するアンケート調査, 著効例や, がん検診に関してのニュースレター, 受診率向上への保健所の関わりなども示した。これらの結果から今後の対策のあるべき方針を示し, がん検診未受診者に対する再受診勧奨と, がん検診の申込みの時点での勧奨, 再勧奨も重要であることを示した。