著者
小林 昭雄 藤山 和仁 梶山 慎一郎 福崎 英一郎
出版者
大阪大学
雑誌
萌芽的研究
巻号頁・発行日
1997

本研究では、食虫植物の栄養獲得機構に関する予備的な知見を得るために、モデル植物としてウツボカズラ科の食虫植物を用い、捕虫袋内部に分泌される消化酵素や分泌液に関する基礎データの収集を行った。まず、捕虫袋分泌液に含まれる消化酵素の種類を明らかにすべく、各種加水分解酵素の活性測定を行った。予備実験において、蓋(ふた)が開く前の未成熟捕虫袋分泌液は無菌状態であった。一方、昆虫が捕らえられた捕虫袋分泌液は、外見上透明であり、腐敗臭は全く認められないが、数種類の微生物の存在が確認された。その中にはプロテアーゼを分泌するものも存在することが判明した。そこで、植物由来の酵素のみを分析するために、ほぼ無菌的な蓋が開いた直後の捕虫袋分泌液を酵素活性測定に使用した。その結果、プロテアーゼ、エステラーゼ、ホスファターゼ、RNase.DNase、ホスホリパーゼD、キチナーゼといった、少なくとも7種類の酵素活性が存在することが明らかになった。このうちプロテアーゼに関しては、プロテアーゼインヒビターを用いた阻害実験がら、アスパラギン酸プロテアーゼ(酸性プロテアーゼ)である事が判明した。一方で、捕虫袋分泌液のpHは蓋が開いた直後で4.0 4.8、獲物が捕らえられると3以下にまで低下することが予備実験で観察されていた。そこで、分泌液が強酸性を示す原因を探るために、分泌液に含まれる各種無機イオン濃度を測定した。その結果、プロトンの他にK^+とCl^-が高濃度(それぞれ、650 760ppm、530 600ppm)含まれることが明らかとなった。このことから、分泌液の酸性pHは、哺乳類の胃の内部と同じく塩酸の分泌によるものと推測された。以上の結果から、捕虫袋分泌液には昆蚤の消化に必要な消化酵素が一揃い存在し、これら消化酵素と分泌液のpHの低下が本植物の栄養獲得過程において重要な役割を果たしていることが示唆された。今後のさらなる研究により、根以外の部位からの低分子の吸収機構が明らがとなり、葉面がらの効率的物質吸収に関する新しい知識が集積されることが期待される。
著者
小林 政吉
出版者
東北大学教育学部
雑誌
研究年報
巻号頁・発行日
vol.8, pp.160-227, 1960
著者
小池 高史 長谷部 雅美 野中 久美子 鈴木 宏幸 深谷 太郎 小林 江里香 小川 将 村山 幸子 藤原 佳典
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.62, no.7, pp.357-365, 2015 (Released:2015-08-27)
参考文献数
25

目的 自治体による身元不明の認知症高齢者の増加を抑制する事業の利用を広めていくために,大田区で展開される高齢者見守りキーホルダーの利用の特徴を明らかにする。また,普及を担当する地域包括支援センターの方針や戦略と利用の特徴との関連を明らかにすることを目的とした。方法 2013年 7 月,東京都大田区 A 地区において,住民基本台帳上65歳以上の高齢者のうち,自力回答が難しいと思われる人を除いた7,608人を対象に質問紙を郵送し,5,166人(回収率67.9%)から回収した。このうち,分析に用いた変数に欠損のなかった4,475人を分析対象とした。見守りキーホルダーの利用の有無を従属変数とする二項ロジスティック回帰分析を行った。独立変数には,性別,年齢(前期高齢者/後期高齢者),同居者の有無,社会的孤立状況(孤立/非孤立),IADL(自立/非自立),もの忘れ愁訴の有無を投入した。また,2014年 8 月に大田区内 6 か所の地域包括支援センターにて12人の職員を対象にインタビュー調査を実施した。結果 ロジスティック回帰分析の結果,女性は男性よりも1.64倍,後期高齢者は前期高齢者よりも4.39倍,独居者は同居者のいる人よりも2.14倍,非孤立者は孤立者よりも1.36倍,IADL 非自立の人は自立の人よりも1.50倍,もの忘れ愁訴のある人は無い人よりも1.37倍見守りキーホルダーを利用していた。地域包括支援センターへのインタビューの結果,見守りキーホルダーの主な普及の対象としては,独居高齢者,心配を持っている人,若くて元気な人などがあげられた。地域包括支援センターのなかでも,独居高齢者と若い層を普及の主な対象と考えているセンターがあったが,実際には独居高齢者は多く利用し,前期高齢者の利用は少なかった。登録している人が多いと考えられていたのは,不安感の高い人,若くて自立度が高い人などであった。実際の登録までの経路としては,人づてや,町会などで登録するケースがあげられた。結論 見守りキーホルダーは,女性,後期高齢者,独居者,非孤立者,IADL 非自立の人,もの忘れ愁訴のある人により利用されていた。地域包括支援センターの多くが例示した友人や地域団体を経由しての登録の仕方と,孤立している人の利用率の低さの関連が示唆された。若くて IADL の高い人や社会的に孤立した人の利用を広めていくことが今後の課題である。
著者
小林 隆
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

日本語の方言形成にあたって中心的な役割を果たしたと考えられる「中央語の再生」現象について検討し、その特徴を明らかにするとともに、方言形成の一般原理としての理論的整備を行った。日本語の方言形成は、中央語の単純な伝播によって起こるのではなく、中央語を受容し、再生する地域独自の作用が大きい。特に、言語の運用面など、社会的背景が方言形成に関わる場合には、地域の社会構造の違いによって、東西差などの顕著な地域差が生じることになる。
著者
小林 真 寺内 方克 中野 寛 江川 宜伸
出版者
日本芝草学会
雑誌
芝草研究 (ISSN:02858800)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.157-169, 1998-03-31 (Released:2010-06-08)
参考文献数
10

土壌保全を目的としたパイナップル畦間被覆に適した芝草類として, 短期利用 (定植後約6カ月間) 向きではイタリアンライグラス晩生品種「フタハル」, 中期利用 (定植後6~12ヵ月間) 向きではセンチピードグラスを選定した。これらの草種・品種を定植直後のパイナップル圃場全面に播種したところ, 定植後1年間にわたって畦間を被覆し続けたが, 株際のイタリアンライグラスによってパイナップルの生育が阻害された。そこで, 黒色ビニルマルチを張ってからパイナップルを定植し, あらかじめ芝草種子を接着しておいた綿屑シートを畦間中央部に固定することによって播種したところ, パイナップル株際に芝草が繁茂することなく, 定植後1年間にわたって畦間を被覆することに成功した。雑草防除法と種子・資材コストの2点が問題として残されたが, 今後, 本研究で得られた知見は集約的な管理が不可能な亜熱帯地域で芝草を播種・造成する際に有用な情報として活用されるものと思われる。
著者
原田 昌武 細野 耕司 小林 昭夫 行竹 洋平 吉田 明夫
出版者
特定非営利活動法人日本火山学会
雑誌
火山 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, pp.193-199, 2010-08-31
被引用文献数
1

Temporal changes in dilatational strain and the activity of low-frequency earthquakes around Mt. Fuji and Hakone volcano are investigated. It is shown that both cumulative strain and cumulative number of low-frequency earthquakes around Mt. Fuji have been increasing since the end of 2006. The tendency is more notable for relatively larger earthquakes rather than smaller earthquakes. The b value for earthquakes during the period after November 2006 is significantly smaller than the b value during the period from January 2004 through October 2006. These facts suggest that the crustal stress surrounding the source region of low-frequancy earthquakes has been increasing. We think this is the cause of the dilatational strain observed around Mt. Fuji. On the other hand, a clear relationship is not seen between extensional strain events observed three times since 2001 and the activity in low-frequancy earthquakes around Hakone volcano.
著者
小林 澄兄
出版者
慶應義塾大学
雑誌
哲學 (ISSN:05632099)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.309-331, 1958-11

文部省の「教育課程審議会」は、昨年(昭和三十二年)十月道徳教育の時間特設をきめ、また同省の「教材等調査研究会」は、今年三月小・中学校の道徳教育の実施要綱をきめて、それぞれが文部大臣に答申され、いよいよ今年四月の新学年からこの実施要綱にもとづく道徳教育が、特設される時間その他の時間に、各学校で行われることとなった。この既定の事実の前後を通じて、道徳教育に関する世間の論議は、まことにうるさいほどさかんであった。まさにあめいぜんそうの観を呈した。現にそうである。このようなことは、日本の教育史上未曾有の現象だといってよい。マス・コミュニケエションの流行のせいでもあろうが、道徳教育をとくに必要とする事情が日本の社会に現存するからにほかならぬと判断される。それにしても、このようなことは、私の知る限りでは、今日どこの国にも類例はなく、日本にだけある現象であって、欧米の教育界・教育学界などでも、道徳教育に関する多少の論議がないではないが、あまりさわぎ立ててはいない。もっと落ちつきはらっている。どうしてこのようなちがいが出てきたかということも、不思議といえば不思議である。道徳教育の時間特設の必要はないとか、各教科とくに社会科が道徳教育を引受けてやりさえすればよいとか、特設時間において実施要綱にもとづく徳目教授をすることになるであろうから、それはよくないとか、むかしの修身教授にもどって国家主義の道徳教育を復活させる意図であろうとか、現在の政府や与党の「ためにする」道徳教育であるから、教育の中立性を犯すことになるとか、その他いろいろの臆測的論議が全盛をきわめてきている。そのなかで、文部省の考え方ややり方を批難する声の方が一方的に高いようである。私は、以下、これらの問題をめぐって所感を述べるほか、道徳教育のあるべき筋道を明らかにすることを、この論文のねらいとしようと思う。しかし与えられた紙幅に限りがあるから、十分に意をつくすことはできないであろう。

1 0 0 0 OA おらが春

著者
小林一茶 著
出版者
俳書堂
巻号頁・発行日
1916