著者

小林 美佐子

出版者

古今社

雑誌

子どもと昔話

巻号頁・発行日

no.5, pp.63-69, 2000-10

著者

小林 伸輔 北原 淳

出版者

中部日本整形外科災害外科学会

雑誌

中部日本整形外科災害外科学会雑誌 (ISSN:00089443)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.1217-1218, 2010 (Released:2010-11-02)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

小林 英夫

雑誌

アジア太平洋討究 (ISSN:1347149X)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.51-73, 2000-01

著者

佐藤 至 松坂 尚典 西村 義一 品川 邦汎 小林 晴男

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.289-292, 1993-05-15 (Released:2010-09-07)

参考文献数

11

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In order to estimate the availability of zeolite, one of the inorganic ion exchangers, as an eliminator for the incorporated radionuclides, wholebody retention of intraperitoneally administrated 54Mn and 65Zn was measured in mice fed a zeolite-added diet at 10 per cent. Wholebody retention of 54Mn and 65Zn was decreased significantly faster than control, and the biological half-life of them was also reduced to 11.3 and 12.7 days, respectively, from 14.1 and 16.8 days in controls. The results suggest that oral administration of zeolite is effective to eliminate the incorporated 54Mn and 65Zn, and if it is used in combination with the chelation therapy of DTPA, it will be more effective.

著者

塚田 武志 小林 直樹

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.31-47, 2011-03-25

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言語の包含判定問題とは,与えられた言語 L1 と L2 について L1 ⊆ L2 が成立するか否かを判定する問題であり,理論的な興味の対象であるだけでなく,プログラム検証などへの広い応用を持つ重要な問題である.この問題に関する既知の最も強い結果の 1 つが文脈自由言語と超決定性言語の包含判定の決定可能性である.このオリジナルの証明は,Greibach と Friedman によって与えられている.我々はこの問題に対して,小林らによって提案されている型に基づく言語の包含判定の手法を適用し,決定可能性に対する別証明を与えた.この手法は以下のような利点を持つ.(1) 部分型関係やポンプの補題などのよく知られた概念で理論が展開できる.(2) 型推論を効率的に行う方法は多数提案されており,それらを利用することができる.また,提案する証明は小林らのアイデアを正規言語よりも広いクラスに適用したはじめての例であり,その他の非正規言語クラスへの応用も期待される.The language containment problem, which asks whether L1 ⊆ L2 for given languages L1 and L2, is an important problem in the field of formal language theory and has a variety of applications including program verification. One of the strongest result about this problem is the decidability for the case where L1 and L2 are context free and superdeterministic languages respectively, originally proved by Greibach and Friedman. In this paper, we give a new proof of the decidability, inspired by Kobayashi's type-based approach to language containment problems. The new proof has the following advantages. (1) The key notions and lemmas in the proof are well-known ones, such as subtyping and Pumping Lemma. (2) We can apply well-studied techniques for efficient typability checking. Furthermore, our proof is the first application of the type-based approach to the inclusion between non-regular languages and it seems applicable to other cases.

著者

松浦 純樹 北澤 宏文 小林 孝典 市村 哲

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)

巻号頁・発行日

vol.2009-GN-72, no.9, pp.1-6, 2009-05-14

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現在,ワープロソフトを使用しての文章作成が主流である.しかし,従来技術による文字入力は入力内容をそのまま日本語変換するだけである.これでは表現の仕方が自分任せであるため,語彙が豊富な人でないと偏った言い回しになってしまう.そのため表現が偏り単調な文章になってしまう.そこで,本研究では日本語入力システム (IME) を利用して変換単語に使用されることの多い修飾語を Web 上の文章から取得,また単語の類語を表示することで表現の偏りの解消や発想支援を行うシステムを作成した.評価実験によりシステムの有用性と課題を知ることができた.

著者

佐藤 大悟 小林 洋

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.199-202, 2012-09-04

著者

小林 淑恵

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

no.39, pp.1-18, 2006-11-30

被引用文献数

1

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循環モデルのフレームワークに基づき,家族形成期の日本女性を調査した『消費生活に関するパネル調査2』を用いて,1)結婚意欲と結婚行動の関係の検証,2)働く重要度と結婚行動の関係の検証を行った。1)では結婚意欲が個人属性と母親属性によって決定され,学歴や大都市居住,賃金率の上昇によって高められるが,未婚状態を継続することにより適応効果が働き,「必ずしも結婚しなくてよい」「結婚したくない」と意欲を下げて行くことが明らかとなった。また結婚意欲が実際の結婚行動に与える選択効果も支持され,結婚行動に直接影響する変数と,意欲を介して影響する変数の存在が確認された。2)では働く重要度の違いが結婚行動へ与える影響は見られず,選択効果は棄却された。また就業変化などの直接的な経験による適応効果は見られるが,結婚や出産などによる影響は見られない。これらの分析結果からは,家族形成と就業はどちらかを選択することで他方の重要度を下げるような関係ではないと言えるが,ここで用いた変数が就業と家族形成の狭間における女性の心の揺らぎを十分に把握できていないという可能性は否めない。

著者

小林 加代子 KOBAYASHI Kayoko

出版者

お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科

雑誌

人間文化創成科学論叢 (ISSN:13448013)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.1-1-9, 2012

著者

小林 幹佳 杉本 卓也 山田 健太 チエン ダック パム 本荘 雄太

出版者

日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.85, no.3, pp.251-258, 2014-06

著者

小林 隆

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.213-215, 2008-01-01

著者

原田 謙 杉澤 秀博 小林 江里香 Jersey Liang

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.382-397, 2001

被引用文献数

1

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本研究は, 全国高齢者に対する3年間の縦断調査データ (1987-1990) を用いて, 高齢者の所得変動の実態を明らかにし, 貧困への転落, 貧困からの脱出という所得変動の関連要因を検証することを目的とした.本人と配偶者の年間所得の合計が120万円未満の高齢者を貧困層と操作的に定義し, 関連要因として社会経済的地位およびライフイベント指標を分析に投入した. 分析の結果, 以下のような知見が得られた.<BR>(1) 各時点の貧困層の出現割合は 34.7% (1987), 31.7% (1990) であったが, 追跡期間中に全体の8.8%が貧困転落, 11.8%が貧困脱出を経験していた.<BR>(2) 社会経済的地位に関して, 学歴が高い者の方が貧困転落の確率が低く, 最長職の職種によって貧困転落・貧困脱出の確率が異なった.<BR>(3) 高齢期のライフイベントに関して, 追跡期間中における配偶者との死別は, 女性にとってのみ貧困転落のリスク要因であった.追跡期間中における失職は貧困転落のリスク要因であり, 就労継続は貧困脱出の促進要因であった.<BR>(4) 社会経済的地位, ライフイベントの影響をコントロールしても, 性別, 年齢, 生活機能といった要因が, 高齢者の所得変動に有意に関連していることが明らかになった.具体的には男性の方が女性より貧困脱出の確率が高く, 高齢である者, 初回調査時点の生活機能が低い者の方が貧困脱出の確率が低かった.

著者

大澤 義明 鈴木 勉 秋山 英三 吉瀬 章子 宮川 雅至 小市 俊悟 渡辺 俊 堤 盛人 藤井 さやか 竹原 浩太 有田 智一 田中 健一 小林 佑輔 櫻井 一宏

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究課題は,老朽化する都市インフラ整備の選択集中に関して,独自にデータ収集し,実証分析を実行し,同時に理論的知見を導くことを通じ,施設整備に関する具体の政策を提言することを目的としている.最初に研究基盤を構築した上で,逐次廃止手法の効率性評価,リスク分析における効率性と冗長性とのトレードオフ構造等に関する理論研究・実証研究を展開した.様々な自治体と意見交換・情報収集することから,実装対象を北海道網走郡津別町,茨城県土浦市,茨城県常総市に絞り,研究・理論の自治体への実装を進めた.

著者

大澤 義明 石川 竜一郎 小林 隆史

出版者

筑波大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

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公共施設立地を巡る投票に参加する住民の影響を考察するため, 空間を取り込んだ基礎理論を構築した.住民アクセスという距離空間を明示的に取り込んだ単純な公共施設配置モデルを構築し,施設建設について各人の負担する費用(個別合理性)と行政が負担する全住民分の費用(全体合理性)についての比較を数式により明示し投票結果が経済的に最適となる必要十分条件を導出した。庁舎問題に関しては現地建て替えが有利となる2/3以上の同意要件(現在の地方自治法)の非効率性について明らかにした.加えて,実際の関東地域自治体庁舎建設に関して,GISを用いて可視化しながら投票結果の移動効率性の大きさや空間分布に関して分析した.

著者

八代田 真人 小林 美華 大谷 滋

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.146-147, 2002-09-21

著者

小林 譲

出版者

社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.261-263, 1977-06-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

5

著者

西岡 久充 小林 猛久 小林 稔

出版者

和光大学社会経済研究所

雑誌

和光経済 (ISSN:02865866)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.37-50, 2012-03

著者

小林 重人 山田 広明

出版者

地域活性学会

雑誌

地域活性研究 (ISSN:21850623)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-10, 2015

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本稿の目的は、非常設型カフェの利用者の地域愛着を高めることで、利用者の地域に対する協力意向を形成する過程が効果的に機能するカフェの経験と利用者の属性を明らかにすることである。そのため、非常設型カフェの利用者に対してアンケート調査を実施した。分析結果から、地域外に居住する利用者の協力意向の形成には、地域の魅力となるメニューの提供と知らない他者とのコミュニケーションが寄与することを示した。また、これらの二要素に対する肯定的評価と地域愛着には有意な相関があることを示した。以上の結果から、地域愛着が中立である利用者の協力意向の形成には、カフェにおいて二要素を経験させることが効果的であると結論付ける。

著者

羽鳥 剛史 小林 潔司 鄭 蝦榮

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.101-120, 2013 (Released:2013-05-20)

参考文献数

92

被引用文献数

4 3

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社会基盤整備事業に関わる合意形成を行う上で,パブリック・インボルブメントをはじめとする公的討論が重要な役割を担っている.本研究では,社会基盤整備における公的討議の意義と課題について整理し,社会的意思決定における正統性を様々な討論過程を通じて担保するための理論的枠組みについて考察する.その際,討論システムの概念を導入し,公的討論が特定の公的討論を対象としたミクロ討論,討論システム全体を対象としたマクロ討論で構成されており,パブリック・インボルブメント等が,ミクロ討論とマクロ討論を接合させる役割を果たすことを指摘する.その上で,討論システムを構成する公的討論の基本原理や望ましい討論を実現するための課題や問題点,討論の望ましさを評価するための基本的な考え方について考察する.

著者

鷲見 拓哉 石黒 司 清本 晋作 三宅 優 小林 透 高木 剛

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.55, no.9, pp.2061-2071, 2014-09-15

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W3Cは,HTML5およびJavaScript上で並列計算を行うための規格であるWeb Workersの勧告候補を2012年に公開した.JavaScriptおよびWeb Workersはプラットフォーム非依存である.JavaScriptで書かれたウェブアプリケーションは広く普及しており,インターネット選挙運動やブロードキャスティングサービス等を行うウェブアプリケーションの中には安全な通信を必要とするものが存在する.そのようなウェブアプリケーションにディジタル署名を組み込むことにより,安全な通信を実現することができる.Rainbow署名は,DingとSchmidtにより2005年に提案された多変数公開鍵暗号方式のディジタル署名である.Rainbow署名は有限体上の多変数2次多項式の連立方程式に対する求解問題がNP困難であることを安全性の根拠とし,ポスト量子暗号の1つとして期待されている.本稿では,Web Workersを用いたRainbow署名の並列実装手法を提案し,その応用例を述べる.また,マルチコアCPUを搭載する汎用PCおよびAndroidタブレット端末を用いて提案方式の実行時間を計測した.その結果,汎用PC上においては0.62ミリ秒,Androidタブレット端末上においては4.54ミリ秒で署名検証を行うことができた.