著者

山崎 義光

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.268-272, 2005-04-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

11

著者

安岡 孝一 山崎 直樹 二階堂 善弘 師 茂樹 Wittern C. 池田 巧 守岡 知彦 鈴木 慎吾

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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古典漢文における動詞の作用域、すなわち「動詞の後に置かれる項」のまとまりを、自動抽出する手法の開発をおこなった。具体的には、Universal Dependenciesと呼ばれる文法記述手法を用いて、いわゆる四書(『孟子』『論語』『大學』『中庸』)の係り受けコーパスを制作し、これを用いて、古典漢文の形態素解析と依存文法解析(係り受け解析)をおこなうツールUD-Kanbunを作成した。さらに、このツールを発展させて、動詞の作用域を元に返り点の自動生成をおこない、日本語の活用語尾と助詞を自動で付加することで、自動的に訓読をおこなうツールUD-Kundokuを試作した。

著者

山崎 直方

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.5-20_2, 1905-01-15 (Released:2010-10-13)

著者

山崎 浩史 藤枝 正輝 冨樫 正浩 Ujjin Pailin 中山 佳都夫 斎藤 鉄也 鎌滝 哲也

出版者

日本薬物動態学会

雑誌

日本薬物動態学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.18, pp.23, 2003

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【目的】トリメチルアミン(TMA)は,肝によって臭いの少ないTMA N-oxide(TMAO)に大部分が変換され,主に尿に排泄される.この肝の変換酵素であるフラビン含有モノオキシゲナーゼ(FMO3)の遺伝的多型に伴う機能低下によって,未変化体TMAが尿,汗および呼気などに排泄され,不快な体臭を引き起こす.魚臭症候群(TMA尿症)に関しての欧米での広範な研究に対し,アジアでのTMA尿症の報告例はほとんどない.そこで,本疾患に対する科学的対処方法を確立することを目的とし,タイ人と日本人における尿中のTMA排泄を測定し, 食品成分のTMA排泄に及ぼす影響やFMO3の遺伝子多型を調べた.【方法】タイ人男性1名は,呼気の臭気の判定から医師によって,TMA尿症と診断された.日本人は,自己申告によって, TMA尿症が疑われる被験者と健常対照群を用いた.GC-FIDを用いて尿中の総TMAとTMAを測定し,TMA代謝効率をTMAO/(TMA+TMAO)とした.【結果および考察】タイ人6名および日本人健常人20名のTMAの代謝効率は95%以上であった.一方,魚臭症候群と診断されたタイ人の尿中TMA代謝効率は91%であった.尿での代謝効率が70-90%を示し,魚臭症候群が疑われる日本人7人を見出した.血液検査の結果,乳酸脱水素酵素値と尿中TMA代謝効率とに逆相関が認められた.経口摂取した活性炭や銅クロロフィリンがTMA代謝効率を改善させることも見出した.タイ人魚臭症候群患者は,FMO3のTMA N-酸化反応のVmax/Kmを低下させる新規遺伝子変異(G265A)のヘテロ接合体であった.日本人から新規C613T変異遺伝子を検出した.以上の結果から,青年期から発症する魚臭症候群は,肝機能障害,食事およびFMO3新規遺伝子多型の影響など,複合した原因による可能性が示唆された.

著者

山崎 ときの

出版者

日本幼稚園協会

雑誌

幼児の教育

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.14-15, 1955-06-01

著者

山崎 重人

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.394-398, 2017 (Released:2017-10-20)

参考文献数

7

著者

山崎 晴雄 水野 清秀

出版者

Japan Association for Quaternary Research

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.447-460, 1999-12-01

被引用文献数

3 2

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国府津・松田断層の地震テクトニクス上の位置づけに関しては,現在二つの異なる見解が示されている.一つは,相模トラフ内のセグメントとは独立に活動し,丹沢山地や大磯丘陵を持ち上げる大磯型地震を引き起こすというものである.もう一つは,関東地震を200~300年ごとに引き起こすプレート境界断層から分岐した副断層の一つであり,関東地震と連動することなしに大地震を起こすことはないという考えである.これを検証するため,断層崖の麓で5個所のトレンチ発掘調査を行い,最新の断層活動史を復元した.完新統に明瞭な断層変位は認められなかったが,地辷りや崩壊堆積物から3,000年間に4ないし5回のイベントが識別された.このうち,大規模なイベントは約3,000年前の1回だけで,これが同断層の活動を示すと考えられる.ほかの小規模なイベントは,相模トラフで発生した大地震の可能性があるが,その頻度は数百年という短い間隔ではない.

著者

木下 篤彦 坂井 佑介 大野 亮一 田畑 三郎 川島 正照 山崎 孝成

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.11-20, 2013-01-15 (Released:2015-08-03)

参考文献数

11

被引用文献数

8

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Tree roots with an underground lateral network play a very important role in slope stability. In studies such as those by Tsukamoto(1987)and Abe(1997), the authors focused on roots that have a vertical connection between the surface soil layer and below, but they did not place much emphasis on the lateral spread of roots. Because slope failures occur in three dimensions, horizontal roots fully demonstrate their resistance against the failure. This paper aims to describe the resistance force Δ C that lateral roots provide. Two types of field investigations were made. One was the root pulling test to monitor the strength of a root pulled by a clamp. The other surveyed the lateral root distribution exposed in vertical sections excavated in the plots of Japanese cypress and cedar forests. The observed root distribution was used to calculate the resistance force Δ C. The field data show that as the distance between two trees increases, the Δ C value gets smaller. Their relationship can be described by a negative power function. It has also been proven that as the age of a tree increases so does the Δ C, but its increment gets smaller in the later stages of the tree's lifecycle. Intensive work with the field data has shown that forest thinning operations might decrease the root volume after felling and bring about an increase of Δ C that lasts for several decades. Moreover, thinning operations produce good results in slope stability when lateral roots are effectively increased. However, if the increase is insufficient, it might not contribute to slope stability.

著者

栗林 健太郎 山崎 進 力武 健次 丹 康雄

雑誌

研究報告ソフトウェア工学(SE) (ISSN:21888825)

巻号頁・発行日

vol.2021-SE-207, no.32, pp.1-8, 2021-02-22

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IoT デバイスは多様な用途において増え続け,2030 年にはその数が 1250 億に達すると見込む調査報告がある.増え続ける多様な需要を満たすためには,IoT デバイスの開発効率の向上が必要であり,そのための開発プラットフォームが多数現れている.IoT デバイス内アプリケーションの開発において,開発者によるコードの変更を適用することで生じる動作の変更が意図した通りであるかどうかを確認するためには,変更内容をターゲットとなるデバイスへ適用し実際に動作させる必要がある.既存方式では,更新内容の生成および適用に加えて,デバイスの再起動に時間を要するため,迅速な開発サイクルの実現が困難である.本研究では,先行研究に基づきコードの変更をデバイスへ適用する方式について(1)ファームウェアイメージの全体を適用する方式,(2)ファームウェアイメージの差分を適用する方式,(3)アプリケーションコードを動的に適用する方式の 3 つに分類した.その上で,開発効率の向上を目的として(3)を動的な性質を持つ言語によって実装し得る方式として位置づけ直して提案するとともに実装し,各方式について更新に要する時間を比較検討した.その結果,提案方式は既存方式に比べて更新に要する時間が 95% 短くなった.

著者

山崎 聡

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.89, no.2, pp.29-35, 2016 (Released:2016-03-25)

参考文献数

15

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This article reviews the outline, manufacturing method, producers and properties of PUR (Polyurethane elastomers). PUR is a kind of multi-block copolymer composed of soft segment reacted with long chain polyol and polyisocyanate and hard segment reacted with polyisocyanate and short chain polyol. PUR is mainly divided into TSU (Thermosetting polyurethane elastomers) and TPU (Thermoplastic polyurethane elastomers) which has accounted for about 90% of world-wide PUR market. In particular, AAGR (Annual average growth ratio) and the market volume of TPU are expected to reach about 5-7% and 540 thousands ton towards 2018, respectively. TPUs have been manufactured in bulk by batch and continuous polymerization method as the form of pellets for injection, extrusion, blow and calendar processes and also in water or organic solvent by suspension polymerization as the form of particles with mean average diameter size of about 150 micrometer for slush molding process. Most of TPUs and TSUs are applied to various markets such as mobility parts, medical, healthcare, fiber, packages, roll, electronics and industrial parts and so on. Recently, PUR based on a new specialty diisocyanate which satisfies elasticity, heat resistance and light stability are developed for specific application.

著者

山崎 浩史

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.49, no.11, pp.1106, 2013-11-01 (Released:2016-09-26)

著者

山崎 誠

出版者

中古文学会

雑誌

中古文学 (ISSN:02874636)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.40-48, 1974-10-25 (Released:2019-03-10)

著者

山崎 貴史

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2015

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2014

著者

杉浦 真治 山崎 一夫

出版者

森林総合研究所

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.201-205, 2005 (Released:2011-03-05)

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イワナシ属Epigaeaはわずか3種を含むツツジ科の小低木で、北米、コーカサス、日本にそれぞれ分布する。北米産アメリカイワナシE. repensの種子はアリにより散布されることが知られている。ツツジ科の中でアリによって種子散布が行われる種は他に全く知られていない。日本産イワナシE. asiaticaの種子もアリによって散布されるかどうかを明らかにするために、2004年5月に京都市郊外の二次林林床に生育するイワナシの果実訪問者を調査した。その結果、5種のアリのワーカーがイワナシの果実を訪れ、果肉を摂食しているのを観察した。さらに、ヤマトアシナガアリAphaenogaser japonicaのワーカーが果肉と一緒に種子を運んでいた。ヤマトアシナガアリは日本産アリ散布植物の散布者として、しばしば記録されている種類である。これは、日本産イワナシの種子もアリによって散布されていることを示唆している。しかし、イワナシの果肉のある甘い果実は、他の動物も誘引する可能性がある。

著者

山崎 航 平石 広典 溝口 文雄

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.1932-1940, 2006-06-15

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多くの現実的なコンピュータソフトウェアは,動的な側面を備えているが,この問題に対して,既存のアクセスコントロールメカニズムでは,十分に扱えないという現状にある.本論文では,動的なセキュリティポリシを扱うためのアクセスコントロールシステムについて述べる.我々が提案する方法は,RBAC(Role-Based Access Control)を基本としており,あらかじめコンテクスト情報と抽象ロールを用いて静的に定義されたルールを用いて,動的に具体的なロールを決定する.ルールを論理型言語による宣言的な表現で記述することによって,ユーザ,ロール,パーミッションに対して,双方向の問合せが可能となる.本論文では,プロジェクトマネジメントシステムのシンプルな例を用いることによって,提案する方法の有効性について議論する.

著者

坪井 九馬三 神保 小虎 箕作 元八 野口 保興 磯田 良 山崎 直方

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.14, no.12, pp.a1-a46, 1902-12-15 (Released:2010-10-13)

著者

山崎 秀夫

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.505-510, 2014-06-10 (Released:2017-03-18)

参考文献数

37

著者

秦 敬治 山崎 その 各務 正 篠田 雅人 山咲 博昭

出版者

岡山理科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究の目的は、「大学の自律的な経営行動に高く貢献する大学事務組織に共通する組織特性」を明らかにすることである。1年目の2020年度は、米国私立大学の事例から示唆を得つつ、「自律的な経営行動に高く貢献する大学組織」の暫定的な定義を行う。2年目の2021年度は、日本国内にある複数の私立大学を対象とした質問紙調査・インタビュー調査を実施し、組織の意思決定と執行に高く貢献している事務組織の特性を明らかにする。3年目の2022年度は、研究成果を踏まえ、事務組織の組織特性把握を主目的とした「組織診断シート」(仮称)を開発するとともに、我が国の私立大学における評価指標の一つとして普及させることを目指す。

著者

寺沢 なお子 山崎 希 福井 優美子

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.99-104, 2001-02-15

被引用文献数

7 12

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各種フレッシュハーブの抗酸化能の評価及びカレープラント中のポリフェノール類の分離同定を行ない,以下の結果を得た.<BR>(1) ロダン鉄法による抗酸化能測定の結果,新たにカレープラント,スイートラベンダーにおいて32mg BHA/m<I>l</I>/g以上に相当する高い抗酸化能が認められた.<BR>(2) DPPH法によるラジカル消去能測定の結果,ナツメグでは約0.6mg BHA/m<I>l</I>/g,フローレンスフェンネル,イタリアンパセリ,ローズマリー,スペアミント,スイートラベンダー,スーパーアロエでは0.4mg BHA/m<I>l</I>/gと同等かそれ以上に相当する高いラジカル消去能が見られた.<BR>(3) カレープラントのラジカル消去能は総活性の約25%がポリフェノール由来と考えられた.<BR>(4) カレープラント中のポリフェノールをHPLCで検出した結果,ヒドロキノン,没食子酸,レゾルシノール,ピロカテコール,クロロゲン酸,(+)-カテキン,ゲンチシン酸,EGCgと思われるピークが検出され,ゲンチシン酸,EGCg,(+)-カテキンが多く含まれていた.またこれらについてラジカル消去能を測定した結果,EGCgが約500mg BHA/m<I>l</I>/gと特に高かった.以上より,カレープラント中ポリフェノールのラジカル消去能はその活性・含量から主にEGCgに由来すると考えられた.

著者

山崎 竜洋

出版者

大阪市立大学日本史学会

雑誌

市大日本史 (ISSN:13484508)

巻号頁・発行日

no.9, pp.67-97, 2006-05