著者

平岡 達也

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.688-693, 2022 (Released:2022-06-15)

参考文献数

6

被引用文献数

1

著者

蘆田 玲子 田中 幸子 井岡 達也 片山 和宏

出版者

一般社団法人 日本膵臓学会

雑誌

膵臓 (ISSN:09130071)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.30-37, 2017-02-25 (Released:2017-03-17)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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膵臓癌における死亡者数は年々増加傾向にある.血液マーカーなどの有効なスクリーニング方法がない現状では無症状の被検者に対する超音波検診が早期膵癌発見のために非常に重要である.しかし検診領域における膵癌発見率はいまだ十分とは言えない.現在消化器がん検診学会を中心に腹部超音波検診判定マニュアルが作成され,超音波検診の精度向上にむけて普及が行われている.また早期膵癌の拾い上げには地域中核病院と連携病院間での膵癌危険群の啓蒙と腹部超音波検査を用いた積極的なスクリーニングが有用である.そして嚢胞や膵管拡張といった高危険群を囲い込み,膵精密超音波検査を中心とした膵検診システムを用いて経過観察を行うことにより早期膵癌を発見できる可能性がある.今回腹部超音波検査での膵臓描出の工夫と共に,腹部超音波検査による膵癌早期診断の現状を報告する.

著者

東尾 篤史 高間 勇一 三藤 賢志 中岡 達雄 米田 光宏 中村 哲郎

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.272-276, 2017-04-20 (Released:2017-04-20)

参考文献数

14

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近年ロタウイルス感染性胃腸炎予防のためにワクチン投与が行われている.ワクチンの副作用として腸重積症が知られているが,今回我々はロタウイルスワクチン初回投与後に腸重積症を発症し,非観血的整復中に消化管穿孔をきたし手術を要した症例を経験したので報告する.症例は2 か月男児.嘔吐と血便を主訴に前医受診.腹部CT 検査で腸重積症と診断された.初発症状から41 時間後に非観血的整復を施行されたがその途中で穿孔をきたし当院に搬送,緊急開腹術にて腸切除および腸瘻設術を行った.症状発現の4 日前にロタウイルスワクチンの初回接種の既往があったが,家族はワクチン接種後の腸重積症発症リスクの認識が不充分であり,そのため医療機関受診が遅くなった可能性が考えられた.ロタウイルスワクチン接種にあたっては,事前の患者家族への十分な情報提供が重要である.

著者

東岡 達也 TOOKA Tatsuya

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科 教育科学専攻

雑誌

教育論叢 (ISSN:0288996X)

巻号頁・発行日

no.2020, pp.81-85, 2020-03-31

著者

小倉 史愛 木村 丈司 宇田 篤史 戸田 飛鳥 赤澤 由子 山本 和宏 五百蔵 武士 西岡 達也 久米 学 槇本 博雄 平井 みどり

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.78-86, 2016-02-10 (Released:2017-02-15)

参考文献数

34

被引用文献数

2 5

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Polypharmacy, the co-prescribing of nonessential drugs and inappropriate prescriptions, is a worldwide issue and is a factor affecting the increase in adverse drug reactions, drug-drug and drug-disease state interactions, and the growth in medical spending. In this study, we evaluated the current status of polypharmacy in elderly patients at Kobe University Hospital and the efficacy for screening and intervention against potentially inappropriate medications (PIMs) with the screening tool of older persons' potentially inappropriate prescriptions (STOPP) criteria formulated by a pharmacist. Of 301 study patients, 81 (26.9%) patients with PIMs were identified using the STOPP criteria, and these patients had a significantly higher number of prescribed drugs than other patients. Moreover, there was a correlation between the number of prescribed drugs and the percentage of patients identified using the STOPP criteria. The STOPP criteria identified 125 cases to be PIMs, and the prescriptions were changed for 35 (28%) of them. In 125 cases of PIMs, 61 cases had been strongly recommended prescription changes by pharmacists, of which 32 cases (52.5%) had been changed. Several prescription changes were often associated with the administration of nonsteroidal anti-inflammatory drugs. Based on our findings, we suggest that the STOPP criteria are useful for screening PIMs in Japanese patients and are a helpful tool for managing polypharmacy. The benefits of this approach for pharmacists should be multilaterally evaluated by the assessment of patients and medical economic outcomes in the future.

著者

野田 彰 時岡 達志

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.1057-1069, 1989 (Released:2007-10-19)

参考文献数

27

被引用文献数

37 43

著者

片岡 達 茨木 俊秀

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会和文論文誌 (ISSN:04534514)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.71-93, 2008-12

参考文献数

10

被引用文献数

3 1

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大学の卒業研究などで,学生をどの研究室に配属させるかを決定する問題が生じる.学生や研究室にはそれぞれ配属関係を構築したいと考える相手がいるが,様々な理由により研究室の配属人数は限られるため,全員の第1希望が実現するとは限らない.本論文では,学生と研究室双方の希望を考慮し,合理的に配属先を決定する方法について論じる.本方式では,まず学生側の希望を反映させた研究室の定員を定めた上で,学生と研究室の双方の希望を考慮した合理的な配属を実現させる.具体的には,安定結婚問題の概念を一般化させ,本問題に適した配属の安定性を定義し,明示された半順序と暗黙の全順序という2つの概念を定めた上で,合理的配属を得る手法を提案する.さらに,この手法の計算量の解析および計算実験による確認を行う.

著者

山本 浩二郎 前田 晃佑 原口 珠実 里岡 達哉 青山 瑛里子 横山 靖法 草薙 みか 大里 恭章

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.588-592, 2021-08-31 (Released:2021-08-31)

参考文献数

11

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薬剤による重篤な有害事象の発生頻度は低く,患者の症状の変化が薬剤性であることを疑うには薬剤師の積極的な介入が有効である。薬剤による有害事象の1つである血管性浮腫は,舌・咽頭に発生すると気道閉塞を起こし重篤な転帰を招く可能性がある。八尾徳洲会総合病院(以下,当院と略す)では集中治療室(intensive care unit,以下ICUと略す)に薬剤師を配置し重症患者の薬物治療管理を行っている。今回われわれは急性の舌・咽頭浮腫により気道閉塞をきたし救急搬送された症例に対して,ICU常駐薬剤師が薬剤性を疑い,医師へ発症機序の説明,代替薬や必要な検査提案など積極的治療介入により診断に結びついた症例を経験したため報告する。また,ICUにおいて薬剤師が介入することで薬剤性の有害事象に関する情報提供をリアルタイムに行うなど,医師の診断と治療方針に大いに貢献し,救急・集中治療の充実を図ったので併せて報告する。

著者

西岡 達裕 Tatsuhiro NISHIOKA 桜美林大学人文学系 J. F. Oberlin University Division of Humanities

雑誌

国際学研究 = International studies (ISSN:21859779)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.31-42, 2016-03-20

著者

柳場 由絵 須田 恵 豊岡 達士 王 瑞生

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.78-83, 2016-03-20 (Released:2016-06-07)

参考文献数

21

著者

平岡 達也 高瀬 翔 内海 慶 欅 惇志 岡崎 直観

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.112-143, 2022 (Released:2022-03-15)

参考文献数

49

被引用文献数

1

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本稿では,後段モデルと単語分割器を同時に学習することで,後段モデルに適切な単語分割を獲得する新たな手法を提案する.提案手法では,後段モデルを学習する際に得られる教師信号との損失値を用いて単語分割器の学習を行う.これにより,提案手法は損失値が計算できるあらゆる後段モデルに対して制限なく使用することができ,さまざまな自然言語処理のタスクで単語分割の最適化を行うことができる.さらに,提案手法はすでに学習済みの後段モデルに対しても,後処理として単語分割を最適化することで,後段モデルの処理性能を底上げすることができる.そのため,提案手法は自然言語処理のさまざまな場面で利用することが可能である.実験を通して,提案手法が 3 言語の文書分類タスクで性能の向上に貢献することを確認した.また,8 言語対での機械翻訳タスクにおいても,提案手法が性能向上に寄与することを確認した.

著者

福岡 達之 杉田 由美 川阪 尚子 吉川 直子 野﨑 園子 寺山 修史 福田 能啓 道免 和久

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.174-182, 2011-08-31 (Released:2020-06-25)

参考文献数

35

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【目的】本研究の目的は,舌骨上筋群に対する筋力強化の方法として,呼気抵抗負荷トレーニング(expiratory muscle strength training: EMST)の有用性を検討することである.【対象と方法】対象は,健常成人15 名(男性10 名,女性5 名,平均年齢29.3±4.6 歳)とした.方法は,EMST とMendelsohn 手技,頭部挙上を行ったときの舌骨上筋群筋活動を表面筋電図で測定した.EMST は,最大呼気口腔内圧(PEmax)の25% と75% の負荷圧に設定し,最大吸気位から強制呼気を行う動作とした.各トレーニング動作で得られた筋電信号について,1 秒間のroot mean square(RMS)とWavelet 周波数解析を用いてmean power frequency(MPF)を算出し,それぞれトレーニング間で比較検討した.【結果】舌骨上筋群筋活動(% RMS)は,EMST の75% PEmax が最も高く(208.5±106.0%),25% PEmax(155.4±74.3%),Mendelsohn 手技(88.8±57.4%),頭部挙上(100% として正規化)と比較し有意差を認めた.また,Wavelet 周波数解析から,EMST 時には他のトレーニング動作と比較し,高周波帯領域に持続する高いパワー成分が観察された.MPF は,EMST の75% PEmax が最も高く(127.8±20.7 Hz),25% PEmax(107.6±20.1 Hz),頭部挙上(100.4±19.3 Hz)と比較して有意差を認めた.【結論】EMST は,舌骨上筋群の運動単位動員とtype Ⅱ線維の活動量を増加させる可能性があり,筋力強化として有効なトレーニング方法になることが示唆された.

著者

石川 愛子 宇田 篤史 矢野 育子 冨田 猛 阪上 倫行 野崎 晃 西岡 達也 久米 学 槇本 博雄 濱口 常男 岩川 精吾 北河 修治 平井 みどり

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.157-164, 2018-04-10 (Released:2019-04-10)

参考文献数

9

被引用文献数

3 3

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Kobe University Hospital created a simplified 14-item protocol for resolving out-of-hospital prescription queries. The protocol was implemented in September 2016 in nine community pharmacies. If prescriptions were changed as per the new protocol or via typical query procedures, we asked community pharmacies to fax the changed prescriptions, and the hospital pharmacists, rather than medical doctors, modified the prescription history. To evaluate the effects of this simplified protocol, we examined the number of changed outpatient prescriptions and administered questionnaire surveys to community pharmacists and hospital-based medical doctors. The ratio of changed to total outpatient prescriptions decreased in January 2017 (4.1%) compared with those in September 2016 (6.4%). Ultimately, more than half of all outpatient prescriptions were changed by the protocol. Drug brand name changes accounted for 52% of the total changes during both September 2016 and January 2017, but the proportion of residual medicine adjustment increased from 12% in September 2016 to 26% in January 2017. Due to the questionnaire survey, 33% of surveyed medical doctors indicated that they knew or had heard of the protocol, and 54% responded that the protocol decreased the burden of addressing outpatient prescription queries. The community pharmacies reported that the burden of clarifying outpatient prescription queries decreased. In conclusion, implementation of the simplified protocol for outpatient prescription queries improved medical efficiency and may help promote cooperative streamlining of community patient pharmaceutical care services.

著者

福岡 達之 杉田 由美 川阪 尚子 吉川 直子 新井 秀宜 巨島 文子

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.155-161, 2010-08-31 (Released:2020-06-26)

参考文献数

17

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症例は41 歳女性,Foix-Chavany-Marie 症候群(FCMS)の患者である.両側顔面下部,舌,咽頭,咀嚼筋に重度の随意運動障害を認め,構音不能と嚥下障害を呈した.罹患筋の随意運動はわずかな開口以外不可能であったが,笑いや欠伸などの情動・自動運動は保持されており,automatic voluntary dissociation がみられた.嚥下造影は30 度リクライニング位,奥舌に食物を挿入する条件下で実施したが,咽頭への有効な送り込み運動はみられず重度の口腔期障害を認めた.顔面,下顎,舌に対して他動的な運動療法を実施するも,罹患筋の随意運動は改善しなかった.本例では咀嚼の随意運動も不可能であったが,非意図的な場面では下顎と舌による咀嚼運動が生じ,唾液を嚥下するのが観察されていた.そこで,この保持された咀嚼の自動運動を咽頭への送り込み方法として利用できると考え,咀嚼の感覚入力と咀嚼運動を誘発する訓練を試みた.咀嚼運動を誘発させる方法としては,食物をのせたスプーンで下顎臼歯部を圧迫する機械刺激が有効であり,刺激直後に下顎と舌のリズミカルな上下運動が生じて咽頭への送り込みが可能であった.この刺激方法を用いて直接訓練を継続した結果,咀嚼運動による送り込みと45 度リクライニング位を組み合わせることで,ペースト食の経口摂取が可能となった.本例で嚥下機能が改善した機序として,咀嚼運動を誘発させる直接訓練の継続が,咀嚼運動の入力に対する閾値低下と咀嚼のCPG 活性化につながり,咀嚼運動による送り込みの改善に寄与したものと考えた.FCMS では,発声発語器官の諸筋群に生じる重度の随意運動障害により,準備・口腔期の嚥下障害を呈するが,訓練経過の報告は少なく,訓練方法を考えるうえで貴重な症例と思われ報告した.

著者

村中 亮夫 中谷 友樹 吉岡 達生

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.87-98, 2007-02-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

43

被引用文献数

3 1

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本稿では, 山口県岩国地域の高校生を対象とし, アレルギー性鼻炎有病率の地域差を, 居住地―通学先関係から分析した. 分析資料としては, 耳鼻科検診時の問診・視診結果を利用した. ロジスティック回帰分析による結果, アレルギー性鼻炎所見の有無に対して, 通学パターン, ぜん息の既往症, 家庭内の受動喫煙が影響を与えていることが明らかになった. アレルギー性鼻炎有病率の地域差については, 高校生の居住地を基準としてはみられなかったが, 高校生の通学先を基準とした場合には, 市部の高校への通学生は郡部の高校への通学生に比べ有病率が有意に高かった. この結果から, 市部の高校への通学生は, 日中の生活時間の多くを費やす高等学校周辺の地域において, アレルギー性鼻炎にかかるリスク要因となる環境に人体が暴露されている可能性が示唆された.

著者

冨田 猛 野崎 晃 宇田 篤史 山本 和宏 西岡 達也 久米 学 槇本 博雄 矢野 育子 平井 みどり

出版者

Japanese Society of Drug Informatics

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.1-7, 2017-05-31 (Released:2017-06-16)

参考文献数

10

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Objective: When responding to questions regarding drug-drug interaction by the medical staff of our hospital, pharmacists previously collected information using some drug databases from Japan and the United States.  The aim of this study was to construct a search system for interaction information using drug databases from both Japan and the United States for streamlining questions and answers regarding drug-drug interaction.Methods: Using the drug databases from Japan and the United States, we collected information on the interaction pertaining to drugs prescribed at Kobe University Hospital.  This information was further assessed for consistency.  Furthermore, we constructed an original search system for interaction information for streamlining questions and answers regarding drug-drug interaction.Results: The difference between information obtained from the databases from Japan and the United States was apparent.  Thus, we concluded that it was necessary to obtain interaction information via a database search that included information from both the countries.  Therefore, our original interaction search system was reconstructed with interaction information collected using databases from both the countries.  We compared the response to questions regarding the previous and present methods using our original search system for interaction information; the time required to obtain the responses was 5.89 and 3.09 min, respectively, and it took lesser time for providing responses than the previous method.Conclusion: We evaluated the usefulness of the original search system for interaction information.  We found that the original system provides a more rapid response to questions compared with the previous method.  We are considering a further upgrade and update for the original system by adding information on drugs not prescribed by our hospital.

著者

丸山 和昭 齋藤 芳子 東岡 達也 夏目 達也 MARUYAMA Kazuaki SAITOH Yoshiko TOOKA Tatsuya NATSUME Tatsuya

出版者

名古屋大学高等教育研究センター

雑誌

名古屋高等教育研究 (ISSN:13482459)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.445-464, 2020-03

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近年の国立大学では、教育研究以外を主たる職務とする教員の配置が広まっている。これら、第三領域の専門家とも呼ばれる新しいタイプの人材のうち、本研究ではアドミッション担当教員(入試担当教員)とURAを対象とした質問票調査を実施した。調査の結果、両分野では、仕事の継続希望の高さ、職務と経歴の多様性、任期付き雇用の割合の高さが共通していた。他方、アドミッション担当教員では教育研究を業務に含めることを必要と考える者が多数派であるのに対し、URA担当教員では反対の結果が得られた。同時に、教育研究を必要と考えないアドミッション担当教員、及び、教育研究を必要と考えるURA担当教員も、調査対象者のなかに一定数が含まれていた。職務や経歴に多様性を抱える新しいタイプの大学教員の場合には、エフォート配分と業績評価においても、従来型の教員の基準を一律に当てはめることは不適切と言えるだろう。所属大学での役割や、個々人のキャリア展望を踏まえた個別対応が必要であるとの認識を、大学組織の構成員、特に管理職層の間で共有することが重要である。In recent years, new types of academics have increased at national universities in Japan. They have the characteristics of the “Third Space” Professionals as described by Whitchurch. Their primary role is not education and research, but social services or administration. Among these kinds of academics, we conducted questionnaire surveys in two areas; admissions and research administration. In this paper, we reported the result of these surveys, and analyzed similarities and differences of the two areas. In both areas, duties and backgrounds varied, and the percentage of non-tenure-track faculty was relatively high. Conversely, there was a notable difference in awareness of taking on teaching and / or research responsibilities. The majority of the academics in charge of admissions considered it necessary to take on education and research. In contrast, the majority of the academics in charge of research administration did not consider it necessary to take on education and research. These results indicate that the third space academics in Japan not only have a diversity of duties and backgrounds but also an awareness of their role as university faculty.

著者

ハワード・S・ベッカー[著] 後藤 将之 永岡 達郎 趙 楠 三橋 愛彦[訳]

出版者

成城大学

雑誌

コミュニケーション紀要 (ISSN:02887843)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.39-51, 2007-03

著者

横山 孝男 梅宮 弘道 寺岡 達夫 渡部 英男 桂木 公平 笠原 敬介

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.46, no.402, pp.322-330, 1980-02-25

被引用文献数

7

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日本のような温帯性気候では夏は猛暑に冬は豪雪に悩むところが多いが,本研究では夏野猛暑(冬の酷寒)を地下水に託し井戸より人工かん養し大地の断熱性と帯水層の大熱溶量性により季節的に畜熱し冬季暖房・消雪(夏季冷房)に結びつけるものである.本論では野外実験と数値解析により夏季かん養温度の40%を冬季まで蓄積可能なことを明らかにし熱汚染を防止し,効果的な季節的畜熱を行うための適正井戸間隔を提示するものである.

著者

福岡 達之 道免 和久

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.105-109, 2019-02-18 (Released:2019-04-03)

参考文献数

15

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小脳失調は,小脳あるいは小脳との連絡経路が障害される疾患によって生じ,発声発語,嚥下機能にも影響を及ぼす.失調性dysarthriaでは発話に関連する運動制御や協調運動の障害により,不明瞭な構音,断綴性発話,爆発性発話など特徴的な症状を呈する.小脳系の障害による嚥下障害の病態は明らかではないが,嚥下器官に生じる失調症状により咀嚼や食塊形成,送り込みの運動障害をきたすと考えられる.小脳失調を伴うdysarthriaと嚥下障害のリハビリテーション医療は,原因疾患や合併する症状によって異なり,脊髄小脳変性症のような進行性疾患では病期に応じたアプローチが重要である.