著者

曽根 公毅

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.282-284, 2012-07-01 (Released:2012-07-01)

著者

飯塚 泰 羽賀 俊行 小木曽 賢 川上 春夫 佐藤 源貞

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.96, no.224, pp.23-30, 1996-08-22

被引用文献数

2

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本稿は, 1.5GHz帯, 垂直偏波の移動体通信基地局用アンテナとして, レドーム内に収納されたコーナーリフレクタアンテナを用いた場合を, モーメント法を用い, 水平面指向特性を計算した. その結果, アンテナの小径化に対する問題点を明らかにし, 更にその問題点の一つである狭ビーム化についての検討結果を報告する.

著者

北川 源四郎 椿 広計 藤田 利治 津田 博史 西山 慶彦 川﨑 能典 佐藤 整尚 土屋 隆裕 久保田 貴文 藤田 晴啓 奥原 浩之 村上 政勝 片桐 英樹 宮本 道子 曽根原 登 冨田 誠 笛田 薫 蓮池 隆 宮原 孝夫 安藤 雅和

出版者

大学共同利用機関法人情報・システム研究機構(新領域融合研究センター及びライフサイ

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本研究では,科学的情報収集に基づく社会価値選択,価値を決定する構造モデル導出,価値のモデル上での最適化,最適化された価値の社会への還元からなる情報循環設計を科学的政策決定の統計数理科学的枠組みと位置づけ,政策の科学的決定に資する統計数理体系構築を目的とした.本研究を通じて,公的ミクロ情報分析統計基盤の確立,情報循環加速ツールの開発,時空間可視化ツールの開発を達成し,同成果を自殺予防対策研究,観光政策研究,産業環境政策研究に応用し,それぞれの政策立案に資する新たな知見を得るとともに,データに基づく政策を提言した.

著者

曽根俊虎 述

出版者

明石順吉

巻号頁・発行日

1896

著者

加藤 洋一郎 林 怜史 曽根 千晴 桂 圭佑 田島 亮介 狩野 麻奈 西川 知宏

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.78, no.2, 2009-04-05

著者

折茂 肇 林 泰史 福永 仁夫 曽根 照喜 藤原 佐枝子 白木 正孝 串田 一博 宮本 繁仁 宗圓 聰 西村 純二 大橋 靖雄 細井 孝之 五来 逸雄 田中 弘之 猪飼 哲夫 岸本 英彰

雑誌

日本骨代謝学会雑誌 = Japanese journal of bone metabolism (ISSN:09100067)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.76-82, 2001-01-20

被引用文献数

48

著者

曽我部 真裕

出版者

京都大学法学会

雑誌

法学論叢 (ISSN:03872866)

巻号頁・発行日

vol.167, no.6, pp.1-27, 2010-09

著者

曽我部 真裕

出版者

京都大学法学会

雑誌

法学論叢 (ISSN:03872866)

巻号頁・発行日

vol.164, no.1, pp.552-571, 2009-03

著者

曽我部 真裕

出版者

有斐閣

雑誌

民商法雑誌 (ISSN:13425056)

巻号頁・発行日

vol.141, no.6, pp.581-601, 2010-03

著者

曽我部 真裕

出版者

日本評論社

雑誌

法学セミナー (ISSN:04393295)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.17-19, 2011-02

著者

曽田 五月也 宮津 裕次 脇田 健裕 松永 裕樹 宋 成彬

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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軽量低層建築物を対象として、地盤上のべた基礎上面に超高分子量ポリエチレンシートを敷き、その上に上部構造用基礎を設置する事で、大地震時には基礎の滑りにより免震に準じた効果を発揮する一方で、小地震時や強風時には、上部構造内に設置するオイルダンパによる制振効果を活用する構造システムを考案した。実験的・解析的な検討を通じて、過酷な地震動の作用に対しても上部構造の変形・加速度を地震直後から建築物の継続使用を可能とする範囲に収めることが可能なことを実証した。

著者

曽我部 佳奈 本村 めぐみ

出版者

和歌山大学

雑誌

和歌山大学教育学部紀要. 教育科学 (ISSN:13425331)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.81-87, 2010-02

著者

曽根原 理

出版者

東北大学附属図書館

雑誌

東北大学附属図書館調査研究室年報

巻号頁・発行日

no.1, pp.81-84, 2012-03-30

著者

曽田 哲也 海老原 昇 藤枝 正之 田中 学

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学会大会講演予稿集 産学連携学会第1回大会講演予稿集

巻号頁・発行日

pp.118-119, 2003 (Released:2005-01-24)

著者

小木曽 加奈子 今井 七重

出版者

岐阜医療科学大学

雑誌

岐阜医療科学大学紀要 (ISSN:18819168)

巻号頁・発行日

no.4, pp.19-26, 2010

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我が国では,人口の高齢化に伴い,身体障害や認知症などにより,介護を要する高齢者が増加傾向にある。2008年10月現在で471万人が要支援・要介護認定を受けており,高齢者人口の16.1%を占めている。要介護高齢者の発生率は,加齢に伴い上昇傾向にあり,85歳以上では56.1%の高齢者が要支援・要介護認定を受けており,約2人に1人が日常生活を送る上で何らかの介護が必要であることを意味する1)。介護の対象となる高齢者はさまざまな心身機能・身体構造の低下を伴っているため,安全・安楽に日常生活が営めるように援助する必要があり,介護福祉士の教育においては,利用者のリスクをあらかじめ予測をし,多方面から情報収集できる能力とアセスメント力の向上を目指すことが重要である2)。川村ら3)は,療養上の世話におけるヒヤリ・ハット事象としては,転倒・転落が最も多いことを指摘している。老年看護学実習におけるヒヤリ・ハットは,入浴,食事,排泄などの日常生活援助場面に多く,リスクとしては,転倒・転落が最も多い4)。また,祢宜ら5)も,介護福祉実習のインシデントとして転倒・転落が最も多いことを明らかにしている。このような事象により,利用者の自立支援のためには転倒・転落事故を未然に防ぐことが重要であり,国際生活機能分類(International Classification of Functioning, Disability andHealth,以下ICF)の視点6)を用いて,「活動と参加」や「環境因子」の側面からも情報収集を行い,「安全で安楽」なケアを実践するためのリスクマネジメントを行う必要がある。そこで,介護福祉実習の事後学習に実施するリスクマネジメント演習の一環である転倒・転落振り返りシートを分析することにより,転倒・転落に対する学生のリスクマネジメントの傾向が明らかとなったためここに報告する。

著者

曽我 徳興 中央学院大学

雑誌

中央学院大学人間・自然論叢 = The Bulletin of Chuo-Gakuin University ―Man & Nature― (ISSN:13409506)

巻号頁・発行日

no.3, pp.3-30, 1995-12-15

著者

小木曽 啓示

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.1-23, 2007 (Released:2011-01-14)

参考文献数

101

著者

曽野 正士

出版者

金沢文圃閣

雑誌

文献探索

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.303-309, 2006

著者

陳 国躍 安倍 正人 曽根 敏夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. A, 基礎・境界 (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.82, no.6, pp.851-859, 1999-06-25

参考文献数

23

被引用文献数

10

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騒音の能動制御 (Active Noise Control : ANC) を広い空間で実現するためには, 複数の打消しスピーカ及びエラーセンサが必要となり, また, 騒音源が複数存在する場合には, 複数の参照センサを必要とする. そのため, 音響伝達系は複雑になり, 能動制御の性能が劣化する. 本論文では, このような多入力多制御点のANCシステムの複雑な音響伝達系における性能劣化の原因を, 周波数領域での評価法を用いて検討する. その結果, 入力多制御点のANCシステムにおいては, 複数のスピーカから放射された打消し音が, 空間で混じり合うこと(カプリング)と, 参照信号間に相関があることにより, 適応アルゴ.リズムの収束速度が遅くなり, また, 計算誤差が大きく, 打消し量が小さくなることを明らかにする. 更に, 検討結果をもとに, 適応アルゴリズムの収束速度についていくつかの改善法を提案する.

著者

曽我部 博之 小高 昭夫

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.59, no.463, pp.19-26, 1994

被引用文献数

4 1

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The study of the P-Δ effects due to the increase of horizontal displacement is being continued steadily. In the present paper, the P-Δ effects on the elasto-plastic response of lumped mass system subjected to strong-motion earthquakes are studied as follows : First, the stability coefficient (the parameter that characterizes the P-Δ effect) is estimated by the regression line for the height and the natural period of the buildings, and the elasto-plastic response spectra are examined. Second, the mechanism of the P-Δ effects is examined from the results of the energy response, and the estimate formula applicable to the amplification factor (the ratio between the maximum response displacement with and without P-Δ) is suggested.